著者
中村 泰陽 横井 輝夫 井上 敦史 滝井 里栄 加藤 浩
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.34 Suppl. No.2 (第42回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.A0573, 2007 (Released:2007-05-09)

【目的】コップでは飲水することは出来ないが、ストローでは飲水が可能な脳卒中後遺症者や認知症者がいる。しかし、ストローでの飲水の嚥下動態や誤嚥の危険性についての報告はほとんど見られない。そこで健常成人を対象に、表面筋電図、喉頭運動、呼吸軌跡の時系列的解析を用いてストローでの飲水の特徴を検討した。【方法】被験者は研究参加に同意が得られた学生10名。測定手順は鎌倉らの方法を参考にし、ストローの使用の有無の2条件で測定した。嚥下は口唇を閉じ、舌骨上筋群が収縮し、喉頭が前上方に移動することで始まる。そこで、口唇を閉じる口輪筋と舌骨上筋群に表面筋電図を、喉頭運動は喉頭を構成する甲状軟骨に圧電センサーピエゾフィルムを貼付し、呼吸軌跡はairflowセンサーを鼻孔に取り付けて測定した。ストローを使用しない条件では、椅子座位姿勢の被験者に「コップの水10ml全量を口に含み、測定者の“はい”の合図後3回の呼吸周期後に飲み込み、飲み込んだ後3呼吸はそのままの状態を保持するよう」依頼した。ストローでの飲水では、同様の手順で全量を一度にストローで吸い上げ、水分を口腔内で留める事なく嚥下するよう」依頼した。今回測定したパラメータは、嚥下性無呼吸を含む呼吸周期と舌骨上筋群と喉頭運動の活動持続時間、口輪筋の活動開始から舌骨上筋群活動開始までの時間など7項目である。統計処理はストロー使用の有無別にそれぞれのパラメータについてt検定を用いて比較した。有意水準は5%未満とした。【結果】ストローを使用しない条件に比べストローでの飲水では、舌骨上筋群と喉頭運動の活動持続時間が有意に延長していた。またストローを使用しない条件では、舌骨上筋群と喉頭運動の活動は共に一峰性であり、ストローでの飲水では、両パラメータともに二峰性の活動がみられた。そしてストローを使用しない条件での一峰性の喉頭運動持続時間に比べ、ストローでの飲水の二峰目の喉頭運動持続時間は有意に短縮していた。呼吸軌跡は、ストローでの飲水では、吸気‐呼気‐嚥下性無呼吸‐呼気、及び吸気‐嚥下性無呼吸‐呼気の2通りの呼吸型が多く認められた。【考察】ストローを使用しない条件では嚥下相のみであるが、ストローでの飲水では、水分を吸い上げる相と、嚥下相の2相から構成される。その結果、ストローでの飲水では、舌骨上筋群と喉頭運動の活動持続時間が延長したものと考えられる。しかし、嚥下相であると考えられるストローでの飲水の二峰目の喉頭運動持続時間が、ストローを使用しない条件の喉頭運動持続時間に比べて有意に短縮していたことは、ストローを使用した場合、嚥下に要する時間が短縮することを意味していると考えられる。また、ストローでの飲水の呼吸軌跡は嚥下性無呼吸後呼気で再開され、誤嚥を予防する機制が働いていると考えられる。つまりストローでの飲水は、誤嚥への防衛機制が働く方法であると考えられた。
著者
横井 輝夫 加藤 美樹 林 美紀 長井 真美子 水池 千尋 中越 竜馬
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.165-170, 2005 (Released:2005-07-27)
参考文献数
21
被引用文献数
2 1

この研究の目的は,要介護高齢者の基本動作能力と摂食・嚥下障害との関連を明らかにすることである。摂食・嚥下障害の原因の多数を脳卒中が占めるため,脳卒中の有無に分けて検討した。対象は,介護老人保健施設に入所している要介護高齢者で,脳卒中を有する39名と脳卒中を有さない61名であった。基本動作能力は,「座位保持」,「立位保持」,および「歩行」の可否を,摂食・嚥下障害はむせの頻度を用いて評価した。その結果,脳卒中を有する者では,基本動作能力とむせの頻度との間に関連が認められ,「立位保持」,および「歩行」が可能な者は「ほとんどむせない」者が有意に多く,「座位保持」が可能な者に比べむせる者の割合は低かった。一方,脳卒中を有さない者では,2者に関連は認められなかった。しかし,むせる者の割合は,「立位保持」,および「歩行」が可能な者は不可能な者の2分の1程度であった。また,脳卒中を有する者の56%に対し脳卒中を有さない者も23%にむせがみられた。以上より,脳卒中を有する者だけではなく,脳卒中を有さない者においても,基本動作能力が低下している要介護高齢者は,摂食・嚥下障害の予備軍であと考えられた。また,脳卒中を有する要介護高齢者では,「立位保持」の可否が誤嚥の危険性を推測する臨床的に重要な指標であることが示唆された。
著者
横井 輝夫 加藤 浩 藤川 純朗 高田 聖歩 米中 幸代
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.24, no.6, pp.833-835, 2009 (Released:2010-01-28)
参考文献数
6

〔目的〕体幹の側屈と頚部の立ち直りの有無が嚥下動態に与える影響を明らかにすること。〔対象〕研究に同意が得られた健常者12名(平均年齢21.3歳)とした。〔方法〕安楽にした椅子座位,体幹30度側屈・頚部の立ち直り有りと無しでの3条件について,表面筋電図を用いて,おかゆ10 gを嚥下した際の舌骨上筋群の活動持続時間(嚥下時間の指標)を測定した。〔結果〕舌骨上筋群の活動持続時間は,安楽にした椅子座位に対して,体幹30度側屈・頚部の立ち直り有りとの間では有意差は認められず,体幹30度側屈・頚部の立ち直り無しでは有意な延長が認められた。〔結語〕嚥下時間は体幹の側屈のみでは延長せず,頚部の立ち直りの有無に左右されていた。嚥下時間の延長は,誤嚥の危険性を高めるとされているため,摂食姿勢を整える際,特に頭部の垂直位保持に留意することの重要性が示された。
著者
佐藤 三矢 横井 輝夫 岡村 仁 荒木 ゆかり 緒方 紀也 山下 聡子 佐藤 恵 坂本 将德 福嶋 久美子
出版者
吉備国際大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

認知症高齢者を対象としてネイルカラーリング介入を実施し、ランダム化比較試験を通じてBPSDとQOLの変化を検討した。対象者は介護施設に入所中の認知症高齢者77名。対象者を無作為に2群へ割り付けた後、介入群に対しては1週間に2回の頻度でネイルカラーリング介入を3ヶ月間実施した。得られた数値は二元配置分散分析を用いて2群間の比較を実施した。その結果、BPSDとQOLに関する測定項目において有意な交互作用が確認された。本研究では介護老人保健施設に入所中の認知症高齢者を対象として3ヶ月間のネイルカラーリング療法を行なえば,BPSDを軽減できる可能性が示唆された。
著者
藤川 純朗 横井 輝夫 米中 幸代 高田 聖歩
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.B0720-B0720, 2008

【目的】脳血管障害後遺症者や認知症高齢者などでは,体幹や頚部が側屈した状態で食事をしている場面をみることがある。なかでも脳血管障害後遺症者では,体幹の側屈時に頚部の立ち直りがみられる場合とみられない場合がある。臨床経験として頚部の立ち直りがみられる場合には,誤嚥を疑う重要な症状であるむせや咳き込みが少ないと感じていた。そこで本研究では,誤嚥に深く関与する嚥下に要する時間に,体幹と頚部の側屈が与える影響について表面筋電図を用いて検討した。<BR>【方法】被験者は研究の目的と方法を説明し,同意が得られた学生12名(男性5名,女性7名,平均年齢21歳)である。測定の対象筋は,嚥下に伴う随意運動の開始の指標として口輪筋,嚥下反射の開始の指標として舌骨上筋群である。測定したパラメータは嚥下時の口輪筋と舌骨上筋群の活動持続時間,及び口輪筋活動開始から舌骨上筋群活動開始までの間隔である。測定条件は,安楽な椅子座位と体幹30度側屈で頚部の立ち直り有りと無しの3通りである。全ての姿勢で頚部は軽度屈曲位である。体幹側屈・頚部の立ち直り無し条件では,頭部を側屈した体幹の延長線上に保持した。体幹側屈・頚部の立ち直り有り条件では,被験者は前方に置かれた鏡をみて頭部を垂直に戻した。体幹の側屈角度である30度の設定は,ある介護老人保健施設での昼食時,最も側屈が著明であった者の角度である。実際の食事中の体幹の側屈には骨盤傾斜を伴うため,側屈角度の測定は,日本整形外科学会の基準を参考にして,軸心は第5腰椎棘突起,基本軸は第5腰椎棘突起を通る垂線,移動軸は第5腰椎棘突起と第1胸椎棘突起とを結ぶ線とした。被験食品は,中スプーン1杯量である計量された10gの市販のおかゆとした。測定手順は,測定者がディスプレイ上の筋電図の軌跡が安定することを確認した後,静かな声で"はい"の合図を出し,喉頭の挙上で嚥下を確認してディスプレイ上の軌跡が再び安定するまで記録した。測定は5回行い,その平均値を被験者の代表値とした。統計処理は,反復測定による1元配置の分散分析を行い,有意差が認められた場合は,下位検定としてDunnett法を用いた。<BR>【結果】椅子座位条件と体幹側屈・頚部の立ち直り有り条件の間では,3パラメータにおいて有意差は認められなかった。また体幹側屈・頚部の立ち直り無し条件は,椅子座位条件に比べ,口輪筋と舌骨上筋群の活動持続時間に有意な延長が認められ,2筋の活動開始間隔には有意な差は認められなかった。<BR>【考察】嚥下に要する時間は体幹の側屈のみでは延長せず,頚部の立ち直りの有無が深く関連していた。その機序は十分な検討が必要だが,体幹や頚部の側屈がみられる脳血管障害後遺症者などでは,摂食姿勢を整える際,特に頭部の正中位保持に留意する必要がある。
著者
橋本 朋宏 横井 輝夫 原口 枝里子
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.H4P2369-H4P2369, 2010

【目的】わが国には約200万人の認知症者が暮らし、家庭内で虐待を受けている高齢者の内、認知症者が8割近くを占めている。虐待を防止し、QOLを高めるためには、不可解と思われる認知症者の言動の意味を理解し、共感することが不可欠である。認知症とは、一度獲得された記憶や判断などの認知機能が減退し、そのことによって生活が営めなくなった状態と定義される。しかし、認知症は、単に記憶障害や見当識障害といった知的道具障害の寄せ集めではなく、これらの知的道具を統括する知的主体が侵されている状態である(小澤 勲)。そこで認知症者の言動を理解するために筆者らは、知的道具を統括する自己認識能に着目し、認知と情動の相互発達モデルとして信頼性が高いルイスのモデルと発達心理学の重要な知見である「心の理論」を評価するパーナーらの「誤った信念」課題を用いて、「心の理論」「自己評価」「自己意識」から構成された"自己認識能からみた認知症者の不可解な言動を解釈するモデル"を作成した。「心の理論」とは、自己や他者の行動の背景にある直接観察できない心の状態(意図・思考・欲求・情動など)を推定する能力のことであり、パーナーらの「誤った信念」課題をわかりやすくした4枚の絵カードを用いて評価する。「自己評価」とは、自己が生きる社会のルールや基準に照らし自己の言動が良いのか悪いのかを評価する能力であり、それらの能力を確認できる4組の絵カードを用いて評価する。「自己意識」とは、自己に対し注視し、他者と自己を区別する能力であり、各人の実態を指し示すシンボルである本人の名前(梶田叡一)、他者の名前、および「あー」という無意味な音を対象者の後方から発し、返事または振り向きの有無で評価する。本研究では、このモデルを用いて、生命やQOLの基盤であり、ADLの内、最後に残る食事機能について分析した。【方法】対象は某特別養護老人ホームに入所している認知症者で、Clinical Dementia Rating(CDR)で軽度・中等度・重度であった28名(平均年齢86.4歳、男性2名、女性26名)。自己認識能の評価は、筆者2名で対象者の注意力の持続や難聴の程度を考慮して静かな場所で行い、対象者を「心の理論」「自己評価」「自己意識」の有無で区分された4段階に分類した。食事評価は、同じ筆者2名が五日間にわたり昼食と夕食での食事場面を観察し、一回の食事に1名ないし同じテーブルの2名の対象者の言動を書き留めた。CDRの評価は、ケアワーカーの責任者が行った。分析は、「心の理論」「自己評価」「自己意識」の有無で区分された4段階それぞれの食事場面の特徴を整理し、筆者らのモデルに基づいて解釈した。尚、拒絶した1名は対象から除き、1名のみの「心の理論」課題通過者は、分析対象から除いた。 【説明と同意】施設長に研究プロトコルを提出し、書面にて同意を得た。対象者には口頭で説明し、拒絶反応がみられた場合は中止した。【結果】それぞれの段階の特徴を示した。1.「心の理論」課題は未通過で「自己評価」課題を通過した対象者9名 CDR:中等度~重度 「もうあんぽんたんやから」など自己を卑下する言葉がよく聞かれた。こぼれたものは箸やスプーンで拾い、食べようとはしなかった。また、こぼれているものを手に持った皿で受け止めようとする者もいた。食欲がない者では、食事に手をつけようとしなかった。2.「自己評価」課題は未通過で「自己意識」課題を通過した対象者6名 CDR:重度 こぼしていることにあまり注意をむけなかった。こぼれたものを手づかみで食べ、皿をなめる者もいた。また、顎などについたご飯粒をとろうとはしなった。3.「自己意識」課題未通過の対象者12名 CDR:重度 こぼしていることに全く注意をむけなかった。三分の一から半数の者が、スプーンが口元に運ばれるが口を開けず、口の中のものを飲み込まずに溜め、おしぼりやエプロンを口に入れてもぐもぐしていた。【考察】「自己評価」課題通過者では、自己の知の低下を認識しているように、食事場面においても自己の状況である自己が食べている場面や自己の食欲を認識していた。「自己評価課題」未通過者では、自己の状況への認識が薄れ、食べ物をこぼしていることにも注意をむけなかった。そして、自己の行動を社会のルールに照らし評価できなくなり、他者の目を気にせず、こぼれたものを手づかみで食べ、皿をなめる行動がみられた。「自己意識」課題未通過者では、食べ物が口の中にある自己の状況を認識できず、長時間口の中に溜め、おしぼりを口に入れるなど行動に目的性が失われていった。【理学療法学研究としての意義】不可解だと思っていた認知症者の食事場面での言動を解釈できることで、彼らに共感できるようになる。そして食事場面での共感を通して、生活全般への共感に発展し、その結果として、認知症者のQOLが高くなることが期待できる。
著者
石田 貴恵 横井 輝夫 青山 景治 森田 枝里香
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2008, pp.E3P2228-E3P2228, 2009

【緒言】認知症者のケアを困難にし,認知症者やその家族のQOLを低下させる主な原因は,記憶や判断,言語などの認知機能の減退ではなく,認知症に伴う行動障害や心理症状(Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia:BPSD)である.理学療法場面においても,認知症者を対象とする機会は増加しており,彼らの示すBPSDについての理解は不可欠である.本論では,様々なBPSDのうち,施設入所の引き金になり,交通事故の犠牲になる原因でもある徘徊の心理的な特徴について,横井らが作成した人間関係の視点に基づいたBPSDの解釈モデルを用いて分析した.<BR>【対象と方法】対象は介護老人保健施設の認知症専門棟に入所し,認知症と診断された48名のうち,日々徘徊がみられた5名(全員女性でアルツハイマー型認知症,平均年齢78歳)である.この5名について,徘徊の場面を中心に筆者らが3日間観察して,その言動を書き留めた.また介護職員からも情報を得た.対象者を「心の理論」(自己や他者の行動の背景にある直接観察できない心理的な状態-意図や思考など-を推定する能力),「内省」(自己が生きる社会の基準を理解し,それらに照らし合わせて自己の思考や情動,行為が良いのか悪いのかを判断する能力),「自己意識」(自己に注視して自己と他者を区別する能力)の有無で区分された4段階に分類し,各段階でみられた徘徊の特徴について,横井らのモデルとBPSDが出現している実際の場面に基づいて分析した.尚,家族に研究の目的と方法を説明し,書面で同意を得た.<BR>【結果】「心の理論」課題通過者には徘徊は見られなかった.「心の理論」課題未通過で「内省」課題通過者1名は,徘徊している自己を「みんな遊んで歩いていると思ってやる」と悲しそうな表情で筆者に話し,自己が徘徊していることに気づいていた.そして徘徊中「どこ行けばいいか分らん,連れていって」と通りすがる重度の認知症者に話しかけ,曖昧であるが,どこかへ行きたいという目的をもって徘徊していた.また話している途中に手で顔を覆い「わあー,わからんは,どうしてええの」と泣くような表情をし,自己は混乱していた.一方,「内省」課題未通過者3名と「自己意識」課題未通過者1名では,対象者の言動からは,自己が徘徊していることに気づいている様子はなく,徘徊に目的もみられず,夜間も繰り返された.そして,居室や廊下で放尿し,人前で服を脱ぐなど他者の目を気にしないBPSDも見られた.<BR>【考察】自己を内省できなければ,内省できるがゆえの混乱は消失するが,自己が何をしているのかを意識できないため,徘徊している自己に気づかず,徘徊に目的が無くなり,他者の目を気にしない行動をとるようになると考えられた.そして,現在という時間を意識できないため,徘徊は夜間も繰り返されたと推察された.
著者
横井 輝夫 佐藤 典子 益野 淳子 郷間 英世
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.31, no.6, pp.343-347, 2004
参考文献数
18
被引用文献数
1

離乳期の口腔機能に停滞していると考えられる重症心身障害児・者の適切な食形態の基礎資料を得るために,口腔機能の発達段階と食形態のレベルについて実態を調査した。対象は3歳から55歳(平均年齢28.1歳)までの摂食・嚥下障害が疑われる重症心身障害児・者92名である。方法は離乳の初期,中期,後期に特徴的にみられる口腔機能である舌運動と顎運動を評価し,提供されている食形態のレベルとの関連を調べた。結果,舌運動と顎運動については大多数が離乳中期までの段階に停滞していた。一方,離乳後期以降の食形態が主食で3割,副食で8割の者に提供されていた。全体的に舌運動と顎運動の機能に対し有意にレベルの高い食形態が提供されていた。口腔機能は,食形態や摂食姿勢などの食事環境との相互作用で発達していく。誤嚥性肺炎や食べる楽しみの喪失などを予防するために,口腔機能の発達段階に適した食形態のレベルについての再考が必要であると考えられた。