著者

鈴木 眞一

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.70-76, 2018 (Released:2018-08-24)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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東日本大震災後の原発事故による放射線の健康影響を見るために,福島県では大規模な超音波検診が開始された。甲状腺検診を実施するとスクリーニング効果から一度に多くの症例が発見されるが,過剰診断にならないように,検診の基準を設定した。5mm以下の結節は二次検査にならず,二次検査後の精査基準も10ミリ以下の小さいものにはより厳格な基準を設けて,過剰診断を防ぐことを準備した上で検診を行った。その結果発見治療された甲状腺癌は,スクリーニング効果からハイリスクは少なく,かつ非手術的経過観察の対象となる様な被胞型乳頭がんは認められず,微小癌症例でも全例浸潤型でリンパ節転移や甲状腺被膜外浸潤を伴っていた。したがって,一次検査の判定基準,二次検査での精査基準さらに手術適応に関する基準などから,超音波検診による不利益は極めて少ないものと思われた。一方で発見甲状腺癌は過剰診断ではないのであれば,放射線の影響による甲状腺癌の増加ではと危惧されるが,現時点ではその影響を示唆する様な事象は得られていない。以上より,放射線被曝という特殊状況下で検診を余儀なくされたにも関わらず,厳格な基準を設定しこれを遵守しながら実施することによって,過剰診断という不利益を極力回避できていることがわかった。

著者

山下 俊一

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.274-279, 2015 (Released:2016-03-04)

参考文献数

8

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米国甲状腺学会(ATA)が,小児甲状腺結節・分化がんの取扱いについて,診断の進め方と手術の選択方法,術後管理の詳細について405編におよぶ論文精査と専門家の意見を反映し,欧米の現時点でのコンセンサスを取り纏めた。既報の成人甲状腺がん治療ガイドラインと比較すると,発見された小児甲状腺がんの治療手順が中心であり,原則成人版と大差はない。すなわち,予後良好な小児甲状腺結節・分化がんの術前のリスク推定による治療選択ではなく,術中所見と術後リスクを考慮した術式(全摘中心)の議論と,術後フォローアップ時における血中サイログロブリン(Tg)濃度を,再発癌マーカーとし,全摘後も高リスクと評価される患者への放射性ヨウ素内用療法を推奨した管理ガイドラインとなっている。小児甲状腺がんの前向き調査がなく,自然経過を考慮した議論の余地もあり,現在実施されている福島県の約38.5万人を対象とする甲状腺超音波検査の今後が重要となる。

著者

坂本 穆彦 廣川 満良 伊東 正博 長沼 廣 鈴木 理 橋本 優子 鈴木 眞一

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.265-268, 2021 (Released:2022-02-22)

参考文献数

18

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筆者らの内,筆頭著者より6名は福島県県民健康調査の病理診断コンセンサス会議にて,各症例の病理組織診断を担当している病理医(病理専門医・細胞診専門医)である。福島第一原発事故(2011年3月)後の福島県民健康チェックのための福島県県民健康調査では,チェルノブイリ原発事故後の小児甲状腺癌の多発という教訓を踏まえた任意の小児甲状腺超音波検査などが施行されている。悪性ないし悪性の疑いとされた場合は,必要に応じて手術が勧められる。この県民健康調査については,調査対象の設定が不適切で,不必要な検査が行われている可能性があるという声があり,その立場からは,県民健康調査が過剰診断(overdiagnosis)であると批判されている。この過剰診断という語は病理医や細胞診専門家は良性病変を癌と診断する様な誤診を示す場合のみに用いている。このように,用語や定義の使用法にくい違いがあるままで用いられるため,種々の誤解が生じている。本稿では県民健康調査そのものの是非を論じることは目的としていない。筆者らの意図は,過剰診断および過剰手術/過剰治療についての定義・用法に関しての病理医と疫学者双方に立場の違いがあることを示し,今日の混乱の解決策を論じることにある。

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.32, no.Supplement1, pp.S69-S77, 2015 (Released:2015-06-02)

著者

鈴木 眞一 鈴木 聡 岩舘 学 立谷 陽介 芦澤 舞 大河内 千代 中野 恵一 中村 泉 福島 俊彦 水沼 廣 鈴木 悟

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.7-16, 2017 (Released:2017-04-28)

参考文献数

18

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小児甲状腺癌は稀な疾患とされているが思春期若年成人では決して稀ではない疾患である。その超音波所見につき解説する。小児若年者の甲状腺癌の大半は乳頭癌であり,なかでも多くが古典型と言われる通常型である。浸潤型が多く境界不明瞭でリンパ節転移が多い。さらに特殊型のびまん性硬化型乳頭癌類似の腺内散布像を認める。特殊型もあることを念頭に置くが,通常の乳頭癌の術前診断が重要であり,ドプラ法,エラストグラフィも組み合わせ診断する。術前術後のリンパ節の評価には超音波診断が重要である。小児若年者甲状腺癌に関しては術前術後の超音波検査は極めて重要である。

著者

菅間 博

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.281-286, 2013 (Released:2014-01-31)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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小児甲状腺癌を理解するために必要な基礎事項を整理するとともに,福島原発事故以前に日本国内の多施設で手術された小児甲状腺癌を集計し,チェルノブイリ原発事故後の小児甲状腺癌と比較した。甲状腺癌の発症は女児の二次性徴がはじまる9歳位から認められ,20歳以下の甲状腺癌185例のうち15歳以下の小児の症例が39例あった。成人同様に女性に多いが,年齢が低いほど性差は少なくなる。小児に特徴的な甲状腺癌の組織型としては,びまん性硬化型乳頭癌DSPCと,充実型乳頭癌があげられる。DSPCは臨床的には橋本病との鑑別が問題となるが,その病理学的な本質は甲状腺の癌性リンパ管症とびまん性リンパ球浸潤と考えられる。充実型乳頭癌はチェルノブイリ原発事故に注目されたが,放射線被曝と関連のない国内でも若年者にみられる。病理組織学的に低分化癌との鑑別が問題となるが,臨床的に治療方針に違いがあることから,区別する必要がある。

著者

伊藤 康弘 宮内 昭 木原 実 小林 薫 廣川 満良 宮 章博

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.294-298, 2013 (Released:2014-01-31)

参考文献数

10

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年齢は甲状腺乳頭癌の予後を規定する重要な因子である。特に高齢者乳頭癌が生命予後不良であることは,よく知られている。ただし,生命予後とリンパ節再発予後,遠隔再発予後とは必ずしも一致しない。今回われわれは小児(20歳未満)乳頭癌110例の予後および予後因子について検討した。8例に術前から遠隔転移を認め(M1),これらはM0症例に比べてaggressiveな臨床病理学的所見を示した。M0症例における10年リンパ節および遠隔再発率はそれぞれ16%,5%であった。多変量解析において3cm以上のリンパ節転移,16歳以下が独立したリンパ節再発予後因子であり,3cm以上のリンパ節転移と被膜外進展が遠隔再発予後因子であった。M1症例およびM0症例各1例が癌死した。小児乳頭癌の生命予後は良好であるが,再発率はかなり高い。特に3cm以上のリンパ節転移,16歳以下,被膜外進展のある症例に対しては慎重な治療と経過観察が必要である。

著者

伊藤 康弘 宮内 昭

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.123-125, 2012 (Released:2013-02-28)

参考文献数

3

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甲状腺乳頭癌は一般に予後良好であるが,中には再発を繰り返すようなハイリスクな症例がある。ハイリスクな症例に対しては全摘を行い,予防的郭清も含めて広範囲なリンパ節郭清が必要である。日本内分泌外科学会および日本甲状腺外科学会が2010年に出版した「甲状腺腫瘍診療ガイドライン」で定められた全摘の適応は,当院のデータから鑑みても概ね妥当である。中央区域のリンパ節郭清はすべての乳頭癌についてルーチンに行うべきであり,外側区域の予防的郭清は,腫瘍径が3cmを超える症例やEx2の症例といった予後不良とされる症例には施行することが望ましい。あらゆる乳頭癌に対して画一的な手術を行うのではなく,個々の症例の予後をきちんと見極めた上で術式を決定することが大切である。

著者

近藤 哲夫 中澤 匡男 加藤 良平

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.276-280, 2013 (Released:2014-01-31)

参考文献数

14

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乳頭癌充実型は充実性構造を呈して増殖する乳頭癌の一亜型で,成人発生の甲状腺癌に比べて小児の甲状腺癌でその頻度が高いことが知られている。特にチェルノブイリ原子力発電事故後に周辺地域で増加した小児甲状腺癌ではこの充実亜型の割合が高いことが報告され,放射線被爆との関連がこれまで論議されてきた。また乳頭癌充実型にはret/PTC3変異が高いことも知られており,遺伝子異常の点からも通常型乳頭癌とは異なる特徴を持っている。福島原子力発電事故よって本邦でも小児甲状腺癌への関心が高まっているが,本稿では乳頭癌充実型/充実濾胞型の病理学的特徴,低分化癌との異同,チェルノブイリ原子力発電事故との関連,本邦における乳頭癌充実型,遺伝子背景について概説する。

著者

鈴木 眞一

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.69, 2018 (Released:2018-08-24)

著者

鈴木 眞一

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.1, 2022 (Released:2022-05-24)

著者

伊藤 康弘 宮内 昭

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.259-263, 2015 (Released:2016-03-04)

参考文献数

14

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近日中にアメリカ甲状腺学会(ATA)の甲状腺結節と甲状腺分化癌取り扱いガイドラインの最新版が出版されるが,今回はいくつか大きな変更点がある。その一つが甲状腺微小乳頭癌の取り扱いである。今までは細胞診で乳頭癌と診断された場合は当然のように手術が施行されていたが,今回は1センチ以下の微小乳頭癌でリンパ節転移や局所進展のないものは,たとえ画像上癌を疑っても細胞診による診断をしないことを推奨し,またたとえ癌と診断がついたとしてもすぐに手術を行うのではなく,経過観察(active surveillance)を取り扱いの選択肢として採択した。これは日本から論文の形で発信された内容を受け入れたものであり,実に画期的な変化である。ただ,もちろんATAガイドラインの内容をすべて日本の実地医療に適用するのがよいかどうかについては異論もあるかも知れない。本稿では微小乳頭癌の経過観察について,ATAガイドラインと日本の診療の合致点および差異について述べる。

著者

宮内 昭 伊藤 康弘

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.77-81, 2018 (Released:2018-08-24)

参考文献数

13

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最近の30年間に世界的に甲状腺癌が急増している。増加したのは小さい乳頭癌のみであり,甲状腺癌による死亡は増加していない。このことから,小さい乳頭癌の過剰診断・過剰治療を警告する報告が多い。剖検でのラテント癌の頻度や甲状腺癌検診での癌の発見率と臨床的甲状腺癌罹患率の著しい乖離からわれわれは成人の微小乳頭癌の大部分はほとんど進行しない無害な癌であるとの仮説を立て,1993年から成人の低リスク微小乳頭癌に対して積極的経過観察を行ってきた。本論文では甲状腺癌検診のあり方への提言,積極的経過観察の適応と注意点および積極的経過観察の結果を手術群と対比して報告し,さらに積極的経過観察中の微小乳頭癌の生涯腫瘍進行予測値についても紹介する。

著者

志村 浩己

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.82-86, 2018 (Released:2018-08-24)

参考文献数

14

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東日本大震災の半年後より,福島県において小児・若年者に対する甲状腺超音波検診が開始されたのに伴い,他の地域においても甲状腺に対する関心が高まっており,甲状腺超音波検査が行われる機会が増加していると考えられる。また,近年の画像診断技術の進歩に伴い,他疾患のスクリーニングや診断を目的とした頸動脈超音波検査,胸部CT,PET検査などでも甲状腺病変が指摘されることも増加している。成人において甲状腺超音波検査を実施することにより,0.5%前後に甲状腺癌が発見されうることが報告されている。これらのうち,微小癌に相当する甲状腺癌には生涯にわたり健康に影響を及ぼさない低リスク癌も多く含まれていると考えられている。従って,甲状腺検診の実施に当たっては,高頻度に発見される結節性病変の精査基準あるいは細胞診実施基準をあらかじめ定めてから行うべきであろう。甲状腺微小癌の超音波所見としては,比較的悪性所見が乏しいものから,悪性所見が揃っている一見して悪性結節と考えられるものまで多様性に富む。日本乳腺甲状腺超音波医学会では,結節の超音波所見に基づく甲状腺結節性病変の取り扱い基準を提唱しており,日本甲状腺学会の診療ガイドラインにおいてもこれが踏襲されている。この基準により,比較的低リスクの微小癌は細胞診が行われないことになり,比較的高リスクの微小癌のみが甲状腺癌として臨床的検討の俎上に載ることになる。本稿においては,微小癌の診断方針について現状の基準について議論したい。

著者

祖父江 友孝

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.104-106, 2018 (Released:2018-08-24)

参考文献数

8

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USPSTFは,2017年の更新で,超音波および触診による甲状腺がん検診について,不利益が利益を上回る(推奨D)ため,無症状の成人については実施すべきでないと判断した。ただし,これは過剰診断についての実証的証拠に基づいた判断ではない。過剰診断の定量評価については,さらに検討が必要である。

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.34, no.Supplement2, pp.S211-S227, 2017 (Released:2017-11-16)

著者

長沼 廣 廣川 満良

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.87-89, 2018 (Released:2018-08-24)

参考文献数

9

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甲状腺微小癌とは1cm以下の甲状腺悪性腫瘍で,甲状腺癌取り扱い規約第7版では乳頭癌,濾胞癌,髄様癌,低分化癌,未分化癌,その他の悪性腫瘍を含んでいる。WHO分類第4版では1)papillary microcarcinoma,2)medullary thyroid microcarcinomaのみを微小癌として取り上げている。甲状腺微小癌は乳頭癌,濾胞癌,髄様癌でもそれぞれの組織学的特徴を確認できれば,十分診断可能である。T分類の評価における微少浸潤の判定は難しい場合があるが,WHO分類第4版およびTNM分類第8版では微少浸潤を伴う微小癌はpT1aとして扱われている。日本の規約と浸潤程度の定義が異なっていることに注意する必要がある。良性疾患の中に発見される偶発癌はほとんどが微小癌で,4~10%程度の頻度で見られる。切り出しの際に肉眼的に数mmの充実性腫瘤を見つけた場合は努めて検索することが大切である。今後画像診断技術が進めば甲状腺微小癌が数多く発見されるが,境界悪性,低悪性腫瘍の概念が出ている現在では経過観察を含めた治療選択に苦慮する。

著者

Victor Alexandrovich Kondratovitch Pavel Yevgenyevich Korotkevich Yuriy Yevgenyevich Demidchik Vladimir Stepanovich Karanik Aliaksandr Gennadievich Zhukavets

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.90-103, 2018 (Released:2018-08-24)

参考文献数

25

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The objective of the study was to explore the impact of the surgery volume on the course and outcome of the papillary thyroid cancer depending on the risk factors. This is a retrospective study with 3,266 successive cases of papillary thyroid cancer registered from 1990 till 2005 in subjects residing in Minsk or Minsk Region at the moment of diagnosing, with a medium observation of 10.2 years. In the group of postoperative patients, 5-, 10- and 20-year cause-specific survival was 99.0±0.2%, 98.0±0.2%, 97.3±0.6%, and cumulative relapse rate was 6.0±0.5%, 8.2±0.6%, 14.3±1.5%, respectively. Life expectancy of patients with papillary thyroid cancer is mainly established by the independent prognostic factors, and not by the volume of surgical intervention, which is related to the early diagnosing of a relapse and timely performed repeated surgery. The key factors defining the risk of death due to cancer are age over 55 years in women (PR=30.08, p<0.0001) , and 35 years (PR=22.15, p<0.0001) in men, presence of distant metastasis (p<0.0001) , and massive extrathyroidal extension of a tumour (p<0.0001) . Metastatic involvement of regional lymph nodes 7.26-fold increases the risk of relapse (p<0.0001) and is a key prognostic factor. Organ preservation surgeries 3.3-fold increase the risk of relapse (p<0.0001) , and absence of lymph node dissection - 2.85-fold (p<0.0001) .Conclusions:1. Age, distant metastasis, and massive extrathyroidal extension are the key independent prognostic factors, which define the risk of death due to papillary thyroid cancer. The age of 55 years for women and of 35 years for men can be more accurately used for division of patients between the prognostic groups.2. Thyroidectomy and bilateral lymph node dissection significantly reduce the risk of relapse, but statistically do not influence the cause-specific survival.3. Presence of metastasis in the regional lymph nodes is a decisive factor of relapse. It testifies to insufficiently removed level III and level IV lymph nodes in case of any signs of their metastatic affection, and requires an extension of the lymph node dissection volume in such patients.

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.31, no.Supplement1, pp.S47-S52, 2014 (Released:2014-05-09)

著者

鈴木 元

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.2-5, 2022 (Released:2022-05-24)

参考文献数

17

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東京電力福島原子力発電所事故にともなう福島県民の被ばく線量に関して,甲状腺の131I蓄積量の実測値が少なかったこともあり,線量の推計が長らく定まらなかった。「原子放射線の影響に関する国連科学委員会(UNSCEAR)2013年報告書」の甲状腺吸収線量評価値は,不確実性が多く,過大評価になっていた。この10年,国内の研究グループの努力により,線量評価の方法論が整備され,被ばく線量推計の精度が向上した。これらの日本人研究者による研究成果を反映したことにより,2021年2月に公開された「UNSCEAR 2020年報告書」では,UNSCEAR 2013年報告書で公表した福島県民の甲状腺吸収線量を改訂し,プレスリリースにおいて「放射線関連のがん発生率上昇は見られないと予測される」と発表するにいたった。本小論では,過去10年の研究の推移を概説し,甲状腺線量評価の現状を報告する。