著者

伊藤 研一 清水 一雄 吉田 明 鈴木 眞一 今井 常夫 岡本 高宏 原 尚人 筒井 英光 杉谷 巌 杉野 公則 絹谷 清剛 中駄 邦博 東 達也 野口 靖志 阿部 光一郎 内山 眞幸 志賀 哲

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.310-313, 2014 (Released:2015-02-17)

参考文献数

4

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本邦においても進行甲状腺癌に対する分子標的薬が承認され,放射性ヨウ素治療(RAI)抵抗性進行性分化型甲状腺癌に対する治療が新しい時代に入った。しかし,適応患者の選択に際しては,病理組織型,進行再発後の放射性ヨウ素(RAI)治療に対する反応などを適切に評価した上で判断することが重要であり,分子標的薬特有の有害事象に対する注意も必要である。分子標的薬の適正使用に際しては治療による恩恵と有害事象を十分に考慮した適応患者の選択が肝要である。また,未解決の問題に関しては,本邦での臨床試験による検討が必要と考えられる。

著者

岡本 高宏

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.66-68, 2016 (Released:2016-07-28)

参考文献数

1

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今回の取扱い規約改訂はUICC第7版に準拠しつつ,これまでの本規約の歴史を踏まえて妥当と思われる変更を加えたものである。臨床部分の主な変更点は以下のとおりである。T,Ex,そしてNについては術前・術中・術後の各段階で評価を行う。さらに,転移リンパ節が隣接臓器に浸潤する場合には術中のN分類(sN分類)にExを付し,浸潤先の臓器名を併記することとした。また,術中の評価には外科治療の根治性を記載するR分類を新たに設けた。個々の症例の病状把握はもちろん,わが国における甲状腺腫瘍診療の質向上には,本規約が的確に運用されることが大切である。

著者

小野田 尚佳 伊藤 康弘 岡本 高宏

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.24-27, 2019 (Released:2019-04-24)

参考文献数

13

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甲状腺腫瘍診療ガイドライン2018年版では,乳頭癌に対してリスク分類や進行度,予後因子に応じた標準的対処を求めており影響を注視したい。他方,中リスク乳頭癌・低分化癌・未分化癌へ対処,気管合併切除など拡大手術の意義,分子標的薬治療の予後改善効果については,さらなるエビデンス蓄積が待たれる。髄様癌の遺伝子診療,予防的手術には,様々な角度からの議論が欠かせず,RI療法の分類に則した成績の提示も必要である。ガイドライン公開後も英文論文作成,随時の更新が行われ,治療標準化や患者の健康アウトカムについての調査が開始されるが,加えて3年後の次期改訂に向けて新規CQをリストアップし,解決のための研究奨励などを着実に行うよう提案したい。さらに,他学会との連携,汎用性を高める公開法,大規模データベースやAI,SNSの活用,女性委員と患者の参画などの検討が必要と考えられる。

著者

岡本 高宏 小野田 尚佳 伊藤 康弘

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.8-11, 2019 (Released:2019-04-24)

参考文献数

12

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甲状腺腫瘍診療ガイドラインを改訂した。甲状腺腫瘍に悩む患者の健康アウトカムを高めるには知識,技術の向上と心の涵養が不可欠である。エビデンスの創出,診療ガイドライン開発法の工夫に終わりはない。専門職による不断の貢献が未来を拓く。

著者

児玉 ひとみ 竹宮 孝子 斎藤 加代子 大澤 真木子 岡本 高宏

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.72, no.12, pp.2989-2994, 2011 (Released:2012-07-24)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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近年,外科を選択する女性医師が増えつつある.女性外科医が妊娠・出産を望む時期と専門医取得を目指す時期はほぼ重なっている.育児と両立しながら臨床経験を積む為には,多くの問題を解決しなければならない.東京女子医科大学は日本で唯一の女子のみで構成された医科大学であり,女性医師を支援するシステムが多く存在する.今後全国的にこれら支援システムがたちあがり,ワークライフバランスの概念が浸透してゆけば,女性外科医は出産後も母親であると当時に一外科医として社会に貢献し続けることができる.

著者

岡本 高宏

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.97-104, 2020 (Released:2020-09-02)

参考文献数

40

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今日の原発性副甲状腺機能亢進症は,その多くが偶発的に発見され,血清カルシウム値の上昇が軽度で自覚症状を伴わない。海外の観察研究によれば患者の40%以上は外科治療を受けていない。「どのような症例に手術を勧めるべきか?」は40年以上にわたって問われ続けてきた重要な疑問である。国際ワークショップの推奨する適応要件は判断の一助となるが,これらを機械的に当てはめるだけでは対話は成立しない。「手術を受けるとどんな良いことがあるのか?」,「手術で起こりうる,好ましくない事象は何か?」,「手術を受けないと悪化するのか?」など,これらの疑問に答えるべく多くの臨床研究が先人によって積み重ねられてきた。それらの成果を学んで患者と共有できたとき,私たちは臨床医としての役割を果たしたことになる。さらに,未解決の疑問に挑戦することこそ,内分泌外科をサブスペシャルティとする専門医に課せられた責務である。

著者

岡本 高宏 吉田 有策

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.82, no.1, pp.14-25, 2021 (Released:2021-07-31)

参考文献数

46

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副腎,後腹膜,縦隔に生じた腫瘍はホルモンを産生している場合がある.ホルモン産生腫瘍であることを的確に診断されずに手術を受ける患者は,手術中そして術後に大きな危険にさらされる懸念がある.担当医は,こうした稀な疾患があることを認識し,周術期の安全に努めなければならない.副腎皮質および髄質から分泌されるホルモンを測定して過剰産生の有無を評価するが,皮質系ホルモンではACTHやレニンとのバランスから診断することが肝要である.また,副腎以外の部位(後腹膜,縦隔等)に生じた腫瘍でもノルアドレナリンを過剰産生することがある.カテコールアミン産生腫瘍に対してはα遮断薬投与による周到な術前準備が必要である.コルチゾール産生腫瘍では健側副腎の機能回復までの相当な期間,グルココルチコイドの補充を要する.アルドステロン過剰症では負荷試験で診断を確定したのち,副腎静脈サンプリングにて病変部位診断を行う.

著者

小野田 尚佳 神森 眞 岡本 高宏 中島 範昭 伊藤 研一 宮崎 眞和 吉田 明

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.110-114, 2016 (Released:2016-07-28)

参考文献数

9

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甲状腺乳頭癌(PTC)に対する放射性ヨウ素内用療法の現状を把握し,意義を見出すため,多施設共同の後ろ向き研究を行った。ʼ03~ʼ12年に初発のPTCに対し全摘術を受けた患者1,324例のデータを7施設から集積した。全摘,内用療法施行とも増加傾向にありʼ12年には全初発PTC手術例の60%,25%を越えた。内用療法は480例に施行され全摘例の36%に相当,M1,Stage ⅣB,ⅣC症例の2/3に施行されていた。疾患特異的生存率は内用療法施行群で有意に不良であった。予後リスクによって層別化すると内用療法施行により生命予後に差は認めなかったが,中間リスクの施行例は非施行例に比し術後診断の進行度が有意に高かった。本研究により内用療法の現状が明らかとなり,中間リスク患者での効果が示唆されたが,適応や治療法の問題点も確認され,内用療法の意義を見出すためにはさらなる症例集積研究が必要と考えられた。

著者

菅間 博 岡本 高宏

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.65-65, 2016 (Released:2016-07-28)

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甲状腺癌取扱い規約の初版の序によれば,1966年にUICC(国際対癌連合)のConference on Thyroid Cancerが契機となり甲状腺外科検討会が発足し,その後UICCのTNM分類ではあきたらず,もっと詳しい臨床所見の記載と病理組織学的な分類の統一を図ることが必要となり,「甲状腺癌取扱い規約」を作ることになったとある。1977年に初版が発刊されて以来,甲状腺外科検討会の発展と共に改訂が繰返され,2015年10月に甲状腺外科学会に移行してからは初めて,第7改訂版が発刊された。甲状腺癌取扱い規約は甲状腺癌の臨床記録事項と病理組織学的分類からなる。臨床記録事項は,手術前ならびに手術時の所見を記録する事項を標準化統一し,甲状腺癌の進行度を評価する病期(Stage)を定めるものである。また,2011年から開始されたNational Clinical Database(NCD)による全国登録の前提となる。今回の改訂では,UICC第7版(2009年)のTNM分類に準拠しつつ,これまでの取扱い規約の歴史を踏まえて妥当と思われる変更点が追加されている。甲状腺腫瘍の病理組織学的分類の世界標準はWHO分類で,2004年に第3版が刊行されてから10年以上が経過している。2005年の第6版甲状腺癌取扱い規約で,第3版のWHO分類に準拠して改訂がなされたが,乳頭癌の特殊型や低分化癌に関しては整合性が十分にとれていなかった。今回,これらの点が追加改訂されるとともに,より精確な甲状腺腫瘍の組織診断に資するように本文と図が大幅に刷新されている。さらに細胞診報告様式が,2007年の「米国国立癌研究所甲状腺穿刺吸引細胞診断学術会議」によりまとめられたべセスダシステムに沿って改訂されている。特集1では,甲状腺癌取扱い規約委員会委員長の岡本から第7版の甲状腺癌取扱い規約の臨床記録事項の変更点について,同規約病理委員会の各委員から病理組織学的分類について解説する。甲状腺癌取扱い規約が日本国内の医療施設において的確に運用され,わが国における甲状腺腫瘍診療の質向上に資するために,本稿が会員諸氏の理解の一助となれば幸いである。

著者

児玉 ひとみ 竹宮 孝子 竹内 千仙 加藤 郁子 村越 薫 大久保 由美子 斎藤 加代子 大澤 真木子 岡本 高宏 小原 孝男

出版者

東京女子医科大学

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.80, no.3, pp.65-68, 2010-03-25

被引用文献数

1

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多くの医師(特に女性医師)にとって仕事と育児の両立は難しい。そのため、乳幼児を対象とした保育所の整備や保育支援が進められてきた。しかし、小学校低学年の学童児を対象とした保育(学童保育)については選択肢が極めて少なく、女性医師の離職や職場変更につながることも少なくなかった。そこで、女子医大では、平成19年3月に同学50歳以下の医師1069人と医学部学生500人を対象に学童保育設置の必要性に関するアンケート調査を行った。調査には、医師315人、学生56人が回答し(回収率各29.5%、11.2%)、「学内に学童保育施設があれば、すぐに利用したい」31人(全て医師)、「今後利用するかもしれない」135人(医師111人、学生24人)、「利用はしないがあった方がよいと思う」205人(医師173人、学生32人)であった。学童保育の利用を検討した医師は、早朝、夜間、土・日曜日を含む長時間保育を希望していることがわかった。この結果は、医師に対する学童保育支援の必要性を強く示した。学生に対しては、育児と仕事の両立、学童保育の必要性など将来的な問題提起の機会になった。

著者

石森 紀子 川真田 明子 堀内 喜代美 飯原 雅季 岡本 高宏

出版者

東京女子医科大学

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.81, no.4, pp.272-275, 2011-08-25

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原発性副甲状腺機能亢進症に対しては副甲状腺ホルモン(PTH)を過剰に分泌する病変を摘除することが唯一の治療であり、成功のためには術前の局在診断が重要であるが、異所性病変ではこれが困難な場合がある。通常の画像診断に加えて超音波ガイド下穿刺吸引液のintact PTH測定が術前の局在診断に有用であった原発性副甲状腺機能亢進症の1例を経験したので報告する。症例は58歳、女性。高血圧で入院した際に高カルシウム血症(血清Ca 11.6 mg/dl)が見つかり、血清intact PTH値 105 pg/mlと高値を示して原発性副甲状腺機能亢進症と診断された。局在診断を目的とした頸部超音波検査および頸部造影CT検査では典型的な副甲状腺腫大の所見はなく甲状腺左葉内に内部が均一で血流を伴う腫瘤像を認め、Tl-Tc副甲状腺シンチグラフィでは同部位に集積を認めた。画像所見より甲状腺内の副甲状腺腺腫を疑い、局在診断を確定するため、同腫瘤を超音波ガイド下に穿刺し、吸引液のintact PTHを測定したところ8651 pg/mlと極めて高値を示し甲状腺内副甲状腺腺腫と確定診断した。甲状腺左葉切除術を施行し、術前血清Caは正常化し経過良好である。病理診断は副甲状腺腺腫であった。本症例では、超音波ガイド下穿刺吸引液中のintact PTH測定により甲状腺内副甲状腺腺腫と術前に確定診断し手術にて治癒した。本来副甲状腺病変への穿刺は播種の原因となる危険があり避けるべきとされているが、術前に局在診断を確定し確実な外科治療に臨むためには、適応を十分検討したうえでの穿刺吸引液中のintact PTH測定は有用であると考えられる。