著者
山崎 松男 井出 明 高木 一郎
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2003, no.33, pp.73-78, 2003-03-19

政府のe-JAPAN重点計画では、2003年度中に電子政府の基盤を構築するとの予定が示されている。しかしながら電子政府・電子自治体から取り残されかねないデジタルディバイドの下位層に対してどのような対応をとるべきかという点について、政府は明確な方策を打ち出してはいない。本報告では、我々が熊本市で一般市民を対象として行った面接調査の結果を示すとともに、地方におけるデジタルディバイドの実態について述べる。この報告を基にすることで、単なるハードインフラの整備を越えたレベルで、デジタルディバイドの下位層に対するより効果的な政策立案が可能となると考えられる。Japanese Government has announced that they will lay the foundation of 'Electronic-Government' (e-Government) in the 2003 financial year in their report on e-JAPAN Plan. However, the report does not provide a clear strategy to address the lower layers of the digital divide. The lower layers of the digital divide encompass for example, users who may not receive any benefit from e-Government and local e-Government. In this paper, we will discuss the results of interviews conducted with the general residents in Kumamoto city. We also illustrate the current situation of the digital divide in the local area.The aim of this report is to contribute to efficient government policy making to address on the lower layers of the digital divide users that includes development of infrastructure for this plan.
著者
山崎 浩一
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. OCS, 光通信システム
巻号頁・発行日
vol.98, no.187, pp.31-36, 1998-07-23
被引用文献数
1

本稿は量子暗号方式の解説を目的とし, 量子暗号の基本概念および具体的な量子暗号方式について説明する.次にこれらの方式に対して既に報告されている幾つかの実験報告を紹介し, 実用化に向けて解決しなければならない技術的問題に言及する.
著者
笠井 裕之 山崎 憲一 倉掛 正治
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. PRMU, パターン認識・メディア理解 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.104, no.523, pp.19-24, 2004-12-09

本橋では,コンテキストアウェアサービス等のプッシュ型情報通知システム構築を目的として,情報通知による"情報認知度"と"タスク負荷度"を考慮した"情報通知ユーザモデル"を提案する.特に,ベイジアンネットワークによる巨視モデルを提案するとともに,通知情報量とタスク情報処理量を考慮した効用関数に基づく通知制御方式を提案する.モデル構築にあたっては,モバイル環境下での携帯端末への情報通知サービスを想定し,評価アプリケーションを用いてデータ収集を行うことで,初期モデル構築する.最後に,構築モデルを用いて確率推論から得られる"情報認知度"と"タスク負荷度"の変動結果を示す.