著者
高山 博之 吉田 明夫
出版者
公益社団法人 日本地震学会
雑誌
地震 第2輯 (ISSN:00371114)
巻号頁・発行日
vol.57, no.4, pp.409-418, 2005-03-20 (Released:2010-03-11)
参考文献数
12

When a larger earthquake than the preceding ones occurs successively in a clustered activity, it seems a further larger earthquake is apt to be observed afterwards (Yoshikawa et al., 2000). We investigate alarm rate, success rate, and probability gain for the occurrence of an earthquake with M5 or larger in such sequential activities. We use the JMA catalogue during the period from 1995 to 2000. First, we select out clusters of shallow (depth≤30km) earthquakes withM≥2.5 in and around Japanese islands. We name the first earthquake in a cluster E0, and the one larger than E0 that occurs first in the succeeding activity E1, and term such clusters that contain E1 earthquake E1-class clusters. E2 earthquake and E2-class clusters are defined in the similar way. We calculate the alarm rate, the success rate and the probability gain, when M≥5 earthquakes are forecasted using E1-class clusters and E2-class clusters, respectively. We also examine how the alarm and success rates change when criterion of selecting clusters and upper limit of distance and time interval are varied. It is shown that, for E1-class clusters, the alarm rate is 24 to 30% and the success rate is about 5%. For E2-class clusters, the alarm rate is 10 to 15% and the success rate is 10 to 14%, and we get a value as large as 5702.2 for the probability gain in the best case that both the criterion and the upper limit of selecting clusters are set to be 5km-5days. The large values of the alarm and success rates and the probability gain indicate that the algorithm for forecasting M5 earthquakes proposed in this paper is practically effective as well as statistically significant.
著者
吉田 明夫 高山 博之 細野 耕司
出版者
日本水文科学会
雑誌
日本水文科学会誌 (ISSN:13429612)
巻号頁・発行日
vol.43, no.4, pp.111-117, 2013-11-30 (Released:2014-01-16)
参考文献数
7

紀伊半島から四国にかけて東西に走る中央構造線の南側ゾーンの地震発生層は異常に浅い。ここで“異常に”と言ったのは,一般に地形高度と地殻内の地震発生層の深さとの間には,標高が高いほど浅くなるという相関関係が認められるが,このゾーンには和歌山平野や徳島平野等の低地が存在するにもかかわらず,火山フロント沿いの山地の地震発生層と同じくらいに浅いということを表わしている。地震発生層の下限の深さは,地殻物質が脆性から粘弾性に変わる温度によって規定されていると考えると,地震発生層が浅いということは地殻内の温度が相対的に高くなっていることを示す。なぜ,中央構造線の南側のゾーンは高温になっているのか。これについては,同ゾーン内の和歌山の群発活動域において熱水の上昇が推定されていることを参考にすると,そこには地下深部から高温の流体が上昇していることが考えられる。
著者
伊藤 研一 清水 一雄 吉田 明 鈴木 眞一 今井 常夫 岡本 高宏 原 尚人 筒井 英光 杉谷 巌 杉野 公則 絹谷 清剛 中駄 邦博 東 達也 野口 靖志 阿部 光一郎 内山 眞幸 志賀 哲
出版者
日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会
雑誌
日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)
巻号頁・発行日
vol.31, no.4, pp.310-313, 2014 (Released:2015-02-17)
参考文献数
4

本邦においても進行甲状腺癌に対する分子標的薬が承認され,放射性ヨウ素治療(RAI)抵抗性進行性分化型甲状腺癌に対する治療が新しい時代に入った。しかし,適応患者の選択に際しては,病理組織型,進行再発後の放射性ヨウ素(RAI)治療に対する反応などを適切に評価した上で判断することが重要であり,分子標的薬特有の有害事象に対する注意も必要である。分子標的薬の適正使用に際しては治療による恩恵と有害事象を十分に考慮した適応患者の選択が肝要である。また,未解決の問題に関しては,本邦での臨床試験による検討が必要と考えられる。
著者
吉田 明 松津 賢一 小島 いずみ 向橋 知江 中山 歩 柳 裕代 松浦 仁 稲葉 将陽 清水 哲
出版者
日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会
雑誌
日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.126-130, 2012 (Released:2013-02-28)
参考文献数
7

乳頭癌488例の治療成績をStage別に調べ,日本の現状における乳頭癌の初期治療は如何にあるべきかについて検討した。StageⅠ,Ⅱにおける再発例は21例(7%)であり,原病死したものは1例(0.3%)であった。一方StageⅣではⅣcを除いた84例中44例(52.4%)が再発を起こし,原病死したものはStageⅣ全体で 29例(27.6%)に及んでいた。StageⅢはStageⅠ,ⅡとStageⅣの中間的なものであった。再発例の転帰を調べたところStageⅠ,Ⅱでは再発がみられても再手術などによりsalvageが可能であることが多いのに対し,StageⅣでは再発例の多くは生命予後に直接影響を与えるものと考えられた。以上よりStageⅡ以下では初診時より遠隔転移を認めるもの(M1),明らか周囲臓器へ浸潤しているもの(EX2),大きなリンパ節を触れるものなどを除き(準)全摘は必要なく片葉切除などで十分と考えられた。一方StageⅢ,Ⅳでは(準)全摘は必要と考えられたが,特にStageⅣでは遠隔転移が多く,生命予後も不良であることより131Ⅰアブレーションを可能な限り追加すべきと思われた。
著者
吉田 明
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.119, no.5, pp.689-695, 2016-05-20 (Released:2016-06-10)
参考文献数
10

甲状腺腫瘍は内分泌腺に発生する腫瘍として最も多く, その診断・治療に専門的な知識と技術を必要とする. しかし, 十分なエビデンスが少ないことより, ともすれば適切な診断・治療が行われない可能性がある. こうした状況を改善し甲状腺腫瘍診療の標準化を図ることがどうしても必要であり「甲状腺腫瘍診療ガイドライン」が2010年に生まれた. 本ガイドラインの構成と内容の概略を述べた後に, 癌の中で最も頻度の高い乳頭癌について治療法の変遷や欧米との違いなどについて記載した. 甲状腺分化癌の治療は手術と放射性ヨウ素が主なものであるが, 日本では放射性ヨウ素の利用が制限されていたため初期治療は手術が主流であった. しかし最近少量 (30mCi) の131I アブレーションが外来で行えるようになり状況は変化しつつある. また本ガイドラインの英語版も出版され世界に「日本型」の甲状腺腫瘍の取り扱いもアピールできたと考える. 本ガイドライン公開後6年近くが経過している. ごく最近, 分子標的薬剤が甲状腺癌にも保険適応が認められた. またこのほかにも重要なエビデンスとなる報告がいくつかなされている. これらのことを盛り込んだ改訂版が近い将来でき上がる予定となっている.
著者
村上 裕一 中村 隆 吉田 明正 家田 清一
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)
巻号頁・発行日
vol.78, no.7, pp.520-527, 1995-07-25
被引用文献数
7

本論文では,無装荷な構造で長方形の1波長ループアンテナが,円偏波用アンテナとして動作することを示し,その原理を明らかにしている.本アンテナは,長方形の長辺と短辺の比により,ループ上の電流分布が制御できることに着目したもので,最も簡単な構造をもつ単一給電アンテナであることが特徴である.本アンテナに対し,電流分布が前進波と後進波の進行波モード電流に分解できることを利用して,ループ各辺中央の電流値と実効長に関する円偏波条件式を導出している.この条件式の実現方法に対する考察に基づいて,ループの1角で偏給電された円偏波アンテナを具体的に設計し,その軸比や指向性などの諸特性を求めている.これより,反射板からのアンテナの高さが0.13λ前後のある範囲で良好な円偏波が得られることを明らかにしている.また,実験によって,これらの理論結果の妥当性も確認している.
著者
吉田 明弘 吉木 岳哉
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:13479555)
巻号頁・発行日
vol.81, no.4, pp.228-237, 2008-05-01 (Released:2010-03-12)
参考文献数
28
被引用文献数
1 2

岩手県岩手山南東麓の春子谷地湿原において5地点のボーリングを行った. コア試料の14C年代測定およびテフラ分析, 花粉分析の結果から, この湿原周辺における約13,000年前以降の植生変遷および気候変化を検討した. この湿原は秋田駒柳沢テフラ (Ak-Y) の上に, 泥炭からなる湿原堆積物が堆積する. 湿原堆積物には, 下位より秋田駒堀切テフラ (Ak-HP), 十和田aテフラ (To-a), 岩手刈屋スコリア (Iw-KS) が挟在する. 湿原周辺では, 約13.4~13.0kaにはカバノキ属の森林とコナラ亜属を主体とする冷温帯性落葉広葉樹林が分布し, 冷涼な気候であった. 約13.0~10.5kaにはカバノキ属の森林から冷温帯性落葉広葉樹林となり, 次第に温暖化した. 約10.5~1.4kaにはコナラ亜属が優占する冷温帯性落葉広葉樹林となり, ほぼ現在と同様の温暖な気候になった. その後, 約1.4~0.2kaになるとスギ林が, 約0.2ka~現在にはアカマツ二次林やスギ植林が拡大した.
著者
吉田 明子 加藤 正人 谷内 一彦
出版者
Japan Society of Pain Clinicians
雑誌
日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)
巻号頁・発行日
vol.11, no.4, pp.387-396, 2004-10-25 (Released:2009-12-21)
参考文献数
41

痛みの受容には多くの分子が影響を与えるが, ヒスタミンもその一つである. その作用点は, 一次性求心性神経線維と中枢ヒスタミン神経であるが, H1受容体はおもに一次性求心性神経線維上にあり, 末梢からの情報を脊髄や上位中枢へ効率よく伝達する役目を担っている. また脊髄や上位中枢にはH1受容体やH2受容体が存在して興奮性の作用を共同して担っている. とくに中枢ではH1, H2受容体ともに大脳皮質の機能賦活作用として覚醒や認知機能亢進に関与している. 最近, ヒスタミン関連遺伝子のノックアウトマウスが開発され小動物における生理学的・病態生理学的研究の新たな展開が進んでいる. 本総説では, 抗ヒスタミン薬を用いた薬物研究, 近年開発されたヒスタミン関連遺伝子ノックアウトマウス (H1, H2受容体ノックアウトマウス, ヒスタミン合成酵素ノックアウトマウス) を用いた研究, モルヒネなどのオピオイドと併用した疼痛研究の結果をもとに, 痛みの受容とヒスタミンの関与について概説する.
著者
吉田 明夫
出版者
Tokyo Geographical Society
雑誌
地學雜誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.103, no.3, pp.201-206, 1994-06-25
被引用文献数
1

Correlation between earthquakes in Kanto region and intermediate-depth earthquakes in Hida region, central Japan is re-investigated. We found that a significant correlation exists between earthquakes with depth of 70 km and deeper in western Kanto and intermediate-depth earthquakes in Hida region, but such a correlation is not seen for earthquakes in eastern Kanto. This result shows that earthquakes occurring in the Pacific slab are well correlated each other, but earthquakes which occur in relation to the subduction of the Philippine Sea plate are not correlated with intermediate-depth earthquakes in the Pacific plate. Intermediate-depth earthquakes in Hida region have a tendency to precede earthquakes in western Kanto. This feature may be related to the dynamics of the plate motion which oceanic plate is pulled by the subducted slab.
著者
吉田 明央 生田 かおり 大野 泰男 佐藤 誠 鈴木 信吾
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. EID, 電子ディスプレイ (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.104, no.620, pp.1-4, 2005-01-20
被引用文献数
6

一般的に携帯電話などに搭載されている液晶ディスプレイは自己発光しないので背面に配置したLEDバックライトを光源としている。LEDはCCFLのような線状発光とは異なり点発光である為に、組み込んだLEDとLEDとの間の光量が少なくなり暗部が発生しやすくなる問題がある。これは液晶ディスプレイを点灯表示させるとLED近傍で明暗の輝度ムラとして視認されやすい。そこで、このLED間に発生する暗部を解消する方法について述べる。
著者
出分 菜々衣 濱嵜 朋子 邵 仁浩 吉田 明弘 粟野 秀慈 安細 敏弘
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.64, no.3, pp.278-283, 2014

本研究では,要介護高齢者を対象として,低栄養を予防する要因を探るため,Sense of Coherence(前向き姿勢:SOC)と簡易栄養状態評価(MNA)との関連,さらに,SOCと身体自立度(ADL),生活習慣および口腔関連因子との関連について調べた.対象は北九州市内および近隣市に居住し,高齢者施設を利用する要介護在宅高齢者66名のうち,認知症・うつなど精神的問題がないと判断された63名(男性20名,女性43名,平均年齢81.1±7.0歳)について,面接聞き取り法によるSOC評価,MNAによる栄養状態の評価,また口腔の健康評価として,口腔内診査,嚥下機能検査を行った.生活習慣については面接聞き取りによる質問紙調査を行った.<br> その結果,SOCスコアは運動習慣,MNA,食欲,現在歯数との間に有意な関連性がみられた.さらに重回帰分析を行ったところ,交絡因子による調整後もSOCスコアとMNAとの間の有意性は保たれた.<br> したがって,高齢者の栄養状態の維持には前向きな姿勢が関与していることが示唆された.
著者
吉田 明夫 高山 博之
出版者
Tokyo Geographical Society
雑誌
地學雜誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.103, no.6, pp.696-705, 1994-12-10
参考文献数
12
被引用文献数
1 1

We show that seismic activity decreased clearly in a wide area before the 1953 Boso-oki earthquake and the 1972 Hechijojima-toho-oki earthquake. In both cases the seismic quiescence extended to the Tokyo Metropolitan area. Marking precursory activity appeared several years before the Boso-oki earthquake in the Chiba prefecture and in the sea region off-Ibaraki prefecture. It is also noted that the seismicity in the Kanto region as well as in the sea region south off-Boso Peninsula decreased conspicuously after the Boso-oki earthquake. On the contrary an increase of the seismicity was observed after the Hachijojima-toho-oki earthquake, although deep seismic activities decreased remarkably. We show that seismic quiescences preceding the Boso-oki earthquake and the Hachijojima-toho-oki earthquake were detectable before their occurrences, and no other statistically significant quiescence has appeared in the south off-Kanto region since 1926. It is proposed that the occurrence of a large earthquake may be predicted by monitoring changes of the seismicity in a wide area.
著者
小野田 尚佳 神森 眞 岡本 高宏 中島 範昭 伊藤 研一 宮崎 眞和 吉田 明
出版者
日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会
雑誌
日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)
巻号頁・発行日
vol.33, no.2, pp.110-114, 2016 (Released:2016-07-28)
参考文献数
9

甲状腺乳頭癌(PTC)に対する放射性ヨウ素内用療法の現状を把握し,意義を見出すため,多施設共同の後ろ向き研究を行った。ʼ03~ʼ12年に初発のPTCに対し全摘術を受けた患者1,324例のデータを7施設から集積した。全摘,内用療法施行とも増加傾向にありʼ12年には全初発PTC手術例の60%,25%を越えた。内用療法は480例に施行され全摘例の36%に相当,M1,Stage ⅣB,ⅣC症例の2/3に施行されていた。疾患特異的生存率は内用療法施行群で有意に不良であった。予後リスクによって層別化すると内用療法施行により生命予後に差は認めなかったが,中間リスクの施行例は非施行例に比し術後診断の進行度が有意に高かった。本研究により内用療法の現状が明らかとなり,中間リスク患者での効果が示唆されたが,適応や治療法の問題点も確認され,内用療法の意義を見出すためにはさらなる症例集積研究が必要と考えられた。
著者
吉田 明弘 西嶋 寛 角南 次郎 西嶋 克巳 岩田 雅裕 森島 秀一
出版者
公益社団法人 日本口腔インプラント学会
雑誌
日本口腔インプラント学会誌 (ISSN:09146695)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.34-40, 1996-03-31 (Released:2017-11-05)
参考文献数
14

In recent years, implants have been widely used in dental and oral fields. Many investigators have reported the indication of implants. Most of these cases progressed well, but the others did not. To investigate the patient's awareness of dental treatments for removal of dental implants, we mailed a questionnaire to 33 patients. 1. The rate of collected questionnaires was 81.8%. 2. 92.6% of the patients underwent treatments such as partial dentures after removal of the implants, but only 40% of the patients were satisfied with these treatments. 3. This investigation clarified that informed consent between the dentists and the patients was insufficient.
著者
西嶋 寛 吉田 明弘 角南 次郎 西嶋 克巳 岩田 雅裕 森島 秀一
出版者
公益社団法人 日本口腔インプラント学会
雑誌
日本口腔インプラント学会誌 (ISSN:09146695)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.29-33, 1996-03-31 (Released:2017-11-05)
参考文献数
8

In recent years, implants have been widely used in dental and oral fields. Many cases have been reported, and the indication of implants has been investigated. Many cases progressed well, but a few cases did not. The unfavorable cases of dental implant were reexamined by clinical observation. The results were as follows 1. The number of unfavorable cases of dental implant increased until 1992 but decreased after 1993. 2. The patients were 20 males and 29 females, and 83.7% of them were 40-69 years of age. 3. Pain was the most common chief complaint of the patients, followed by swelling. 4. Systemic diseases, including hypertension and diabetes mellitus, were noted in 63.3% of the patients. 5. Only 24.5% of the patients who visited our department were referred to us by the dentists who performed the implantations. 6. Right after implantation, 26.5% of the patients showed symptoms. 7. Treatment at our department was removal of most of the implants.