著者

栗田 宣義

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.516-533, 2015

被引用文献数

1

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<p>現代日本の若年層女性, 具体的には高校生を含むハイティーン女子に焦点を当て, 他者からの承認を意味するリア充, および, 容貌身体の美醜評価による序列に基づいたルックス至上主義ならびに美醜イデオロギーの視角から, 彼女たちの生きづらさを, 探索的因子分析と共分散構造分析を用いて, 計量社会学的に明らかにした. 高校生全学年を含む15歳から19歳の就学層を被調査者とした, ウェブ上の質問紙経由での回収数458名のインターネット調査を用いた分析の結果, 非リア充であるほど生きづらさを抱える傾向があり, また, リア充であるほど容姿外見の変身願望が強い傾向があることが判った.</p>

著者

栗田 宣義

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.516-533, 2015 (Released:2017-03-31)

参考文献数

33

被引用文献数

1

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現代日本の若年層女性, 具体的には高校生を含むハイティーン女子に焦点を当て, 他者からの承認を意味するリア充, および, 容貌身体の美醜評価による序列に基づいたルックス至上主義ならびに美醜イデオロギーの視角から, 彼女たちの生きづらさを, 探索的因子分析と共分散構造分析を用いて, 計量社会学的に明らかにした. 高校生全学年を含む15歳から19歳の就学層を被調査者とした, ウェブ上の質問紙経由での回収数458名のインターネット調査を用いた分析の結果, 非リア充であるほど生きづらさを抱える傾向があり, また, リア充であるほど容姿外見の変身願望が強い傾向があることが判った.

著者

栗田 宣義

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.131-152, 1999

著者

栗田 宣義

出版者

日本社会学会 ; 1950-

雑誌

社会学評論 = Japanese sociological review (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.516-533, 2016

著者

栗田 宣義

出版者

武蔵大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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実験群たるローティーン女性ならびに統制群たるハイティーン女性全般においてファッションとメイクへの意気込みと傾倒は大きく、当初予想していたアーケードゲームの影響に加えて、とりわけ女性ファッション誌を中心とするマス媒体のもたらす培養効果は無視しえなく、それらを担い手とした社会化によって「ファッション系統」と呼ぶべき、好みのファッション誌と好みの化粧服飾がリンクした選好の類型が生成、保持されていることが統計的に確認された。

著者

栗田 宣義

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.131-152, 1999-07-31 (Released:2017-10-06)

著者

小川 博司 栗田 宣義

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.478-486, 2013-03-31 (Released:2014-03-31)

著者

栗田 宣義 Nobuyoshi KURITA

出版者

甲南大学文学部

雑誌

甲南大學紀要.文学編 = The Journal of Konan University. Faculty of Letters (ISSN:04542878)

巻号頁・発行日

no.171, pp.103-118, 2021-03-31

著者

栗田 宣義 Nobuyoshi Kurita

出版者

甲南大学文学部

雑誌

甲南大學紀要. 文学編 = The Journal of Konan University. Faculty of Letters (ISSN:04542878)

巻号頁・発行日

no.165, pp.129-139, 2015-03-30

著者

栗田 宣義

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.374-391,479, 1989-03-31

被引用文献数

1

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一九六〇年代後半、日本の政治社会は、青年層に主導されたラディカルな抗議活動の高揚とそれに対する強力な社会統制の発動によって織りなされる激突政治の時代を迎えた。一九六八年から一九六九年にかけて、大学紛争は全国的に拡大し、その頂点に達する。このような激突政治の時代に青年期を過ごした世代は、反抗的な政治文化を学習する機会を与えられたのである。本稿は、この世代に焦点を合わせ、彼ら/彼女らの現在に至るまでの持続的な政治的社会化過程を解明する。「一九六〇年代後半激突政治の時代に政治的社会化を受けた者たちは、その後もラディカルな抗議活動に従事し続けているのだろうか?」「現在、社会運動勢力は、彼ら/彼女らのエネルギーに支えられているのだろうか?」これら二つの問いに答えるために、政治世代構成仮説、同時代的政治的体験による社会運動加入仮説、社会運動加入による抗議活動従事仮説、と命名された三つの仮説を提示する。これらの仮説は、本稿で提唱される世代政治的社会化の理論モデルに依拠しているのである。社会運動の水源地である抗議活動支持層を対象としたデータ解析の結果、仮説群は全て支持され、世代政治的社会化の理論モデルの妥当性が確認された。一九六八-六九年世代は、彼ら/彼女らの青年期に生じた大学紛争の激化という同時代的政治的体験の共有と、社会運動加入の両要因からなる世代政治的社会化のフィルターを通過することによって、激突政治志向に傾き、抗議活動に従事していることが明らかになったのである。

著者

栗田 宣義

出版者

日本選挙学会

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.122-138,188, 2000-02-28 (Released:2009-01-22)

参考文献数

36

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「教育水準」「被雇用者」「消費財保有」「資産保有」といった4系統の社会経済カテゴリーの通時的変動をみると,1955年から1995年にかけての40年間における日本社会の変動は,(1)高学歴化,(2)被雇用者化,(3)消費財普及,(4)資産格差の持続,といった4点に要約できるが,この社会経済変動と社共支持率低落を関連づけ,インテリ左翼溶解仮説,労働者左翼溶解仮説,脱物質仮説,資産格差仮説からなる左翼主義逓減の説明モデルを提示する。SSMデータを用いた5時点のロジスティック回帰分析によれば,労働者左翼溶解仮説を除いては,ほぼ仮説の確認がなされた。かつて,1955年時点では,高学歴層,被雇用者層,消費財を持たない層,資産を持たない層が左翼主義であった。日本社会の変貌は左翼主義への支持を溶解,矮小化させ,40年後の1995年時点には,被雇用者層,資産を持たない層のみが左翼主義である構造にとって代わられたのである。社民党が左翼大衆政党としての歴史的使命を終えた構造的背景がここにある。

著者

栗田 宣義

出版者

日本社会学理論学会

雑誌

現代社会学理論研究 (ISSN:18817467)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.3-13, 2015 (Released:2020-03-09)

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本稿の目的は、経験科学としての計量社会学に固有かつ内在する諸視角から仮説確認の批判的検討を試み、簡明な数式と初歩的な手順のみを用いて、その陥穽について具体的に論じることである。その第一は、近似式導出の誤謬、第二は、全変動に占める僅少な割合に過ぎない説明力の低さ、第三は、木を見て森を見ずに陥る妥当性を欠いた理論モデルだ。推測統計の過信に起因する、かくのごとき陥穽の克服無しには、社会学における一般理論は成し難い。

著者

栗田 宣義

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.374-391,479, 1989-03-31 (Released:2010-02-19)

参考文献数

46

被引用文献数

1

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一九六〇年代後半、日本の政治社会は、青年層に主導されたラディカルな抗議活動の高揚とそれに対する強力な社会統制の発動によって織りなされる激突政治の時代を迎えた。一九六八年から一九六九年にかけて、大学紛争は全国的に拡大し、その頂点に達する。このような激突政治の時代に青年期を過ごした世代は、反抗的な政治文化を学習する機会を与えられたのである。本稿は、この世代に焦点を合わせ、彼ら/彼女らの現在に至るまでの持続的な政治的社会化過程を解明する。「一九六〇年代後半激突政治の時代に政治的社会化を受けた者たちは、その後もラディカルな抗議活動に従事し続けているのだろうか?」「現在、社会運動勢力は、彼ら/彼女らのエネルギーに支えられているのだろうか?」これら二つの問いに答えるために、政治世代構成仮説、同時代的政治的体験による社会運動加入仮説、社会運動加入による抗議活動従事仮説、と命名された三つの仮説を提示する。これらの仮説は、本稿で提唱される世代政治的社会化の理論モデルに依拠しているのである。社会運動の水源地である抗議活動支持層を対象としたデータ解析の結果、仮説群は全て支持され、世代政治的社会化の理論モデルの妥当性が確認された。一九六八-六九年世代は、彼ら/彼女らの青年期に生じた大学紛争の激化という同時代的政治的体験の共有と、社会運動加入の両要因からなる世代政治的社会化のフィルターを通過することによって、激突政治志向に傾き、抗議活動に従事していることが明らかになったのである。

著者

栗田 宣義

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.21-37, 1994-04-01 (Released:2009-03-31)

参考文献数

38

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政治的暴力とは、多数の人びとによる政治的で明確な敵手を有した暴力的叛乱である。従来、相対的剥奪仮説、集合行動仮説、資源動員仮説、大衆社会仮説、紛争伝播仮説、不平等仮説、世界システム周辺仮説といった複数の理論モデルが、競合しつつ、政治的暴力の生起を説明してきた。これらの仮説群は、筆者の提唱する (1) 心理・文化分析―関係・構造分析、(2) 個別分析―エコロジカル分析という二軸の基準によって、(a) ミクロ政治心理学説、(b) ミクロ政治社会学説、(c) マクロ政治心理学説、(d) マクロ政治社会学説、の四類型に分類される。この分類作業と各仮説の検討を通じて明らかにされたのは、四つの学説は対立関係にはあらず、むしろ相互補完的であることだ。本稿は、これらの理論的作業を通じて、計量分析を前提とした政治的暴力の総合的理解を進めることを目的とした試論である。