著者

園田 裕太 大石 風人 熊谷 元 広岡 博之

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.90, no.1, pp.1-11, 2019-02-25 (Released:2019-03-27)

参考文献数

89

被引用文献数

4

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近年,アニマルウェルフェアと生産性・経済性を考慮した家畜生産が世界的に求められている.本総説では牛肉のフードチェーンにおいてアニマルウェルフェアがどのように牛肉の生産性や消費者のニーズに影響しているかについて主に欧州の先行研究をまとめて検討した.農家レベルではアニマルウェルフェアを考慮することで生産性の向上が見込まれ,輸送・屠畜レベルでは肉量や肉質の損失が軽減されうることが示された.消費者レベルではアニマルウェルフェアを考慮した生産方法による牛肉には付加価値が付与される傾向が認められた.これらの結果から,アニマルウェルフェアはフードチェーンの様々な段階で家畜生産に影響を及ぼすため,今後,アニマルウェルフェアと生産性ならびに消費者のニーズとの関係性を科学的に実証した知見や情報を統合し,学際的・総合的視点からアニマルウェルフェアと生産性・経済性とを両立する生産システムの構築が必要になると考えられた.

著者

守屋 和幸 広岡 博之

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.89, no.1, pp.1-6, 2018-02-25 (Released:2018-03-23)

参考文献数

5

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各要因のグループ(水準)内のデータ数が等しくない不釣り合いデータの分散分析には,最小2乗分散分析法が用いられ,平均値には通常の算術平均値ではなく他の要因や回帰変量に影響されない最小2乗平均値が使われる.本研究では,オープンソースのフリーソフトウェアRパッケージによる最小2乗分散分析法と最小2乗平均値の算出手順を紹介し,回帰変数を含む2元配置試験の数値例を使って,Rによるプログラムと実行結果を例示した.

著者

安部 直重 広岡 博之 高崎 宏寿 久保田 義正

出版者

Japanese Society of Animal Science

雑誌

日本畜産學會報 = The Japanese journal of zootechnical science (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.73, no.4, pp.515-520, 2002-11-25

参考文献数

22

被引用文献数

3 2

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東北, 関東および東海地方における8県, 422戸の酪農家で飼育されている1,535頭の乳用雌牛 (ホルスタイン種) を対象とした搾乳気質についてのアンケート調査結果を解析した. 調査内容は, 対象牛の搾乳気質, 産次, 牛群内での社会的優位度, 繋留時間, 繋留方法, 飼養規模, 種雄牛で, 各項目について酪農家の回答を求めた. 搾乳気質評価は, 1 : 非常におとなしい, 2 : おとなしい, 3 : やや神経質, 4 : 神経質, 5 : 非常に神経質, の5段階として飼育者自身に評価を依頼した. 気質評価1と2にランクされ, 搾乳作業に支障がないと思われたウシは全体の63%であったが, ランク3のやや神経質と評価されたウシは27%, ランク4および5に評価され搾乳作業にやや支障があると思われるウシは9%存在した. 全調査牛の平均搾乳気質評点は2.31であった. 搾乳気質を従属変数とし, その他の項目を独立変数として最小2乗分散分析を行った結果, 産次 (P<0.03), 社会的順位 (P<0.0001), および種雄牛 (P<0.0001) において有意な効果が示されたが, 繋留時間 (P<0.13) および繋留方法 (P<0.22) の効果は有意ではなく比較的小さかった. また酪農家の飼養規模と搾乳気質の間には関連性は認められなかった. 以上の結果より, 本試験における対象牛では, 特定種雄牛を父に持ち, 経産牛でしかも社会的に中庸で繋留時間が短くフリーストール下で飼養されたウシはおとなしく搾乳される傾向のあることが示唆された.

著者

広岡 博之

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.94, no.1, pp.1-13, 2023-02-25 (Released:2023-03-29)

参考文献数

104

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本総説では,主として食用にコオロギ,飼料用にアメリカミズアブの幼虫,機能性成分を期待してシロアリについて幅広い視点からこれまでの関連研究を概観し,今後の課題について検討した.コオロギとアメリカミズアブの幼虫の生産は,家畜生産と比べて飼料効率が高く,温室効果ガスの排出量が低いものの,飼育環境の温度調整のためエネルギーの利用性において劣ることが報告されている.昆虫の家畜化,機能性,ウェルフェアや生命倫理,消費者の受容性についても先行研究を紹介した.コオロギやアメリカミズアブの大量生産のための育種改良には,家畜やそのモデル動物としての昆虫の育種改良に関する研究蓄積が,また飼育管理には家畜の飼養標準策定のための研究手法が役に立つと考えられた.一方,シロアリについては,飼育環境下での増産に成功し,さらに人の健康に関連する機能性成分が発見できれば,その利用価値は大いに高まると期待できる.

著者

広岡 博之

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.92, no.4, pp.503-510, 2021-11-25 (Released:2022-01-06)

参考文献数

21

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最近の家畜生産は環境負荷を低減させつつ,経済的に成り立つ経営が求められている.このような問題を検討するには,環境負荷の低減策を実施した場合の経済性についてあらかじめ検討することは重要である.そこで本研究では,①1頭当たりの環境負荷に対する利益の限界削減コストと②畜産物1 kg当たりの限界削減コストおよび③農家レベルでの環境負荷制約下での飼養頭数の減少を考慮した環境負荷低減法に関する経済評価法について先行研究の数値例を用いてその妥当性と意味付けを検討した.本研究は,経済性と環境負荷の両方を考慮する持続可能な家畜生産のための簡単な理論的なフレームワークを構築するものと考えられた.最後に,家畜生産に対する環境負荷低減のための施策について検討した.

著者

中村 尚司 津田 守 広岡 博之 河村 能夫 鶴見 良行

出版者

龍谷大学

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1993

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政治的な独立を達成した後に野心的な工業化が進めたアジア諸国では、急激な社会生活の変化と環境破壊を引き起した。南北間の経済格差とともに、南側諸国内における社会階層間や地域間の格差拡大も深刻である。永続可能な発展を目標にして、環境問題に配慮した新しい南北問題の社会経済指標を検討する必要がある。すでに、世界銀行や国連諸機関では、経済成長率以外の要因を加えた各種の社会経済指標を発表している。本研究は、社会経済発展に関する既存の諸指標を批判的に検討する一方、適切な代案を模索する。本年度は、4回にわたる研究会を開催し、調査研究の方法に関する考察を中心に、「厚生の指標について」、「社会経済指標の研究方法」、「循環、多様、関係という視点からみた発展指標」、「アジアにおける経済格差研究の問題点」、「農村における貧困研究の国際比較」という報告と討論を行ない、個別的な地域の課題として、「フィリッピンにおける経済発展の特質」、「仏教復興運動と農村開発」、「農村金融とエンパワーメント」などのテーマを取り上げ、実証的な報告とその批判的な検討を行なった。その一方で、東南アジアと南アジアの諸地域におけるフィールド7-7によって得られたデータに基づき、それぞれの地域社会の具体的な特殊性を考察して、国際機関による南北格差の指標の現実性を検討し、問題点の指摘を試みた。南側の対象地域としては、フィリピン、タイ、マレーシア、バングラデシュおよびスリランカを取り上げた。南北の比較に必要な北側の代表的な地域として、日本とアメリカ合衆国の対照的な指標を取り上げて吟味した。

著者

広岡 博之 松本 道夫

出版者

日本農業経済学会

雑誌

農業経済研究 (ISSN:03873234)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.229-235, 1998-03-25 (Released:2017-11-27)

参考文献数

19

被引用文献数

5

著者

小松 正憲 西尾 元秀 佐藤 正寛 千田 雅之 広岡 博之

出版者

Japanese Society of Animal Science

雑誌

日本畜産學會報 = The Japanese journal of zootechnical science (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.80, no.2, pp.157-169, 2009-05-25

参考文献数

35

被引用文献数

1 2

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黒毛和種繁殖肥育一貫経営農家経営において,BMSナンバーや枝肉重量(CW)に関与するQTLアリル型情報はどの程度収益上昇に活用できるかを,初期QTLアリル頻度 (<I>p</I>),計画年数 (<I>T</I>),DNAタイピング料金(<I>C<SUB>TYP</SUB></I>),使用する精液差額(<I>SEM</I>),種雄牛と繁殖雌牛の割合(<I>R (s/d)</I>)を変化させて検討した.その結果,BMSナンバーに関わる<I>Q</I>アリルを1個持つことで得られるBMSランク上昇分(Δ<I>BMS<SUB>QTL</SUB></I>)を1.0,BMSナンバー1ランク上昇分の枝肉単価(<I>CWP<SUB>BMS</SUB></I>)を150円/kg, <I>CW</I>を440 kg, CWに関わる<I>Q</I>アリルを1個持つことで得られる枝肉重量上昇分(Δ<I>C<SUB>WQTL</SUB></I>)を20 kg, 黒毛和種去勢枝肉単価(<I>CW<SUB>PU</SUB></I>)を1,900円/kgとした場合,QTLアリル型情報は,黒毛和種繁殖肥育一貫経営農家の経営に充分活用できると考えられた.また,以下のことが明らかになった.QTLアリル型情報を経営に活用する際,集団における<I>p</I>の頻度,<I>SEM</I>および<I>T</I>数が重要であり,<I>C<SUB>TYP</SUB></I>と<I>R (s/d)</I> の重要性は低かった.<I>C<SUB>TYP</SUB></I>が5千円/頭,<I>SEM</I>が1万円程度以下で,1頭当たり1万円程度の収益上昇を確保するためには,<I>p</I>の頻度は,BMSナンバーでは0.6~0.7以下,CWでは0.4~0.5以下であることが示唆された.繁殖雌牛集団のQTLアリル型情報は,<I>p</I>の頻度が0.5~0.7程度の範囲内,<I>T</I>数がBMSナンバーで6年以上,CWで8年以上であれば,収益上昇に貢献できることが明らかになった.

著者

瀬戸口 暁 大石 風人 熊谷 元 今井 裕理子 川本 康博 広岡 博之

出版者

システム農学会

雑誌

システム農学

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.1-9, 2017

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<p>亜熱帯地域における周年放牧肥育生産システムに対して、ライフサイクルアセスメント(LCA)による環境影響評価を実施した。沖縄県石垣地域で行われた集約輪換放牧による褐毛和種去勢肥育生産を評価対象とし、補助飼料として、国内産副産物飼料(ビール粕・砕米)を活用した完全混合飼料(TMR)を給与した生産システムを想定した。機能単位は増体重1 kg あたりとし、エネルギー消費、地球温暖化、酸性化、富栄養化への影響を算出した。評価の結果、想定した生産システムにおいて、副産物飼料の利用により飼料生産・飼料輸送による環境影響を軽減できる一方、放牧地管理がいずれの環境影響項目においても環境影響の大きな割合を占めるということが示唆された。これは、肥育を目的として高生産性を目指した放牧地への多大な施肥により、環境影響が増大したためであると考えられた。副産物飼料からの環境影響の扱い方として、経済アロケーションまたは重量アロケーションを用いた場合、および廃棄物とみなした場合の3 通りを検討した結果、重量アロケーションを用いた場合では、経済アロケーションおよび廃棄物とみなした場合より、エネルギー消費が大きい結果となった。</p>

著者

池上 順子 広岡 博之

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.95-100, 1999

参考文献数

8

被引用文献数

7

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1992年4月と1997年10月の5年間における脳死と臓器移植に関する学生の意識の変化を明らかにするために、大学生を対象に調査を行った。臓器移植法について、その成立を肯定するものが多かった。しかし、実施については条件を整えてから実施すべきとの慎重論が強かった。「脳死は人の死」を認める者が少し多くなった。脳死の受容については、自分の場合は高くなったが、家族の場合は、受容できないとする者が高くなった。医者に対する信頼とインフォームド・コンセントについては、あまり大きな変化はみられなかった。本研究から、脳死・臓器移植への意思決定のためには、適切な情報の提供や総合的判断力の養成が必要であると示唆された。

著者

中村 尚司 津田 守 広岡 博之 河村 能夫 鶴見 良行

出版者

龍谷大学

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1993

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本年度は、2年目であるため報告書のまとめ方を念頭において、4回にわたる研究会を開催した。5月27日の第1回研究会では、津田守が「ピナトゥボ大噴火にともなう災害とルソン島中部の地域開発」について報告し、自然災害に対する救助活動の国際比較をまとめることにした。6月27日の第2回研究会では斉藤千宏「貧困・ニーズの充足・指標--80年以降の諸理論の比較検討」について報告した。あわせて中村尚司が「参加型農村開発の諸問題」を取り上げ、コロンボ大学との共同研究案を紹介した。第3回研究会は、9月8、9の両日に原グループと合同で福岡にて研究合宿を行った。川村能夫が「貧困概念とその指標について」、広岡博之が「社会経済指標の再検討について」報告した。10月17日に行なった第4回研究会では、斉藤千宏が「民衆科学運動と政府の相互作用--インド・ケララ州の事例--」、中村尚司が「海の交易と経済システム」について報告した。12月16日に、食道ガンの予後が思わしくなかった研究分担者の一人である鶴見良行が急逝し、共同研究を続けることができなくなった。まことに残念である。最終回の第5回研究会は、2月13日から15日まで長浜市において合宿し、報告書の執筆内容について各自が概要を報告し、その研究内容について討論した。この研究会の報告書は、鶴見の執筆を得られないものの、次年度の総括班の刊行物として印刷される予定である。