19世紀末にイギリスで誕生した優生学は、瞬く間に欧米列強にも後進国にも受容される。それは、それぞれが優生学を必要とする国内情勢と国際環境に置かれており、民族自滅を回避し、人種(種族)改良をめざしていたからである。その具体策として、肯定(積極)的優生学よりは否定(肯定)的優生学が諸科学の関与のもとに展開される。その主たる対象としては「精神薄弱」「狂気」等が、方法としては断種が選択される。断種の当初の目的は、優生学を目的とする劣等種の減少・解消と収容施設の不足に対する補完を意図する優生断種にあったが、優生学の科学的根拠に対する疑問とともに、精神薄弱者のコミュニティ生活可能論および性行動受容論、子どもをもつことによる生活・養育の困難等の社会適応上の理由に基づく選択断種へと転換することになる。この過程において、精神薄弱者およびその行動を正常とみる範囲が拡大したことは確かである。このような優生学とその影響は、国と地方によって差異があったが、それは優生学に対する支持勢力の有無に基づいていた。宗教的要素と科学の関与の度合いが最大の要因となる。概ね優生学を歓迎したプロテスタント教会と社会学等の関与が強力な場合は、優生学運動は拡大し、断種法が可決されたが、ローマ・カトリック勢力が強大で、科学が消極的な場合は、優生学運動の影響は限定され、断種は促進されなかった。20世紀末に至ってても優生学は消失していない。生殖医療と先端医療技術の普及にともなって、障害発生予防を目的として、優生学的思考を孕んだ新優生学として、社会下層やマイノリティや特定のエスニシティに関連して発展しつつある。
1 0 0 0 OA めまい・平衡障害をともなう騒音性難聴の6症例
- 著者
- 池田 元久 渡辺 勧
- 出版者
- 日本耳科学会
- 雑誌
- Otology Japan (ISSN:09172025)
- 巻号頁・発行日
- vol.2, no.5, pp.686-691, 1992-12-28 (Released:2011-06-17)
- 参考文献数
- 16
Six male patients complained of vertigo or disequilibrium accompanied with occupational hearing loss.Two of them worked in very noisy places for three years in the past and theothers have been working for 15 years or more. Their audiogram showed bilateral C5dip or high tone hearing loss. All of them were suffering from unilateral or bilateral tinnitus. Three of them (group A) have often felt static and gait imbalances while the others (group B) have experienced repeated rotatory vertiginous attacks. All cases of group Bshowed positional or positioning vertigo, rotatory nystagmus and decreases of caloric response. Onthe contrary, all cases of group A did not show any nystagmus or abnormal caloricresponse. The authors speculated that the patients of group A have received excessive stress by noisy circumstance in long terms, and this stress could cause insufficiency of cardiovascular system, vertebrobasilar arteries and autonomic nerve system. In the patients of group B, their inner ears were damaged not only in the cochlear but also in the vestibularsystems because of exposure to high intensity noise for a long period of time.
1 0 0 0 OA 知的障害者支援におけるサークル・オブ・フレンズの国際比較研究
知的障害者に対するダイレクト・ペイメントを支援する制度として望まれるサークル・オブ・フレンズ(障害者本人を中心にして作られる家族、友人、知人、専門家等による支援の輪)の現状について英国を中心に聞き取り調査を実施した。ダイレクト・ペイメントの支援制度の多様化に伴い、本人への支援は、取り巻く地域社会の人々よりも行政の関与が多くなる傾向がある。サークル・オブ・フレンズは、現在でも、理想として求められるが、より定着するには、ソーシャルワーカーが幅広く地域社会へ関与できること、当事者団体の活動への支援、半市民的な役割をもつ支援ブローカーなどの活動への支援などの制度の発展が必要と思われる。
1 0 0 0 知的障害のある人の支援尺度(SIS) : 介護から支援への転換
- 著者
- アメリカ知的・発達障害協会(AAIDD) [編] 渡辺勧持 古屋健 三谷嘉明共訳
- 出版者
- 中央法規出版
- 巻号頁・発行日
- 2008
- 著者
- 島田 博祐 高橋 亮 渡辺 勧持 谷口 幸一
- 出版者
- 日本特殊教育学会
- 雑誌
- 特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
- 巻号頁・発行日
- vol.40, no.4, pp.375-387, 2002-11-30
本研究の目的は、加齢および居住環境要因(入所施設とグループホーム)の適応行動に対する影響を障害程度別に検討することである。対象者は40歳以上の中高齢知的障害者188名であり、適応行動尺度(ABS)および高齢化に関する調査票を材料に用いた。結果として、(1)障害程度にかかわらず「自立機能」に50歳以降における適応得点の低下と不適応者の増加が認められ、中軽度群では「身体的機能」「経済的活動」および「責任感」に、重度群では「掃除洗濯」「仕事」および「心理的障害」の領域に同様の低下が認められた、(2)居住環境要因に関しては「経済的活動」「移動」「一般的自立機能」「台所仕事」の領域で、障害程度に関係なく入所生活者の適応能力がグループホーム生活者より低く、中軽度群での「数と時間」「言語」および「計画性」、重度群での「自己志向性」と「社会性」でも同様の差が認められた。