著者

藤原 眞砂 久場 嬉子 矢野 眞和 平田 道憲 貴志 倫子

出版者

島根県立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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子育てや看護をはじめとする家庭生活の多様な環境に配慮した企業および行政のワーク・ライフ・バランス(WLB)施策は、勤労者の生活に安心とゆとりをもたらし、ひいては企業、社会の活性化(少子化の克服も含む)に資する。本研究は総務省社会生活基本調査ミクロデータの独自の再集計値をもとに家庭内の男女、成員の役割関係の実態を解明し、WLBを実現する政策的含意の抽出を試みた。あわせて理論的研究も行った。

著者

平田 道憲

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.145-150, 1985-10-25 (Released:2020-09-01)

参考文献数

1

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This paper has two purposes. The first purpose is to examine the function of the civic center for the ages in terms of their use of and attitude to it. The second purpose is to make clear the difference of such use and attitude between the aged living in the central area and those in the suburbs. By questionnarire survey and interview in Yokohama City, it is concluded that the civic center for leisure or shopping is indispensable for quite a few aged people, and that the aged living in the central area feel more affinity to the civic center than those in the suburbs.

著者

正保 正惠 田丸 尚美 平田 道憲 今川 真治

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.62, pp.130, 2010

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<B>【目的】</B>2008年度の福山市保健所3歳児健診時のアンケートより、育児不安の高低と育児リフレッシュとの関連等がみられた。本研究は,福山市において,このような育児ストレス・不安をもつ親たちのために、実験的に母親同士のコミュニケーションとリフレッシュ、母子分離体験とを同時に得ることができるオリジナルのプログラムを設計し、効果を検討することを目的とする。<BR><B>【方法】</B>(1)アンケート結果に基づき、プログラムを設計、実施。(2)その際、_丸1_毎回の振り返りをKJ法で分析。_丸2_全8回のうち第1回目に2009年度版と同様のアンケート調査を行い、最終回にもう一度同じ内容のものを実施し、その変化を見る。_丸3_最終回にインタビュー調査を実施し、内的な変化を聴きとる。<BR><B>【結果】</B>(1)全8回のうち、最初の2回はアンケート結果に基づく講義や自己紹介、参加者中心プログラムについての理解、続く5回は、短い講話のあと2人が各自自由にリフレッシュタイムを取り、残った3人の親で5人の子どもを見守り、最終回にアンケート等を実施。(2)KJ法の分類では、講話よりもリフレッシュに対する感想が多く、貴重な体験であったとの記述があった。(3)_丸1_育児不安値が2008年度の中央値よりも高い母親が多く参加していた。_丸2_プレ・ポストの結果の得られた母親8名のうち、比較的高かった4名の育児不安値が下がり、低かった4名が上がるという結果になった。_丸3_個別にみると母子分離体験がうまくいき母子ともに自信を持った親子と、逆に参加によるタイムプレッシャなどの負担増や分離場面で問題が顕在化した親子が出てきた。_丸4_インタビューでは、ほぼ全員から育児の大変さが語られ、プログラムには肯定的であったが個性に配慮した改良が必要である。

著者

平田 道憲

出版者

公益財団法人 日本世論調査協会

雑誌

日本世論調査協会報「よろん」

巻号頁・発行日

vol.71, pp.52-54, 1993

著者

平田 道憲 今川 真治 正保 正惠 田丸 尚美 八重樫 牧子

出版者

広島大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2011

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(1) 「子育て共同化」プログラム実施のための国内,国外のアンケート調査を実施し,「子育て共同化」プログラムに関する母親のニーズを明らかにした。(2) 国内・国外の先行事例を研究した。(3) 「子育て共同化」プログラムを試行し,参加者の育児不安の変化やニーズを明らかにした。(4) 父親の子育て参加のためのワークショップを実施した。(5) 「子育て共同化」プログラムの行政・民間機関との連携についての研究が今後の課題である。

著者

平田 道憲 貴志 倫子

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.521-528, 2002-06-10

被引用文献数

1

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同一世帯の夫妻を対象とした生活時間調査のデータを用いて夫と妻の就業休日パタンからみた夫妻の家事労働時間と自由時間の特徴およびそれぞれの時間配分に与える夫妻の相互の影響について明らかにすることができた.夫だけに注目すると,休日であることは自由時間の増加だけでなく,家事労働時間の増加にもつながっていて望ましい社会変化を示しているようにみえる.しかしながら,家事労働の内訳をみると,買い物,子どもの世話,家庭雑事の時間が長く,炊事,掃除,洗濯といった家事労働の増加にまではおよんでいない.夫妻の就業日の組み合わせによる就業休日パタンによって分析すると,夫が就業日である場合よりも休日である場合の方が妻の家事労働の時間的負担が減少している.しかしながらその減少はそれほど大きなものではない.つまり,夫の休日の効果が妻にまで十分およんでいるとはいいがたい状況にある.夫が休日の場合は妻の就業休日によって自由時間に違いがなかったのに対し,妻が休日の場合は夫が就業日であると自由時間が短い傾向があった.つまり,妻の休日の効果は夫の休日の効果より小さくなっているといえる.職業労働に従事しない日という意味では同じであっても,有職の妻の休日の生活は無職の妻の生活よりゆとりがあることも明らかになった.ここで,本研究の有職の妻の分析においては,サンプル数の制約のため就業形態(「主に仕事」か「家事の傍らに仕事」)を分けていないことに注意する必要があることはあらためて指摘しておきたい.本研究の結果から,単に有職者の職業労働時間を短縮するだけでは夫妻の生活時間配分のバランスがとれるとはかぎらないことがわかる.これまでの労働時間短縮政策は,労働時間量を短くすることを目的としていたように思う.その目的は達成されつつあるものの,最終目的である真の意味で豊かでゆとりある家庭生活を実現させるには至っていない.この実現のためには,有職者の労働時間短縮の効果が夫妻を含む家族成員全員におよぶような家庭経営のありかたを追究していくことが必要である.