著者

福田 治久 佐藤 大介 白岩 健 福田 敬

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.158-167, 2019-05-01 (Released:2019-06-13)

参考文献数

25

被引用文献数

2

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目的:2011年度より第三者提供が開始されたレセプト情報・特定健診等情報データベース(NDB)の研究利用が不十分な状況にある.学術研究を加速化させ,エビデンスに基づいた医療政策を推進するためには,NDBの活用可能性を高めていく必要がある.本研究の目的は,臨床疫学研究および医療経済研究を行うのに有用性が高く,かつ,データ容量の効率性が高いNDB解析用データセットを構築することである.方法:2009年 4 月から2016年12月の間の医科入院レセプトおよびDPCレセプトにおいて 1 度でも出現したことのある解析用患者IDを全データから無作為に25%分を抽出し,当該解析用患者IDの全期間における全診療行為情報を含む全レセプトデータを格納したNDBを用いた.臨床疫学研究および医療経済研究を行うのに有用性の高い解析用データセットテーブルに必要な変数について検討した.また,医科レセプトにおいては退院年月日情報が含まれていないことから,レセプトデータを用いた補完的な退院年月日を付加する方法について検討した.本検討では,退院年月日情報が含まれるDPCレセプトを用いて,入院年月日と診療実日数を用いる場合と,診療行為発生日を用いる場合のそれぞれの方法で退院年月日を算出し,実際のDPCレセプトに記載されている退院年月日との一致状況について検証した.結果:NDBに含まれるレコード識別情報を有機的に連結させた解析用データセットテーブルとして,以下の11テーブルを開発した:患者(KAN),レセプト(REC),傷病名(SYO),診療行為(SIN),薬剤(IYA),特定器材(TOK),調剤(TYO),調剤加算料等(TKA),DPC診断群分類(BUD),医療機関(IRK),入院(ADM).医療機関(IRK)を除く各テーブルは解析用患者IDによって相互に突合することができる.また,医科レセプトにおける補完退院年月日は,診療行為(SI),医薬品(IY),特定器材(TO),コーディングデータ(CD)の各レコードにおける診療行為年月日の最終日情報を用いることで,99.83%の入院症例において正しい退院年月日を付加することができた.結論:本研究において開発した解析用データセットテーブルを用いることで,NDBを用いた臨床疫学研究および医療経済研究を即座に実施可能な環境をもたらすことができる.

著者

福田 治久

出版者

一般社団法人 日本環境感染学会

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.29, no.6, pp.396-404, 2014 (Released:2015-01-26)

参考文献数

21

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医療経済評価は医療技術,医薬品,医療材料,対策活動などの効率性を評価する技法であり,効率性とは,費用と有効性の双方の観点から評価されるものである.本稿では,医療関連感染領域における有効性の評価方法と医療経済評価の実例について紹介する.   本稿では,医療経済評価に必要な有効性データについて,(1) 医療関連感染領域の医療経済評価に利活用 可能なアウトカム指標のデータ例,(2) 有効性データ算出時の患者重症度調整に使用可能なデータ例につい て紹介する.さらに,「非皮下トンネル型中心静脈カテーテル」と「末梢挿入型中心静脈カテーテル」の比較 事例をとりあげ,医療経済評価における分析モデルの概要と具体的な検討手順について紹介する.

著者

福田 治久

出版者

一般社団法人 日本環境感染学会

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.29, no.6, pp.387-395, 2014 (Released:2015-01-26)

参考文献数

22

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医療経済評価は医療技術,医薬品,医療材料,対策活動などの効率性を評価する技法であり,効率性とは,費用と有効性の双方の観点から評価されるものである.本稿では,医療関連感染領域における費用の評価方法について紹介する.取り上げる費用は,「対策費用」,「健康状態の変化による医療費」,「生産性損失費用」の3 点である.   「対策費用」および「健康状態の変化による医療費」の測定は,DPC データやレセプトデータを活用することができることから,最初に,DPC データを用いた評価方法について解説する.次に,「健康状態の変化による医療費」の代表的な測定方法である,(1) カルテレビュー,(2) マッチング法,(3) 回帰分析,の3 つの方法について解説する.また,これらの方法を用いて推計された,本邦における医療関連感染発生による追加的医療費の報告結果について紹介する.最後に,「生産性損失費用」について,医療経済評価ガイドラインにおいて推奨されている評価方法について紹介する.

著者

髙木 康文 福田 治久

出版者

一般社団法人 日本環境感染学会

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.173-180, 2016 (Released:2016-08-18)

参考文献数

30

被引用文献数

1 1

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本研究の目的は,MRSA感染症における追加的医療資源(入院日数・出来高換算医療費)の推計である.  対象は調査病院を2012年12月~2014年12月に退院した患者で,解析手法はMRSA感染有無を目的変数にしたロジスティック回帰によって推定される傾向スコアによるマッチング法を用いた.傾向スコア推定後,DPC10桁が同一でスコアが近似するMRSA感染者と非感染者を1対1でマッチングした.また,時間依存バイアスに対処したマッチング法も併せて行った.両者の医療資源の差異の平均から追加医療資源を算出し有意差の検定は対応のあるt検定を用いた.  解析対象症例数は24,538例で,感染者数は47名であった.MRSA感染症による入院日数の延長は時間依存バイアスに対処した場合:13.1日(95%信頼区間3.7日–22.4日,p=0.008)および医療費の増加は107.0万円(31.7万円–182.2万円,p=0.007)であり,時間依存バイアスに対処しない場合:21.2日(95%信頼区間11.7日–30.8日,p<0.001)および医療費の増加は160.7万円(64.3万円–257.0万円,p=0.001)と算出された.  本研究は,傾向スコアを用い時間依存バイアスに対処したマッチング法でMRSA感染症による追加的医療費を推計した.結果,時間依存バイアスに対処しなければ結果を過大評価することが明らかとなった.本推計値は感染制御における費用対効果を計る資料として活用できる.

著者

河野 雅臣 福田 治久 藤久保 美紀 佐伯 康弘 菅原 えりさ 木村 哲

出版者

一般社団法人 日本歯内療法学会

雑誌

日本歯内療法学会雑誌 (ISSN:13478672)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.91-102, 2020 (Released:2020-06-15)

参考文献数

71

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Abstract : Background : Aseptic root-canal treatment (aRCT), in which a bacteria-free protocol is used, results in a high success rate of approximately 90%. However, most Japanese patients do not receive aRCT due to unsuitable procedures that put emphasis on saving cost. Purpose : The aim of this study was to estimate the cost-effectiveness of aRCT in Japan with a cost-utility analysis (CUA). Methods : We used CUA to estimate the cost-effectiveness of aRCT against septic RCT (sRCT) which is thought to be commonly performed in Japan, and evaluated CUA using the incremental cost-effectiveness ratio (ICER). The ICERs were compared with criteria. The expected costs of aRCT were estimated using the fees of Medicaid in the United States and the scheduled fees of the Swedish medical insurance system. The expected cost of sRCT and endodontic surgery (ES) were estimated using the fees of the Japanese reimbursement system. The utility of RCT and ES were quantified with quality-adjusted life years (QALY) calculated by the QOL value of one tooth loss, the rate of RCT failure, and the life expectancy of the median age of the Japanese population. Results : In Japan, the ICERs of aRCT compared with sRCT were lower than the smallest criterion, 5,000,000 yen. Conclusion : The results of this study revealed that aRCT may be a cost-effective procedure in Japan.

著者

福田 治久

出版者

一般社団法人 日本環境感染学会

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.63-73, 2013 (Released:2013-06-05)

参考文献数

20

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手術部位感染率の病院間比較は効果的な感染対策であるが,その成否は患者重症度調整にかかっている.本研究の目的は,感染率の病院間比較手法について検証することである.   本研究の解析対象は,APPY, BILI, CHOL, COLN, GAST, RECの6術式である.患者重症度調整変数として,(1) NNISリスク・インデックスを構成する変数,および,(2)サーベイランス対象の全変数,を投入した多変量ロジスティック回帰分析を実施した.モデルのパフォーマンス評価にはc-indexを用いた.また,共変量に,手術時間と内視鏡有無の2変数を投入・除外したモデルを構築し,各モデルにおいて算出される標準化感染比(SIR)の変化を検証した.   解析対象は37病院における37,251症例である.SSI発生に関するオッズ比は術式間およびリスク要因間で大きく異なっていた.APPYを除いて,サーベイランス対象の全変数を用いたモデルはc-indexが有意に高かった(p<0.001).SIRは,構築モデルによって大きく異なり,その結果,病院パフォーマンスの解釈が相反する事象が観察された.   従来のNNISリスク・インデックスによる層別解析よりも,SSIサーベイランスの全収集変数を用いた多変量ロジスティック回帰分析によるモデル解析の方がパフォーマンスの高い結果が得られた.

著者

小田 太史 福田 治久

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.3-11, 2021-01-15 (Released:2021-01-30)

参考文献数

24

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目的 リハビリテーションの主な目的は,日常生活動作を改善させることである。回復期病棟においては,患者に対して集中的なリハビリテーションを提供し,日常生活動作の改善を図ることが求められているが,検証が十分とは言い難い。本研究では,リハビリテーション提供時間に焦点を当て,病床機能報告制度の悉皆調査を用いて日常生活動作とリハビリテーション提供量の関係を検証する。方法 本研究は,2014年度から2017年度の病床機能報告から病棟別パネルデータを構築し,全国の回復期病棟を対象とした後方視的コホート研究である。主要評価項目に日常生活機能改善割合を,説明変数にリハビリテーション単位数を使用し,固定効果モデルを用いて回帰分析を実施した。結果 2014年度の病床機能報告から「機能区分」が回復期である2,003病棟を抽出し,437病棟(317病院)が分析対象となった。2014年度,2015年度および2017年度の日常生活機能改善割合の平均値は,それぞれ0.601,0.614および0.627ポイントであった。2014年度,2015年度および2017年度のリハビリテーション単位数の平均値は,それぞれ6.302,6.477および6.642単位であった。パネルデータ分析の結果,日常生活機能改善割合の増加とリハビリテーション単位数の増加に有意な関係を認めた(偏回帰係数=0.015, P=0.015)。結論 全国規模の調査を用いた病床レベルの検証において,リハビリテーション提供時間の増加が日常生活動作の改善に有意に関係していることが示された。

著者

福田 治久 佐藤 大介 福田 敬

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.147-157, 2019-05-01 (Released:2019-06-13)

参考文献数

6

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目的:費用対効果評価制度における分析は,『医療経済評価研究における分析手法に関するガイドライン』(経済評価GL)に基づいて実施することとなっている.経済評価GLにおいては,診療報酬改定の影響を補正するために,診療行為レベルでの単価の補正を推奨しているが,他の補正方法との比較検討はなされていない.本研究の目的は,レセプトデータを用いた医療費分析において診療報酬改定の補正方法について検討することである.方法:本研究では2009年 4 月から2016年12月のおよそ 8 年間における医科およびDPCのレセプトデータから,1度でも入院をしたことのある者の解析用IDを抽出し,当該解析用IDの中から無作為に25%分を抽出したナショナルデータベース(NDB)を使用した.2012年度から2016年度にかけて,DPCコードおよびDPCコード内における患者定義が同一のDPCコードにおける入院症例を解析対象に定めた.診療報酬改定の補正方法として以下の 4 方法を定めた:1DPC包括部分・診療行為・薬価・材料に対して2016年度単価を使用,2薬価・材料のみに対して2016年度単価を使用し,その他は診療報酬本体改定率を使用,3診療報酬本体・薬価・材料に対して全体的にネット改定率を使用,4補正を行わない.本研究では,経済評価GLが推奨する 1 を用いた補正方法によって算出した医療費に対して,2~4のそれぞれを用いた補正方法によって算出した医療費の比率を算出し,補正方法の違いによる医療費推計結果の違いを比較検討した.結果:「2012-2013年度」,「2014-2015年度」,「2016年度」の間で,DPCコードおよび患者定義が変更されていないDPC数は,2016年度全DPCコード数:4,918件のうち,999件(20.3%)であった.一方,「2014-2015年度」,「2016年度」の間では1,528件(31.1%)であった.経済評価GLが推奨する補正方法 1 による医療費に対して,各補正方法で算出した医療費の比は,補正方法 2 では1.01,補正方法 3 では0.99,補正方法 4 では1.00であった.ただし,DPCコードによって医療費比が±10%程度の相違が生じ,一部のDPCコードでは±20%以上の誤差も生じていたが,どの補正方法においても相違の傾向は同様であった.結論:経済評価GLにおいて推奨されている補正方法 1 は,DPCコード内容の変更の影響が大きいことから現実的に実施困難であることが明らかになった.また,より簡便な補正方法2~補正方法 3 を用いた場合でも,推計結果に大きさ誤差を認めなかった.そのため,結果の精度と分析実施可能性に鑑みてネット改定率(補正方法3)を用いることが許容される.

著者

江上 廣一 廣瀬 昌博 津田 佳彦 大濱 京子 本田 順一 島 弘志 中林 愛恵 福田 治久 今中 雄一 小林 祥泰

出版者

一般社団法人 日本医療・病院管理学会

雑誌

日本医療・病院管理学会誌 (ISSN:1882594X)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.205-215, 2012 (Released:2012-11-30)

参考文献数

32

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2007∼09年度に収集された転倒・転落のインシデントレポート1,764件を対象に,転倒率(件/1,000患者・日)を用いて転倒・転落に関する疫学的側面を検討した。患者の平均年齢は男66.6±18.8歳(950件),女69.9±19.2歳(814件)であった。全体の転倒率は1.84件/1,000患者・日,性別では男2.06および女1.87であった。年齢別では,70歳代が2.82件/1,000患者・日(555件)でもっとも高く,高齢者ほど高い傾向にあった。診療科別において,外科系では整形外科が最低で1.14件/1,000患者・日,内科系では循環器内科および呼吸器内科が最低で1.97を示し,外科系より内科系診療科が高い傾向にあった。また,入院から転倒発生までの日数における転倒率(転倒件数)について,入院翌日が0.16件/1,000患者・日(118件)でもっとも高く,ついで入院3日目が0.12(84件),入院当日が0.11(78件)で以降漸減していた。転倒発生の平均値は12.4日であった。 転倒率からみた転倒の疫学的側面から,入院診療科や入院からの日数に応じた防止策を講じることが必要である。

著者

福田 治久

出版者

京都大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2007

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医療界では安全水準を測定することが極めて困難であるために,安全活動の効果の検証もまた至難な状況下にある.本研究は,航空業界・化学業界・製造業界を対象にヒューマンエラーの未然防止の上で高い効果が期待できる安全活動についてヒアリングし,その活動を医療界に応用することを目的に調査を行った.その結果,インシデント報告に対する非懲罰化,報告の簡素化を進めることで報告件数が増加する傾向にあることが確認された.しかしながら,調査対象企業においては,安全活動の効果を検証可能な余地を認めたものの,定量的な実証には未だ至っておらず,今後さらなる研究を進めることの必要性が見出された.一方で,病院感染領域では,病院感染の発生を不安全な状態と捉え,感染による追加的治療コストの測定が可能である.また,当該コスト推計値は,感染対策の重要性を訴求する根拠として,さらに,感染防止方策の経済評価研究の参照値として活用可能なデータにもなりうる.しかしながら,当該コストの推計値は推計方法に大きく依存するという問題がある.そのため,第三者が活用する際には,報告された推計値の自施設・自国における外挿可能性を考慮する必要性が生じ,その検証には推計方法の正確性や推計結果の透明性の視点が不可欠となる.本研究は,2000年〜2006年に報告された英語原著論文を対象に,病院感染による治療コストを推計した論文を抽出し,平成19年度に開発したフレームワークに基づいて推計値の質を評価した.その結果,病院感染による追加的治療コストを推計した研究は50論文が確認され,そのうちわずか7報のみが,透明性・正確性を共に備えた推計値を報告していた.当該コスト研究は,感染対策に向けた資源配分の意思決定を大きく左右するために,第三者が転用可能な結果を報告することが極めて重要になる.本研究は,経済評価研究の新たな視点を呈示するものである.