著者

守谷 智美 尾関 史 坂田 麗子 田中 敦子 福池 秋水 小高 葉子

出版者

早稲田大学日本語教育研究センター

雑誌

早稲田日本語教育実践研究 (ISSN:21867445)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.39-54, 2012-02-03

著者

田中 敦子 坂本 靖英 眞弓 大介 東野 晴行 坂田 将 中尾 信典

雑誌

日本地球惑星科学連合2015年大会

巻号頁・発行日

2015-05-01

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化石燃料をエネルギー源とする発電所で燃焼によって発生するCO2や、天然ガス・石油等の精製所から精製の工程で発生するCO2を処理する手段として、CO2地中貯留技術が期待されている。CO2地中貯留技術は、臨界状態の密度の高いCO2を地中に隔離するため、大量のCO2の固定が可能である。CO2地中貯留の対象とされる地層は主にかん水層や枯渇したガス油田である。 CO2地中貯留(CCS)の重要な候補サイトの一つとなっている枯渇油ガス田には、未回収の原油が半分以上残されている。近年眞弓らは、油ガス貯留層内に自然に存在する嫌気性の特定の微生物のメタン生成能力が、CO2分圧の上昇によって活性化されることを見出した 。これは枯渇油ガス田を対象としたCCSサイトにおける、原位置での天然ガス資源創成の可能性を示唆するものと言える。 このような地下環境における微生物活動を考慮した新たな資源創成型のCCS技術を確立するためには、まず、微生物によるメタン生産量とCO2固定量をはじめとする諸元の定量的に評価して便益を把握する必要がある。 我々は、微生物活動を考慮した新たな資源創成型のCCS技術の基本的な便益を明らかにすることを目標に、地層モデルに地下微生物の働きを組み込み、CCSプロセスにおける地層モデルの挙動とメタン産出量の評価を行うとともに、CO2地中貯留にかかわるサイト周辺の環境インパクト評価および産業安全面のリスクアセスメントを進めている。CO2地中貯留サイトの地下の貯留層・地表・注入井坑口周辺の大気環境をとりあげて、CO2漏洩のリスクの評価を進めるとともに、CO2地中貯留リスク評価プログラムを開発中である。本報告ではこれらの取り組みの中から、とりわけサイト周辺のリスク評価について報告する。

著者

鈴木 和博 Suzuki Kazuhiro 中村 俊夫 Nakamura Toshio 加藤 丈典 Kato Takenori Takenori 池田 晃子 Ikeda Akiko 後藤 晶子 Goto Akiko 小田 寛貴 Oda Hirotaka 南 雅代 Minami Masayo 上久保 寛 Kamikubo Hiroshi 梶塚 泉 Kajizuka Izumi 足立 香織 Adachi Kaori 壺井 基裕 Tsuboi Motohiro 常磐 哲也 Tokiwa Tetsuya 太田 友子 Oota Tomoko 西田 真砂美 Nishida Masami 江坂 直子 Esaka Naoko 田中 敦子 Tanaka Atsuko 森 忍 Mori Shinobu ダンクリー ダニエル Dunkley Daniel J. クシャク モニカ Kusiak Monika A. 鈴木 里子 Suzuki Satoko 丹生 越子 Niu Etsuko 中崎 峰子 Nakazaki Mineko 仙田 量子 Senda Ryoko 金川 和世 Kanagawa Kazuyo 熊沢 裕代 Kumazawa Hiroyo

出版者

名古屋大学年代測定資料研究センター

雑誌

名古屋大学加速器質量分析計業績報告書

巻号頁・発行日

vol.19, pp.26-38, 2008-03

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Umi is located along the Kamimura River within the Kamiyahagi area of southeastern Ena City, Gifu Prefecture. The name 'Umi' means sea or large lake; however, there are no lakes in the mountainous Kamiyahagi area. The Tokai Gou (torrential rain) flood of September 11-12, 2000 destroyed embankments along the river, and exposed sedimentary layers that are typical of a lacustrine depositional setting. This confirms the existence of a paleo-lake from which the name Umi originated. The ^<14>C ages, ranging from 280±37 to 345±25 BP, appear to be contemporaneous with Tensho Earthquake that occurred in central Japan on January 18, 1586.

著者

田中 敦子

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

Journal of MMIJ (ISSN:18816118)

巻号頁・発行日

vol.136, no.11, pp.127-133, 2020-11-30 (Released:2020-11-28)

参考文献数

37

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In this review, the status quo of social acceptance of CCS is discussed in relation with international efforts to establish understanding on CCS. The author analyzed suspended 43 CCS project cases out of total 133 cases, and identified major impacting factors: economic reasons, legislative reasons, political reasons and social protests were 50%, 25%, 10% and 12% respectively. All of these impacting factors are within the range of social acceptance considerations, and could be solved by stakeholder engagement efforts. The author reviewed ISO/TC265 CCS standards which encourages to establish preferable social acceptance on CCS project by way of stakeholder engagement process and risk communication process. The author summarized recommendations from CCS stakeholder engagement process. Then, the author surveyed reports on public perceptions on CCS and CCS outreach works. Finally, the author researched literally succeeded and failed cases in of social acceptance gaining among communities in vicinity of CCS site and discussed the issue.

著者

田中敦子編著

出版者

主婦の友社

巻号頁・発行日

2006

著者

船越 明子 アリマ 美乃里 郷良 淳子 田中 敦子 土田 幸子 土谷 朋子 服部 希恵 宮本 有紀

出版者

三重県立看護大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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本研究の目的は、児童・思春期精神科病棟に入院中の子どもに対して、エビデンスに基づいた効果的な看護ケアを提供するための看護援助ガイドラインを開発することである。看護ケア実施時の困難、疑問点について自記式質問紙調査を行い、ガイドラインに含むべきクリニカルクエスチョンを抽出した。文献検討と臨床家へのヒアリング調査を行い、クリニカルクエスチョン毎にエビデンスを整理し、『児童・思春期精神科病棟における看護ガイドライン 児童・思春期精神科病棟の看護 基本のQ&A』を作成した。

著者

田中 敦子 松田 聡 大谷 加津代 戸田 賢二 澤田 美智子

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

研究技術計画 (ISSN:09147020)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.107-120, 2010-12-28

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文部科学省科学技術振興調整費(女性研究者支援モデル育成)事業の一部として, 独立行政法人産業技術総合研究所では「女性研究者グローバルエンカレッジング」課題を2007年7月より3年度の計画で実施中である。意欲触発と実践の両面からの女性研究者支援を意図した本課題の, 初年度終了後の浸透度の確認と, より効果的な支援のための支援対象の分析とニーズの把握を目的として, 4300名の男女研究職員を対象に2008年5月に筆者らはアンケート調査を実施し, 有効回収率14%に相当する回答を得た。アンケート結果の分析から, 支援事業の浸透度および支援対象の研究職員に関する次の傾向が明らかになった。1)任期のない職員と, 任期のある職員とでは, 研究業務上の不満の重心が2極化している。2)40歳以下の女性研究職員の研究マネジメント(管理職)志向が, その上の世代や男性に比較して高い。3)常勤研究職員の有配偶者率は, 31〜40歳の層では男性は70%台, 女性は50%台と差がある。アンケート結果の分析から, 次の具体的な支援ニーズが明らかになった。1)研修に対する支援2)キャリアパス形成に対する支援3)男女研究職員のワークライフバランスに関連する支援4)女性の少ない職場であることに関連する女性研究者支援