3 0 0 0 OA 職業性ストレスと抑うつの関係における職場のソーシャルサポートの緩衝効果の検討
- 著者
- 小松 優紀 甲斐 裕子 永松 俊哉 志和 忠志 須山 靖男 杉本 正子
- 出版者
- 公益社団法人 日本産業衛生学会
- 雑誌
- 産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
- 巻号頁・発行日
- vol.52, no.3, pp.140-140, 2010 (Released:2010-06-02)
- 参考文献数
- 47
- 被引用文献数
- 5 10
職業性ストレスと抑うつの関係における職場のソーシャルサポートの緩衝効果の検討:小松優紀ほか.東邦大学医学部看護学科―目的:本研究は,職業性ストレスと抑うつの関連性における職場のソーシャルサポート(以下サポート)の緩衝効果について検証することを目的とした. 対象と方法:調査方法は無記名自記式質問紙を用いた横断的研究である.対象者は某精密機器製造工場に勤務する40歳以上の男性712名であった.調査項目は,年齢,職種等の属性,抑うつ,職業性ストレス(仕事の要求度・仕事のコントロール),職場のサポート(上司のサポート・同僚のサポート)等であった.職業性ストレスと職場のサポートの測定はJCQ職業性ストレス調査票(JCQ)を用いた.抑うつは抑うつ状態自己評価尺度(CES-D)を用い,得点が16点以上の者を抑うつ傾向とした.職業性ストレス,サポートについては各尺度の得点を中央値で二分し,得点の高い群を高群,低い群を低群とした.職業性ストレスおよびサポートの高低別のCES-D得点の平均値の比較をt検定にて行った.またCES-D得点を従属変数とし,対象者の属性,職業性ストレス,サポート,職業性ストレスとサポートの交互作用項を独立変数として階層的重回帰分析を行った.交互作用が有意であった場合には,年齢を共変量として共分散分析を行い,職業性ストレスの高低別にサポートの高低がCES-D得点に及ぼす効果を検討した. 結果:調査の結果,全対象者のうち抑うつ傾向者は23.2%であった.仕事の要求度の高低別のCES-D得点は,高群が低群よりも有意に高かった.仕事のコントロール,上司のサポート,同僚のサポートそれぞれにおけるCES-D得点は,各低群が高群よりも有意に高値であった.階層的重回帰分析を行った結果,仕事の要求度,仕事のコントロール,上司のサポート,同僚のサポートはそれぞれCES-D得点に対する有意な主効果が認められた.さらに仕事のコントロールと上司のサポートの要因間でCES-D得点に対する有意な交互作用が認められた.また,仕事のコントロールの低い状況でのみ,上司のサポート高群よりも低群のCES-D得点が有意に高値であった. 結論:これらのことから,上司によるサポートは仕事のコントロールの低さと関連する抑うつを緩衝する効果がある可能性が示唆された. (産衛誌2010; 52: 140-148)
3 0 0 0 OA 訪問看護師による退院調整への関与に関する分析
- 著者
- 原田 静香 杉本 正子 秋山 正子 岡田 隆夫 櫻井 しのぶ
- 出版者
- 順天堂医学会
- 雑誌
- 順天堂醫事雑誌 (ISSN:21879737)
- 巻号頁・発行日
- vol.59, no.6, pp.480-489, 2013 (Released:2014-05-29)
- 参考文献数
- 42
目的:入院中の患者の退院調整において,訪問看護師が病院に出向き,直接退院調整に関与した場合としなかった場合で,在宅移行期に起きた家族介護者の状況の違いについて比較し,検討した.対象:都内急性期病院を退院した65歳以上の在宅療養者を主に介護する家族12名.方法:対象者のうち,入院中に訪問看護師が病院に出向いて行う退院調整を受けて退院した場合を「関与あり群」6名,入院中には訪問看護師の関与がなく病院で通常の退院調整を受けた場合を「関与なし群」6名とした.調査は事例ごとに自記式質問紙および,半構造化インタビューを行った.聞き取った回答は研究者が検討し分類した.退院調整から在宅移行時の経験や思いについては質的帰納的に分析した.結果:①関与なし群では,家族介護者の主観的な健康度が低く,介護負担感が高い傾向があった.②退院調整へ関与した専門職人数は,関与あり群が平均4.3名,関与なし群で平均2.8名であった.関与あり群は,病院と在宅ケア事業者の双方向の関与があったが,関与なし群は在宅ケア事業者の支援が少なかった.③保健・医療・福祉サービスの導入状況では,関与あり群は入院中にサービスの導入が計画され,退院後に追加導入はなかった.一方,関与なし群は退院後に介護力不足が顕在化し,サービスを追加導入していた.④在宅移行時の経験として,関与あり群は訪問看護師の支援に安心感を持ち,介護方法の指導を受け,介護を何とかやっていけると回答した.関与なし群は在宅移行時の不安感と,介護への戸惑いを感じていた.結論:訪問看護師が退院調整に関与した場合,①家族介護者は健康状態の悪化や介護負担の増大を回避できると示唆された.②退院調整に多職種が関与し,地域連携の促進が可能である.③入院中に的確な保健・医療・福祉サービスが導入できることが示唆された.④家族介護者は在宅移行期より安心感をもち,生活状況に合わせた支援が補完され,介護へ適応するための支援が行われていた.訪問看護師の関与のなかった場合は,介護負担が大きく在宅移行期の不安感や介護への戸惑いがみられた.
1 0 0 0 OA 訪問看護における倫理的課題
- 著者
- 習田 明裕 志自岐 康子 川村 佐和子 恵美須 文枝 杉本 正子 尾崎 章子 勝野 とわ子 金 壽子 城生 弘美 宮崎 和加子
- 出版者
- 日本保健科学学会
- 雑誌
- 東京保健科学学会誌 (ISSN:13443844)
- 巻号頁・発行日
- vol.5, no.3, pp.144-151, 2002-12-25 (Released:2017-10-27)
- 被引用文献数
- 2
訪問看護における倫理的課題を明らかにするために,訪問看護ステーションに所属する訪問看護師300人を対象に,倫理的課題の経験や悩みの有無に関する自己記入式質問紙調査を行った。114人から回答が得られ,以下のことが明らかになった。1.倫理的課題に関する質問19項目のうち,50%以上の者が経験していた課題が10項目あった。2.倫理的課題を経験した場合,その課題に関する悩みの有無については,19項目中18項目について70%以上の者が悩んでいた。3.5つにカテゴリー化した倫理的課題の分類の中で,<利用者の意向と看護職者の意向が食い違うため看護職者が悩む状況>,<利用者の意向と家族の意向が食い違うため看護職者が悩む状況>において,倫理的課題を経験している者が多かった。しかし悩みの有無に関してはカテゴリー間で大きな差はみられず,いずれのカテゴリーにおいても倫理的課題に対し多くの者が悩んでいた。以上の結果から,訪問看護活動において看護職者はしばしば倫理的課題に遭遇しており,それに対し多くの看護者が悩み(ジレンマ)を抱いていることが明らかになった。訪問看護職者個々人が倫理的な判断能力を向上させる一方,倫理的課題への組織的な取り組みなどの対応策が必要であることが示唆された。
1 0 0 0 OA 脳卒中退院患者からみた在宅療養生活開始時の課題
- 著者
- 石田 千絵 河原 加代子 高石 純子 入江 慎治 杉本 正子
- 出版者
- 日本保健科学学会
- 雑誌
- 日本保健科学学会誌 (ISSN:18800211)
- 巻号頁・発行日
- vol.7, no.3, pp.139-147, 2004-12-25
〔目的〕統合カリキュラム後の本学3年次生で実施されている地域看護実習(保健所・保健センター実習)の4年間の実態を検討し, 今後の教育活動に生かすことを目的とした。〔方法〕平成12年度から15年度の3年次生314名の実習記録物と平成14年度の3年次生75名の実習後レポートを分析対象とした。調査内容は, 1)実習経験の有無とその内容2)実習の学びについては, 実習目標の項目から質的に分析した。〔結果〕1) 4年間の実習形態の実態は, (1)教育的な働きかけをとり入れた「実施」経験の増加(2)「実施」できる事業内容の変化(3)家庭訪問の継続訪問の経験の減少2)実習内容では, (1)実習地域の健康問題と看護活動を関連付けて学べていること(2)継続看護・関係機関や他職種との連携は, 精神保健事業を通して多くの学生が学べていたことがわかった。今後さらに, 実習前の演習の工夫や実習施設との連携が重要である。