著者
岩澤 遥 斎藤 昌幸 佐伯 いく代
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
保全生態学研究 (ISSN:13424327)
巻号頁・発行日
pp.2040, (Released:2021-08-31)
参考文献数
42

近年、世界的に都市化が進行しており、野生生物の分布や行動に様々な影響を与えている。野生生物の中でも特に哺乳類は、体サイズが大きく、食物網の中でも上位に位置するものが多いため、他の生物群に与える影響が大きい。さらに、農林業被害や感染症リスクといった、人間生活と関わりの深い問題も指摘されている。そのような中、茨城県つくば市付近には、筑波山周辺にある連続した森林と、市街地内の孤立林のどちらも存在しており、都市化と哺乳類の関係を調べる上で適した環境が広がっている。そこで本研究では、筑波山麓から都市化の進む平野部にかけて、カメラトラップ調査を実施し、哺乳類の生息状況にどのような違いがみられるかを明らかにすることを目的とした。 2019年 7月~ 11月に、筑波山麓からつくば市街を含む平野部にかけ、 24ヶ所に自動撮影カメラ(以下カメラ)を設置した。設置地点は森林内とし、カメラの検出範囲が一定となるよう下層植生の少ない類似した環境を選定した。撮影データは約 1ヶ月ごとに回収し、種ごとに撮影回数をまとめた。さらに、各調査地点を森林の連続性(連続林・孤立林)、近隣の交通量、植生タイプ(自然林・混交林・人工林)で分類し、撮影頻度との関係を分析した。カメラの平均作動日数は 81日で、合計 525回、 10種の哺乳類が撮影された。うちイノシシ、ニホンアナグマ、ニホンテン、ニホンリスはほぼ連続林のみで撮影された。一方、タヌキ、ニホンノウサギ、ハクビシンは連続林・孤立林のどちらでも多く撮影され、特定外来生物であるアライグマは孤立林での撮影頻度の方が高かった。交通量に関しては、幹線道路に近く騒音の大きな地点ほどイノシシやニホンアナグマの撮影頻度が低下したが、タヌキやアライグマはそのような場所でも高い頻度で記録された。植生タイプについては、自然林や混交林での撮影頻度が高くなることを予測したが、アライグマのように人工林での撮影頻度のほうが高い種もみられた。広域に出現したタヌキ、ニホンノウサギ、ハクビシンの 3種について、日周活動との関係を調べたところ、タヌキは森林の連続性、交通量、植生タイプなどが異なると、撮影時刻の分布に統計的に有意な差がみられた。以上の結果から、都市化は哺乳類の分布、多様性、活動時間などに影響を与えるが、応答のパターンは種によって異なり、都市域の森林であっても生息できる種と、そうでない種があることが示された。
著者
本田 鈴香 斎藤 昌幸
出版者
日本景観生態学会
雑誌
景観生態学 (ISSN:18800092)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.45-52, 2021 (Released:2022-03-03)
参考文献数
24
被引用文献数
1

本研究では,冷温帯に生息するニホンリスを対象に,球状巣の営巣場所選択を景観スケール,林分スケール,単木スケールという3つのスケールで明らかにした.調査は,山形県庄内地方の森林地域でおこなった.2020年3月から5月に7本の調査ルートで,球状巣の探索をおこなった.また,この調査で確認された営巣木の一部を対象に,森林構造を調べるためのプロット調査を2020年8月から11月におこなった.景観スケールでの選択性を調べるために,営巣場所と環境要因(地形,水域からの距離,森林タイプ)の関係を解析した.林分スケールでの選択性を調べるため,営巣プロットと非営巣プロット間で平均樹高,平均胸高直径,立木本数に差があるか解析した.また,単木スケールの選択性を調べるため,営巣木と非営巣木の間に樹高と胸高直径,樹種構成比に差があるか解析した.景観スケールの解析の結果,ニホンリスは営巣場所として落葉針葉樹林と常緑針葉樹林を有意に選択しており,常緑針葉樹林の方が相対的に重要な変数であった.林分スケールでは,営巣場所として立木本数の少ない林分が有意に選択されていた.単木スケールでは,樹高が高く,胸高直径が大きい木が有意に選択されていた.ニホンリスの営巣選択はスケールに応じて異なっており,営巣場所選択を複数のスケールで評価することは重要であると考えられた.
著者
山口 恭弘 吉田 保志子 斎藤 昌幸 佐伯 緑
出版者
日本鳥学会
雑誌
日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)
巻号頁・発行日
vol.61, no.1, pp.124-129, 2012 (Released:2012-04-27)
参考文献数
16
被引用文献数
1 1

ヒマワリは近年,バイオマスエネルギーを得るための油糧作物として注目されており,今後栽培面積の増加が予想される.しかし,栽培において大きな問題となるのが鳥害であると考えられる.つくば市の中央農業総合研究センターのヒマワリ圃場4ヶ所,計100aにおいて,キジバトStreptopelia orientalis,カワラヒワCarduelis sinica,スズメPasser montanusがヒマワリを採食しているのを確認した.27回の調査で延べ飛来個体数はそれぞれ,70羽,5,277羽,318羽,調査日あたりの出現頻度はそれぞれ,44.4%,100%,37.0%で,延べ飛来個体数,出現頻度ともカワラヒワが最も多く,最大300羽の群れで採食していた.ヒマワリの食害は花弁がまだ残っている時期から収穫時まで続き,食害を調査した2つの圃場(50aと30a)において,食害されたヒマワリの割合はそれぞれ30.8%と72.1%となり,播種日が早かった圃場で食害が大きかった.ヒマワリを栽培する際には鳥害対策を行わないと収量の大幅な低下につながる可能性が示唆された.
著者
土屋 一彬 斎藤 昌幸 弘中 豊
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.63, no.2, pp.179-192, 2013-07-30 (Released:2017-04-28)
参考文献数
150

都市生態学は、人間活動が優占する都市生態系のふるまいの解明にとりくむ研究分野である。近年、国際的に進行している都市人口の増加と、それにともなうさまざまな環境問題の拡大を背景に、都市生態学への注目が高まっている。とくに都市生態学には、生物相保全や生態系サービス向上へ向けたとりくみの科学的基盤となることが期待されている。本稿では、日本国内における研究者のさらなる都市生態学への参入と議論の深化のきっかけとなることを企図し、国際的な都市生態学研究の進展状況と今後の主要な研究課題について、主に1)都市において環境問題の解決に生態学が果たす意義、2)都市に特徴的な生態学的パターンとプロセスおよび3)社会経済的要因の影響の3点から論述した。都市において環境問題の解決に生態学が果たす意義を取り扱った研究は、生物相保全を通じた環境教育への貢献や、都市生態系が提供する生態系サービスのうちの調整サービスおよび文化サービス、そして負の生態系サービスの評価を多くとりあげていた。都市生態系の特徴の解明にとりくんだ研究についてみると、都市から農村にかけての環境傾度に沿った種群ごとの個体数の変化や、都市に適応しやすい生物とそうではない生物の比較といった、生態学的なパターンについての知見が多くみられた。一方で、そうした生態学的なパターンをもたらすプロセスについては、十分に研究が進んでいなかった。都市生態系を規定する社会経済的要因を取り扱った研究については、社会経済的要因も含めた都市生態系の概念的なモデルの追求や、生態系の状態に影響が強い社会経済的要因の特定にとりくんだ研究が多くみられた。他方で、生態系の状態と管理などの具体的な人間の行為との関係や、その背後にある制度などの間接的な社会経済的要因との関係については、十分に明らかにされていない状況であった。今後の都市生態学には、都市生態系の構成要素や社会経済要素が相互にどう関係しているか、すなわち都市における社会生態プロセスに対して、さらに理解を深めていくことが求められよう。その実現のためには、生態学者が中心となった都市の生態学的プロセスの解明や、社会科学者と協働することによる分野横断的な研究アプローチの開発が鍵となろう。
著者
土屋 一彬 斎藤 昌幸 弘中 豊
出版者
日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.63, no.2, pp.179-192, 2013-07-30

都市生態学は、人間活動が優占する都市生態系のふるまいの解明にとりくむ研究分野である。近年、国際的に進行している都市人口の増加と、それにともなうさまざまな環境問題の拡大を背景に、都市生態学への注目が高まっている。とくに都市生態学には、生物相保全や生態系サービス向上へ向けたとりくみの科学的基盤となることが期待されている。本稿では、日本国内における研究者のさらなる都市生態学への参入と議論の深化のきっかけとなることを企図し、国際的な都市生態学研究の進展状況と今後の主要な研究課題について、主に1)都市において環境問題の解決に生態学が果たす意義、2)都市に特徴的な生態学的パターンとプロセスおよび3)社会経済的要因の影響の3点から論述した。都市において環境問題の解決に生態学が果たす意義を取り扱った研究は、生物相保全を通じた環境教育への貢献や、都市生態系が提供する生態系サービスのうちの調整サービスおよび文化サービス、そして負の生態系サービスの評価を多くとりあげていた。都市生態系の特徴の解明にとりくんだ研究についてみると、都市から農村にかけての環境傾度に沿った種群ごとの個体数の変化や、都市に適応しやすい生物とそうではない生物の比較といった、生態学的なパターンについての知見が多くみられた。一方で、そうした生態学的なパターンをもたらすプロセスについては、十分に研究が進んでいなかった。都市生態系を規定する社会経済的要因を取り扱った研究については、社会経済的要因も含めた都市生態系の概念的なモデルの追求や、生態系の状態に影響が強い社会経済的要因の特定にとりくんだ研究が多くみられた。他方で、生態系の状態と管理などの具体的な人間の行為との関係や、その背後にある制度などの間接的な社会経済的要因との関係については、十分に明らかにされていない状況であった。今後の都市生態学には、都市生態系の構成要素や社会経済要素が相互にどう関係しているか、すなわち都市における社会生態プロセスに対して、さらに理解を深めていくことが求められよう。その実現のためには、生態学者が中心となった都市の生態学的プロセスの解明や、社会科学者と協働することによる分野横断的な研究アプローチの開発が鍵となろう。