著者

上田 亜樹 奥村 沙緒里 工藤 佳苗 田辺 亜梨沙 永井 沙織 吉田 訓子 三田村 理恵子 Aki UEDA OKUMURA Saori KUDO Kanae TANABE Arisa NAGAI Saori YOSHIDA Kuniko MITAMURA Rieko 藤女子大学大学院人間生活学研究科食物栄養学専攻 藤女子大学人間生活学部食物栄養学科 藤女子大学人間生活学部食物栄養学科 藤女子大学人間生活学部食物栄養学科 藤女子大学人間生活学部食物栄養学科 藤女子大学人間生活学部食物栄養学科 藤女子大学人間生活学部食物栄養学科・藤女子大学大学院人間生活学研究科食物栄養学専攻) Division of Food Science and Human Nutrition Graduate School of Human Life Science Fuji Women's University Department of Food Science and Human Nutrition Faculty of Human Life Sciences Fuji Women's University Department of Food Science and Human Nutrition Faculty of Human Life Sciences Fuji Women's University Department of Food Science and Human Nutrition Faculty of Human Life Sciences Fuji Women's University Department of Food Science and Human Nutrition Faculty of Human Life Sciences Fuji Women's University Department of Food Science and Human Nutrition Faculty of Human Life Sciences Fuji Women's University Department of Food Science and Human Nutrition Faculty of Human Life Sciences and Division of Food Science and Human Nutrition Graduate School of Human Life Science Fuji Women's University

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.53-57, 2014-03-31

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現代社会における食生活の変化、特に動物性脂肪摂取量の増加は、メタボリックシンドロームをはじめとする、脂質異常症の一要因になっていると思われる。そこで本研究では、植物性脂肪である大豆油を対照として、カカオ豆の脂肪分であるが、飽和脂肪酸を多く含み常温では固体であるカカオバターと、豚の脂肪組織から精製される食用油脂ラードを用いて高脂肪食を作製し、ラットにおける高脂肪食の摂取が、脂質代謝に及ぼす影響を検討した。3週齢SD系雄性ラットを精製飼料であるAIN-93M で予備飼育後、1群6匹になるようControl群、Cacao群、Lard群の3群に分け28日間試験飼育を行った。Cacao群とLard群は20%の高脂肪食になるよう、カカオバターとラードをそれぞれの精製飼料に添加した。試験期間中26-28日目に採糞を行った。解剖後、肝臓重量、腹部大動脈血中総コレステロールおよびトリグリセリドを測定した。またFolchらの方法に従い肝臓と糞から総脂質を抽出し、肝総コレステロールおよびトリグリセリドを測定した。飼育期間全般で体重に有意差は認められなかった。しかしながら、Lard群ではControl群と比較して肝臓中の総脂質含量、総コレステロールおよびトリグリセリドが有意に増加した。同じ高脂肪食のCacao群では、これらの増加は認められなかった。糞中総脂質含量は、Cacao群が他の2群に比べ最も多かった。以上の結果より、カカオバターは高脂肪食ラットの、肝臓中総脂質含量や、総コレステロールおよびトリグリセリドの増加を、抑制する可能性が示された。Cacao群では糞中総脂質含量が増加することから、カカオバターは吸収されにくい脂質であることが示唆される。

著者

安井 もゆる 小川 春美 吉原 秋 鈴木 道也 小川 知幸 畑 奈保美 津田 拓郎 田村 理恵

出版者

岩手大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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世界史学習の意欲が喚起されるのはどのようなときか。本研究は学生および高校教員への聞き取り調査等により、世界史学習の契機、実践そしてその際の内面を質的に調査することによって、基礎教養的であるとともに問題解決志向型であるような新しい世界史授業の開発・提案を行い、学問と教育の架橋を目指すものである。方法としては、大学生・短大生を対象に聞き取り調査を行い、高校までの世界史学習への評価・世界史学習への動機づけ等を明らかにする。また、高大連携に積極的な学界全体の動向を踏まえ、全国の高校の世界史教員にも聞き取りすることにより、授業での学習意欲を高めるための取り組みを調査する。

著者

田村 理納 宮澤 理稔

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.99-111, 2017-03-10 (Released:2017-05-16)

参考文献数

45

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We investigated the triggering process for the Mj6.4 Eastern Shizuoka earthquake of 15 March 2011, which occurred 4 days after the 2011 Mw9.0 Tohoku-Oki earthquake and about 4 minutes after the Mj6.2 Fukushima-Oki earthquake. The static Coulomb failure stress change on the fault of the Eastern Shizuoka earthquake from the Tohoku-Oki earthquake, was about 20 kPa, and the largest dynamic stress change by the passing surface waves was about 200 kPa. The largest dynamic stress change from the Fukushima-Oki earthquake and the largest tidal stress change after the Tohoku-Oki and before the Eastern Shizuoka earthquake were about 0.3 kPa and 1.4 kPa, respectively, while those at the onset of the Eastern Shizuoka earthquake were at most 0.01 kPa and −0.5 kPa, respectively. We also analyzed seismicity by detecting earthquakes immediately preceding the Eastern Shizuoka earthquake, which is done using a matched filter technique. A single M1.0 event that occurred about 17 hours before the Eastern Shizuoka earthquake and located about 3 km NNE from the hypocenter was found, however, this event may not be classified as a foreshock if we consider the background seismicity in this region before 2011. We propose that the seismic cycle was possibly advanced by about 101 to 102 years and delayed triggering might have occurred for the Eastern Shizuoka earthquake. The eventual earthquake was ready to occur to some extent, when the Tohoku-Oki earthquake occurred. The fault strength had significantly decreased due to imposed large dynamic and static stress changes from the Tohoku-Oki earthquake and probably its large aftershocks, in terms of a rate and state dependent friction law.

著者

三田村 理恵子 小山田 正人 河内 智子 小幡 明雄 Rieko MITAMURA OYAMADA Masahito KOUCHI Tomoko OBATA Akio 藤女子大学人間生活学部食物栄養学科・藤女子大学大学院人間生活学研究科食物栄養学専攻 藤女子大学人間生活学部食物栄養学科・藤女子大学大学院人間生活学研究科食物栄養学専攻 キッコーマン株式会社研究開発本部 キッコーマン株式会社研究開発本部 Department of Food Science and Human Nutrition Faculty of Human Life Sciences and Division of Food Science and Human Nutrition Graduate School of Human Life Science Fuji Women's University Department of Food Science and Human Nutrition Faculty of Human Life Sciences and Division of Food Science and Human Nutrition Graduate School of Human Life Science Fuji Women's University Research and Development Division Kikkoman Corporation Research and Development Division Kikkoman Corporation

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.27-34, 2014-03-31

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本研究は健常な女子大学生を対象とし、乳酸発酵野菜入り野菜・果実混合飲料の摂取による排便と皮膚水分への影響を明らかにすることを目的とした。インフォームドコンセントの得られた健常な女子大学生53名(19~22歳)を対象とし、非摂取期間2週間(観察期)、試験飲料(1缶190g/日)摂取期間2週間(飲用期)の合計4週間、排便状況、食事内容、排便に影響を及ぼす可能性がある特記事項について毎日記録を行った。Corneometreによる皮膚水分量の測定と食物摂取頻度調査を観察期、飲用期にそれぞれ1回ずつ行った。飲用期終了後には事後アンケート調査を行い、自覚症状を評価した。被験者53名のうち2名を解析除外者とし、51名を解析した結果、飲用期では観察期と比較して、排便回数(13.5±4.5から14.4±5.0)と排便量(15.7±6.9から17.3±8.0)が有意に増加した。また、本飲料摂取後では「排便後に爽快感が得られる」との回答が増加し、「形の良い便が毎日出るようになった」、「便が柔らかくなったのが実感できた」などの便通改善効果が得られた。皮膚水分量(49.0±9.67から56.6±9.73)も有意に増加した。食事調査では、観察期、飲用期で試験食品摂取分を除いた場合では栄養価等に差が見られなかった。以上の結果より、乳酸発酵野菜入り野菜・果実混合飲料の摂取が、排便や皮膚水分の改善に役立つことが示された。

著者

三田村 理恵子

出版者

藤女子大学

雑誌

藤女子大学QOL研究所紀要 (ISSN:18816274)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.5-10, 2010-03

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本研究では、乳酸発酵野菜入り野菜・果実混合飲料を2週間連続摂取した際に、便通の改善が得られるか否かを検討した。インフォームドコンセントの得られた健常な女子大学生38名(24.4±7.4歳)を対象とし、2週間の観察期間を設けた後、試験飲料を1日200ml、摂取時間帯は定めずに2週間連続摂取させた。摂取期間中は下剤や便通を促すサプリメントを禁止した他、摂取する食品に関しての制限はしなかった。「便通」に関する排便日誌を用い、前後比較デザインによる便通改善効果の評価を行った。全38例を解析した結果、主要評価項目である排便回数が観察期間は12.1回であったのに対して、摂取期間では13.7回となり有意に増加した。また、排便日数も観察期間9.3日が摂取期間では11.0日となり、有意な増加が認められた。さらに、便秘がちな群と非便秘群に分け便通改善効果の解析を行ったところ、便秘がちな群は観察期間7.5回の排便回数が摂取期間では10.5回と変化した。一方、非便秘群における排便回数は、飲料の摂取前後で差はほとんど見られなかった。排便日数についても同様であった。以上の結果より、乳酸発酵野菜入り野菜・果実混合飲料の連続摂取による便通改善効果が示された。特に、便秘がちな女性では便通改善効果が得られやすいと思われる。

著者

田村 理

出版者

一橋大学

巻号頁・発行日

1994

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博士論文

著者

田村 理

出版者

日本西洋史学会

雑誌

西洋史学 (ISSN:03869253)

巻号頁・発行日

vol.251, pp.1, 2013 (Released:2022-04-28)

著者

三田村 理恵子 Rieko MITAMURA 藤女子大学人間生活学部食物栄養学科・藤女子大学大学院人間生活学研究科食物栄養学専攻 Department of Food Science and Human Nutrition Faculty of Human Life Science and Division of Food Science and Human Nutrition Graduate School of Human Life Science Fuji Women's University

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.31-35, 2011-03-01

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ヘルスツーリズムとは、医科学的な根拠に基づく健康回復・維持・増進につながる観光である。本研究では、思春期の女性を対象としたヘルスツーリズムを企画し、その中で望ましい食生活を実践できるよう食育を行った。ツアー前に実施した食事調査の結果、脂質の摂取量が目標値である総エネルギーに占める割合30%未満を超えていた。食品群別摂取量では、野菜の摂取量が160gと目標値である350gに達していなかった。また菓子類の摂取量が過剰であった。そこで食事バランスや野菜摂取の重要性を伝える講義を行い、バランスのよい食事をツアーで提供したところ、一食で235gの野菜を使用した料理にもかかわらず、71%の参加者が「野菜の量は気にならず食べることができた」と回答した。ツアー後に行った食事調査の結果、脂質の摂取量は有意に低下し目標値に近づいた。また菓子類の摂取量が少なくなったことから、ヘルスツーリズムでの食育は、食生活改善のための意識を高め、望ましい食生活への実践につながったと思われる。

著者

田村 理

出版者

北大史学会

雑誌

北大史学 (ISSN:04410874)

巻号頁・発行日

no.50, pp.26-28, 2010-12-20

著者

田村 理納 宮澤 理稔

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2016年大会

巻号頁・発行日

2016-03-10

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2011年3月11日に発生したMw9.0東北地方太平洋沖地震の4日後に、静岡県東部においてMj6.4(Mw6.0)の地震が発生した。この地震は、東北地方太平洋沖地震のセントロイドから約450km離れた余震域外の領域で発生しており、また約4分前に発生した福島県沖の地震(Mj6.2)の表面波が通過している最中に発生していたため、どの様な誘発過程を経て発生に至ったのかを調べた。まず、静岡県東部地震の震源にどのような応力変化が働いていたのかを調べるため、静的ΔCFF、表面波と地球潮汐による動的ΔCFFを調べた。東北地方太平洋沖地震による静的応力変化及び表面波による動的応力変化の最大値は、それぞれ約21 kPa, 200 kPaであり、動的応力変化は静的応力変化に比べ一桁大きかった。地球潮汐による応力変化と福島県沖の地震の表面波による動的応力変化は最大で約1.2 kPa, 0.3 kPaであった一方、静岡県東部地震発生時の値はいずれも負の値で約-0.2 kPa, -0.01 kPaであった。次に、静岡県東部地震の破壊域での前震活動の有無について調べた。気象庁一元化震源カタログによると静岡県東部地震の発生前に震源域を含む領域では地震活動が認められていないため、matched filter法により検出を試みたところ、本震の約17時間前に本震の震源から約2km北北東の場所にM1.0の地震が1つ見つかったが、それまでの微小地震活動を考慮すると本震を誘発した前震とは結論付けられない。以上の結果を踏まえ、地震発生サイクルにおけるclock advanceによる、静岡県東部地震の「見かけ遅れ誘発」の可能性を提案する。まず静岡県東部地震の震源域の摩擦応力が、東北地方太平洋沖地震による静的な応力変化及び、表面波の動的な応力変化によって急速に増加した。その後、東北地方太平洋沖地震の大規模な余震の表面波による動的な応力変化及び、地球潮汐による応力変化によって摩擦応力がより摩擦強度に近づき、応力擾乱がなかった場合の発生予定時刻よりも早まって(clock advance)地震が発生した。大振幅の応力擾乱が作用してから遅れ破壊に至るまでの時間が、地震発生サイクルのスケールと比べてわずかでしかないことから、もともと静岡県東部地震のような地震が発生する準備が十分整っていたことが示唆される。

著者

三田村 理恵子 三田村 保

出版者

藤女子大学QOL研究所

雑誌

藤女子大学QOL研究所紀要 (ISSN:18816274)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.37-43, 2017-03

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本研究は、保育園園児用のタブレット端末による食育アプリ教材の開発と実践を目的として行った。食育アプリは、小学校でも活用が促されている三色食品群をもとに開発を行った。このアプリは、アンケートのような文字を入力することなく、タッチ操作で解答ができ、保育園児の食品分類の知識を調査することができる。この食育アプリを、保育園での食育支援活動の中で使用した。対象者は⚕、⚖歳の保育園児(男児10 名、女児10 名)とし、2015 年⚗月から11 月に調査を実施した。⚗月、⚘月の調査結果より、食べ物の色で誤分類しているケースが多く、三色食品群の色についての説明が不十分であったと判断できたため、⚙月の食育では食材の色と分類で使用している色の違いについて説明を行った。その結果食育アプリの正答率が高値になり、特にロールパンやトマト、イチゴの正解率が上昇した。食育アプリを活用して食育内容の理解度を評価することは、食育内容の見直しや次回への課題発見につながり有用であると思われる。

著者

田村 理

巻号頁・発行日

2015-03-25

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ii,146p.

著者

西松 慶子 田村 理 関根 政実 高野 光男

出版者

低温生物工学会

雑誌

凍結及び乾燥研究会会誌 (ISSN:02888297)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.48-50, 1993-10-20

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Cell suspension of Nicotiana tabacum L. cv. BY2 was cultured with a modified LS medium. The cells were examined to vitrify through two methods. The 7-days culture was replaced in the medium with 1M sucrose and cultured for 1 day. In the method 1, the cells were vitrified with PVS2 (by SAKAI) in liquid nitrogen. In the method 2, the cells were transferred to the medium containing 2M glycerol plus 0.4M sorbitol, and then to that containing 4.5M glycerol plus 1.46M sorbitol successively. Cells in the concentrated medium were vitrified similarly to the method 1. Plasmolysis of the cells was observed in both methods, but more mildly in the method 2. The ratio of heat of devitrification to that of thawing was 0.82 or 0.67 in the two methods, respectively. The thawed cells in both methods were hard to grow on the solid medium. Only the growth was observed on a solid medium through nursing culture plate of the cells from methed 2.

著者

田村 理

出版者

専修大学法学会

雑誌

専修法学論集 (ISSN:03865800)

巻号頁・発行日

no.120, pp.69-101, 2014-03

著者

田村 理香

出版者

ストラータ同人会

雑誌

Strata

巻号頁・発行日

vol.19, pp.130-141, 2005-12-24

著者

田村 理

出版者

一橋大学

雑誌

一橋研究 (ISSN:0286861X)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.91-115, 1991-10-31

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論文タイプ||論説

著者

田村 理

出版者

一橋大学

雑誌

一橋研究 (ISSN:0286861X)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.121-144, 1991-07-31

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論文タイプ||論説

著者

田村 理

出版者

一橋大学

雑誌

一橋研究 (ISSN:0286861X)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.113-136, 1991-04-30

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論文タイプ||論説

著者

辻 耕治 田村 理 大野 友道 香田 隆俊 村上 啓寿

出版者

日本食品化学学会

雑誌

日本食品化学学会誌 (ISSN:13412094)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.162-165, 2005-12-30

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アントシアニン高含有アカダイコン(Raphanus sativus L.)の育種研究の一環として、種子にγ線を各々200Gy、400Gy、600Gyの線量で照射した3集団とγ線無照射の集団を秋期栽培し、収穫個体のアントシアニン含量をHPLCにより定量し、放射線照射の生育およびアントシアニン産生能への影響を検討した。この結果、200Gy照射集団は、γ線無照射集団と比較して、アントシアニン含量が単位体積あたりと個体あたりどちらについても有意に増加し、個体体積もほとんど変動しなかった。さらに、種子に対するγ線照射は、いずれの強度においてもアカダイコン中のアントシアニン組成にほとんど影響を与えなかった。したがって、200Gy照射はアントシアニン高含有アカダイコンの育種に有効な手法となる可能性のあることが示された。