著者

林田 賢史 村上 玄樹 高橋 裕子 辻 一郎 今中 雄一

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.50-55, 2012 (Released:2012-03-07)

参考文献数

17

被引用文献数

1 2

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Objectives: The aim of this study was to examine which of the two groups have higher lifetime medical expenditures; male smokers or male nonsmokers. We conducted this investigation using a Japanese single cohort database to calculate long-term medical expenditures and 95% confidence intervals. Methods: We first constructed life tables for male smokers and male nonsmokers from the age of 40 years after analyzing their mortality rates. Next, we calculated the average annual medical expenditures of each of the two groups, categorized into survivors and deceased. Finally, we calculated long-term medical expenditures and performed sensitivity analyses. Results: The results showed that although smokers had generally higher annual medical expenditures than nonsmokers, the former’s lifetime medical expenditure was slightly lower than the latter’s because of a shorter life expectancy that resulted from a higher mortality rate. Sensitivity analyses did not reverse the order of the two lifetime medical expenditures. Conclusions: In conclusion, although smoking may not result in an increase in lifetime medical expenditures, it is associated with diseases, decreased life expectancy, lower quality of life (QOL), and generally higher annual medical expenditures. It is crucial to promote further tobacco control strategically by maximizing the use of available data.

著者

林田 賢史 村上 玄樹 高橋 裕子 辻 一郎 今中 雄一

出版者

日本衛生学会

雑誌

日本衞生學雜誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.50-55, 2012-01-15

被引用文献数

2

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Objectives: The aim of this study was to examine which of the two groups have higher lifetime medical expenditures; male smokers or male nonsmokers. We conducted this investigation using a Japanese single cohort database to calculate long-term medical expenditures and 95% confidence intervals.<br> Methods: We first constructed life tables for male smokers and male nonsmokers from the age of 40 years after analyzing their mortality rates. Next, we calculated the average annual medical expenditures of each of the two groups, categorized into survivors and deceased. Finally, we calculated long-term medical expenditures and performed sensitivity analyses.<br> Results: The results showed that although smokers had generally higher annual medical expenditures than nonsmokers, the former's lifetime medical expenditure was slightly lower than the latter's because of a shorter life expectancy that resulted from a higher mortality rate. Sensitivity analyses did not reverse the order of the two lifetime medical expenditures.<br> Conclusions: In conclusion, although smoking may not result in an increase in lifetime medical expenditures, it is associated with diseases, decreased life expectancy, lower quality of life (QOL), and generally higher annual medical expenditures. It is crucial to promote further tobacco control strategically by maximizing the use of available data.<br>

著者

佐々木 典子 國澤 進 今中 雄一

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.166-173, 2021-05-31 (Released:2021-06-25)

参考文献数

19

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目的:一般に高齢になると医療利用度は高くなるが,高齢者の医療資源利用の実態(疾患領域・治療・投薬内容等)や医療費の集中度は,超高齢社会である日本や海外の先行研究でごく一部しか明らかとなっていない.地域の個票データを用いて,高齢者の年間医療費総額の特徴や分布等の記述を行うとともに,年間医療費高額患者の診療実態を示し,医療費高額患者の医療費全体への寄与割合や今後の課題を検討する.方法:都道府県レベルの 2 地域の国民健康保険レセプトデータ・後期高齢者レセプトデータ(2014年 4 月~2015年 3 月診療分)から得られた,65歳以上の受療者を対象とした.患者属性,疾患数(ICD-10コード章別分類ごと)および地域の医療費累積総額に対する医療費総額上位者の寄与割合等について記述し,年間医療費総額の集中度についてジニ係数を用いて検討した.さらに,医療費総額上位1%患者につき医療資源利用を診療行為に応じて「入院(薬剤・リハビリ除く)」「外来(薬剤・リハビリ除く)」「薬剤(入院・外来)」「リハビリ(入院・外来)」の 4 種類に分類し,利用割合や診療内容の詳細につき検討した.また,医療費総額上位100例につき疾患や診療内容の傾向につき明らかにした.結果:65歳以上の高齢受療者(n= 879,245)の年間医療費総額は6,349億円を示した.患者属性は女性が58.1%を占め,年齢階層別では65-74歳47.5%,75-84歳36.9%,85歳以上15.6%だった.年間総医療費の分布は上位 1 %で12.4%(784億円),上位 5 %で37.9%(2,406億円),上位10%で54.2%(3,439億円)を占めた.解析対象者の78.5%は入院しておらず,患者 1 人あたり年間疾患数は全体平均で7.5,上位 5 パーセンタイルで10.6,上位 1 パーセンタイルで11.1と,上位者ほど併存疾患が多くなっていた.また,対象者全体に対し年間医療費上位 5 %,同 1 %の方が入院医療費の占める割合が高かった.さらに,年間医療費総額の格差は,全被保険者でジニ係数0.663と高値を示し,年齢階層別では階層が高いほどジニ係数は低い傾向を認めた(65-69歳:0.710,70-74歳:0.679,75歳以上:0.639).上位100例の診療内容からは,循環器疾患,血液疾患に伴う診療が高額化に寄与し,複数の手術実施や維持透析も少なからず寄与していることが判明した.結論:高齢者の年間医療費総額の多くの部分が比較的少数の患者に集中していた.医療費の高額化に寄与する診療行為,疾患領域や治療内容が判明したことで,医師レベルで治療に関する意思決定の際に参考にすべき事項や,政策レベルでより効率的な医療資源配分を検討する際の一助となる可能性が示唆された.

著者

ICU 機能評価委員会 今中 雄一 林田 賢史 村上 玄樹 松田 晋哉

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.227-232, 2010-04-01 (Released:2010-10-30)

参考文献数

8

被引用文献数

2 8

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ICU入室患者の治療成績を向上させるには,患者の重症度評価と予後に関するデータ蓄積が必要不可欠である。そこで,全国のICUの実態・治療等に関する松田班調査が2006,2007,2008年度に行われた。各年度の10月の1ヵ月間にICUに入室した患者を対象に,Acute Physiology and Chronic Health Evaluation II(APACHE II)スコアを用いた重症度評価と予後,各施設のICU運用状況等を調査した。今回は2007年度の調査結果を検討した。ベッド数は6床が最も多く,中央値は8床であった。午前10時に専任の医師がいない施設が21%あり,夜間にはさらに増加した。APACHE II スコアは11,12点が最も多く,実死亡率はAPACHE II スコアから予測される死亡率より低かった。今後は治療に関与する因子を特定し,わが国ICUの治療成績向上を目指す必要がある。そのためには,恒常的なデータ収集システムの構築が必須である。

著者

関本 美穂 今中 雄一

出版者

一般社団法人 日本膵臓学会

雑誌

膵臓 (ISSN:09130071)

巻号頁・発行日

vol.21, no.6, pp.479-483, 2006 (Released:2007-02-08)

参考文献数

19

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EBM(Evidence-based medicine)とは,「良心的・分別的・系統的に,現在用いうる最良のエビデンスを用いて,個々の患者ケアに関する意思決定を行う」ことであり,「エビデンス」とは患者集団を対象に行った研究から導き出された,疾病の頻度やリスク・治療の有効性に関する情報である.一方診療ガイドラインは,「特定の臨床状況のもとで,適切な判断や決断を下せるよう支援する目的で体系的に作成された文書」であり,医師の診療行為を改善させる手段として最もよく利用されている.最近のガイドラインは,患者アウトカムの改善を第一の目的として,エビデンスを重視して開発されている.忙しい臨床医にとってガイドラインは,最新の医学知識を手早く仕入れ自分の診療に役立てるための貴重な情報源である.ガイドラインの推奨は必ずしもすべての患者に適応できるわけではなく,個々の患者にとって最良の診療を提供するための臨床決断は,依然として医師の役割である.

著者

佐藤 祥一郎 園田 和隆 吉村 壮平 宮﨑 雄一 松尾 龍 三浦 克之 今中 雄一 磯部 光章 斎藤 能彦 興梠 貴英 西村 邦宏 安田 聡 小川 久雄 北園 孝成 飯原 弘二 峰松 一夫 日本医療研究開発機構「脳卒中を含む循環器病の診療情報の収集のためのシステムの開発 に関する研究」班

出版者

一般社団法人 日本脳卒中学会

雑誌

脳卒中 (ISSN:09120726)

巻号頁・発行日

pp.10587, (Released:2017-12-12)

参考文献数

57

被引用文献数

3

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脳卒中に対する合理的,経済的な疾病対策を行うためには,悉皆性と信頼性を合わせ持つ国家的な脳卒中登録事業が不可欠である.わが国の診療実態に即した脳卒中登録システムに必要な条件を明らかにするため,システマティックレビューを行った.2015 年12 月31 日までに発行された,脳卒中登録研究に関する医学文献を,MEDLINE および医学中央雑誌上で検索し,1533 編の文献から,51 の登録研究(国外38,国内13)を抽出した.レビューの結果から,日本における質の高い脳卒中登録事業に必要な条件として,医療ID 導入による既存大規模データベースとの連携と,それを可能にする法整備,行政による公的事業資金,学会や患者支援団体,企業の支援による安定的な資金確保,情報公開の重要性が挙げられた.

著者

則 のぞみ 鹿島 久嗣 山下 和人 猪飼 宏 今中 雄一

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.J100-D, no.2, pp.194-204, 2017-02-01

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ICU入室患者の死亡リスク予測問題において,疾病によってリスク要因がどのように死亡リスクに関係するかが異なる点を考慮するために,疾病ごとに個別化した予測モデルを構築する.疾病ごとの個別化に際して課題となるデータの疎性に対処するために,疾病の分類と電子健康記録の分類に関する二つのドメイン知識を取り込むマルチタスク学習手法を提案し,医療機関における実データを用いた実験で提案手法の有効性を示す.

著者

関本 美穂 今中 雄一 吉原 桂一 米野 琢哉 白井 貴子 ジェイスン ・リー 佐々木 弘真

出版者

The Japan Society of Transfusion Medicine and Cell Therapy

雑誌

日本輸血細胞治療学会誌 (ISSN:18813011)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.347-353, 2010

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Disease Procedure Combination(DPC)データには臨床情報および詳細な輸血情報が含まれるため,輸血リスクを考慮した血液製剤使用量評価に利用できる可能性がある.われわれはDPCデータを利用して,73の急性期病院における血液製剤使用状況を調査し,血液製剤を多く消費する疾患や手術を検討した.また病院ごとの血液製剤使用量を予測する3つの重回帰分析モデルを作成し,R²値を使ってその予測能を評価した.最初のモデルは,病院機能に関する5つの変数(病床数,全身麻酔下手術数,心臓手術の実施,造血幹細胞移植の実施,血漿交換の実施)を予測因子とした.2つ目のモデルでは,年齢分布および血液製剤を多く使用する疾患・手術の年間1病床あたり件数を予測因子とした.3つ目のモデルはDPC診断群分類を利用して血液製剤の使用量を予測した.血液製剤の大部分が,特定の疾患・手術を受けた患者により消費されていた.診断群分類を用いた予測モデルは,輸血のリスクや血液製剤の使用量を診断群分類ごとに細やかに考慮できるために高い予測能を示した.一方,血液製剤の使用量が多い疾患や手術の症例数から使用量を予測するモデルも,比較的良好な予測能を示した.しかし病床数や全身麻酔下手術数は,血液製剤の使用量と関連しなかった.DPCデータを利用した血液製剤使用状況の解析は,少ない労力で大量のデータを処理でき,また各病院における疾患分布を考慮して血液製剤使用量を評価できる.<br>

著者

弘田 義人 六車 耕平 今中 雄一

出版者

一般社団法人 日本医療・病院管理学会

雑誌

日本医療・病院管理学会誌 (ISSN:1882594X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.11-19, 2020-04-24 (Released:2020-04-28)

参考文献数

36

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本研究の目的は,日本の医療制度下における費用を用いた費用効果分析(費用効用分析),費用便益分析を網羅的に収集し,その特徴を検討することである。5つの電子データベースを用い,日本の医療制度下における費用を用いた増分費用効果比,増分費用効用比,純金銭便益,純健康便益,増分純便益のいずれかを検討した文献を系統的レビューの手法に則り検索・選択した。その後必要項目を抽出し,文献の特徴を検討した。その結果,1983年から2018年に発表された325文献を採択した。2017年以降文献数は急増しており,ガイドライン等の推奨に沿っている研究は近年増加傾向だったが,欧米における費用効用分析のレビュー論文の結果と比較すると,推奨に沿っていない研究が多かった。より一層,費用効果分析・費用便益分析の質の向上を図るべきである。また医療経済評価の方法論の標準化の推進に資するため,日本における医療経済評価研究を集積したデータベースの構築が望まれる。

著者

落合 英伸 大坪 徹也 猪飼 宏 今中 雄一

出版者

一般社団法人 日本医療・病院管理学会

雑誌

日本医療・病院管理学会誌 (ISSN:1882594X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.183-191, 2014 (Released:2015-04-21)

参考文献数

23

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我が国の抗精神病薬大量処方は,諸外国と比べて頻繁に実施されている。本研究では,広域地域国民健康保険および後期高齢者医療診療報酬データを活用し,外来維持期の統合失調症患者の抗精神病薬大量処方と患者因子,診療行為,受診施設の種類との関連について探索した。大量処方の定義は,患者当たりのクロルプロマジン換算値が1,000 mg/日を超える処方とした。大量処方患者は,全体(n=6,726)の7.9%,施設別では精神科病院13.1%,精神科診療所8.3%,一般病院5.0%,一般診療所2.0%と傾向に違いがみられた。多重ロジスティック回帰分析の結果では,大量処方の調整オッズ比は75歳以上の高齢者で低く,精神科リハビリ利用者の非利用者に対する調整オッズ比は1.89~4.38と高かった。医療政策面では,施設ごとおよび地域における抗精神病薬の実態がモニターできる有用なデータである。

著者

伏見 清秀 今中 雄一 藤森 研司 猪飼 宏 伊藤 弘人 今井 博久

出版者

一般社団法人 日本医療・病院管理学会

雑誌

日本医療・病院管理学会誌 (ISSN:1882594X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.97-116, 2015 (Released:2015-10-10)

著者

廣瀬 昌博 花田 英輔 竹村 匡正 吉原 博幸 今中 雄一 岡本 和也 中林 愛恵 本田 順一 江上 廣一 津田 佳彦

出版者

島根大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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各医療機関には膨大なインシデントレポートデータが蓄積されているが、インシデントによって発生するあらたな医療費、とくにその多くを占める転倒・転落事例とともに一般事例についても追加的医療費を算出するとともに疫学的側面を明らかにすることができた。また、機械学習法を繰り返すことで、インシデントレポートの自動分類や最適に分類される精緻化が可能であることが分かった。

著者

西園 昌久 高橋 流里子 対馬 節子 松永 智子 福屋 靖子 土屋 滋 大貫 稔 高橋 美智 浅野 ふみぢ 小松崎 房枝 鈴木 小津江 平山 清武 中田 福市 鈴木 信 壁島 あや子 名嘉 幸一 鵜飼 照喜 福永 康継 浪川 昭子 高田 みつ子 岩渕 勉 森脇 浩一 加藤 謙二 早川 邦弘 森岡 信行 津田 司 平野 寛 渡辺 洋一郎 伴 信太郎 木戸 友幸 木下 清二 山田 寛保 福原 俊一 北井 暁子 小泉 俊三 今中 孝信 柏原 貞夫 渡辺 晃 俣野 一郎 村上 穆 柴崎 信吾 加畑 治 西崎 統 大宮 彬男 岩崎 徹也 奥宮 暁子 鈴木 妙 貝森 則子 大橋 ミツ 川井 浩 石川 友衛 加世田 正和 宮澤 多恵子 古賀 知行 西川 眞八 桜井 勇 三宅 史郎 北野 周作 竹洞 勝 北郷 朝衛 橋本 信也 斉藤 宣彦 石田 清 畑尾 正彦 平川 顕名 山本 浩司 庄村 東洋 島田 恒治 前川 喜平 久保 浩一 鈴木 勝 今中 雄一 木内 貴弘 朝倉 由加利 荻原 典和 若松 弘之 石崎 達郎 後藤 敏 田中 智之 小林 泰一郎 宮下 政子 飯田 年保 奥山 尚 中川 米造 永田 勝太郎 池見 酉次郎 村山 良介 河野 友信 G. S. Wagner 伊藤 幸郎 中村 多恵子 内田 玲子 永留 てる子 石原 敏子 河原 照子 石原 満子 平山 正実 中野 康平 鴨下 重彦 大道 久 中村 晃 倉光 秀麿 織畑 秀夫 鈴木 忠 馬渕 原吾 木村 恒人 大地 哲郎 宮崎 保 松嶋 喬 桜田 恵右 西尾 利一 森 忠三 宮森 正 奥野 正孝 江尻 崇 前沢 政次 大川 藤夫 関口 忠司 吉新 通康 岡田 正資 池田 博 釜野 安昭 高畠 由隆 高山 千史 吉村 望 小田 利通 川崎 孝一 堀 原一 山根 至二 小森 亮 小林 建一 田中 直樹 国府田 守雄 高橋 宣胖 島田 甚五郎 丸地 信弘 松田 正己 永井 友二郎 向平 淳 中嶌 義麿 鎮西 忠信 岡田 究 赤澤 淳平 大西 勝也 後藤 淳郎 下浦 範輔 上田 武 川西 正広 山室 隆夫 岡部 保 鳥居 有人 日向野 晃一 田宮 幸一 菅野 二郎 黒川 一郎 恩村 雄太 青木 高志 宮田 亮 高野 純一 藤井 正三 武内 恵輔 南須原 浩一 佐々木 亨 浜向 賢司 本田 麺康 中川 昌一 小松 作蔵 東 匡伸 小野寺 壮吉 土谷 茂樹 岡 国臣 那須 郁夫 有田 清三郎 斎藤 泰一 清水 強 真島 英信 村岡 亮 梅田 典嗣 下条 ゑみ 松枝 啓 林 茂樹 森 一博 星野 恵津夫 正田 良介 黒沢 進 大和 滋 丸山 稔之 織田 敏次 千先 康二 田中 勧 瓜生田 曜造 尾形 利郎 細田 四郎 上田 智 尾島 昭次 大鐘 稔彦 小倉 脩 林 博史 島 澄夫 小池 晃 笹岡 俊邦 磯村 孝二 岩崎 栄 鈴木 荘一 吉崎 正義 平田 耕造

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.145-173, 1984-06-25 (Released:2011-08-11)

著者

岡田 理沙 後藤 悦 愼 重虎 佐々木 典子 今中 雄一

出版者

一般社団法人 日本医療・病院管理学会

雑誌

日本医療・病院管理学会誌 (ISSN:1882594X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.44-52, 2023-04-30 (Released:2023-04-28)

参考文献数

42

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介護保険サービス利用の地域差については,多角的な分析を行い,適切に対応していくことが求められている。本研究では,市区町村単位での介護保険サービス利用の地域差を明らかにしたうえで,その地域差に関連する因子を検討した。まず,介護保険者単位で居宅,地域密着型,施設サービスの利用割合を,全国及び大都市部,地方都市部,過疎地域の3つの地域別に記述した。次に,各サービス利用割合と5つの曝露因子の関連について,交絡因子を調整して調べるため,回帰分析を行った。本研究の結果,各利用割合は大きなばらつきを認め,特に居宅サービスは0%から20.4%まで分布していた。また,居宅サービス利用は大都市部,地域密着型及び施設サービス利用は過疎地域に多い傾向にあった。さらに,高齢単身者世帯の割合,女性の就業割合,高齢者の就業割合,居宅介護支援事業所のケアマネジャー数,施設サービス定員数の全ての曝露因子が各利用割合と関連を示した。

著者

西園 昌久 高橋 流里子 対馬 節子 松永 智子 福屋 靖子 土屋 滋 大貫 稔 高橋 美智 浅野 ふみぢ 小松崎 房枝 鈴木 小津江 平山 清武 中田 福市 鈴木 信 壁島 あや子 名嘉 幸一 鵜飼 照喜 福永 康継 浪川 昭子 高田 みつ子 岩渕 勉 森脇 浩一 加藤 謙二 早川 邦弘 森岡 信行 津田 司 平野 寛 渡辺 洋一郎 伴 信太郎 木戸 友幸 木下 清二 山田 寛保 福原 俊一 北井 暁子 小泉 俊三 今中 孝信 柏原 貞夫 渡辺 晃 俣野 一郎 村上 穆 柴崎 信吾 加畑 治 西崎 統 大宮 彬男 岩崎 徹也 奥宮 暁子 鈴木 妙 貝森 則子 大橋 ミツ 川井 浩 石川 友衛 加世田 正和 宮澤 多恵子 古賀 知行 西川 眞八 桜井 勇 三宅 史郎 北野 周作 竹洞 勝 北郷 朝衛 橋本 信也 斉藤 宣彦 石田 清 畑尾 正彦 平川 顕名 山本 浩司 庄村 東洋 島田 恒治 前川 喜平 久保 浩一 鈴木 勝 今中 雄一 木内 貴弘 朝倉 由加利 荻原 典和 若松 弘之 石崎 達郎 後藤 敏 田中 智之 小林 泰一郎 宮下 政子 飯田 年保 奥山 尚 中川 米造 永田 勝太郎 池見 酉次郎 村山 良介 河野 友信 Wagner G. S. 伊藤 幸郎 中村 多恵子 内田 玲子 永留 てる子 石原 敏子 河原 照子 石原 満子 平山 正実 中野 康平 鴨下 重彦 大道 久 中村 晃 倉光 秀麿 織畑 秀夫 鈴木 忠 馬渕 原吾 木村 恒人 大地 哲郎 宮崎 保 松嶋 喬 桜田 恵右 西尾 利一 森 忠三 宮森 正 奥野 正孝 江尻 崇 前沢 政次 大川 藤夫 関口 忠司 吉新 通康 岡田 正資 池田 博 釜野 安昭 高畠 由隆 高山 千史 吉村 望 小田 利通 川崎 孝一 堀 原一 山根 至二 小森 亮 小林 建一 田中 直樹 国府田 守雄 高橋 宣胖 島田 甚五郎 丸地 信弘 松田 正己 永井 友二郎 向平 淳 中嶌 義麿 鎮西 忠信 岡田 究 赤澤 淳平 大西 勝也 後藤 淳郎 下浦 範輔 上田 武 川西 正広 山室 隆夫 岡部 保 鳥居 有人 日向野 晃一 田宮 幸一 菅野 二郎 黒川 一郎 恩村 雄太 青木 高志 宮田 亮 高野 純一 藤井 正三 武内 恵輔 南須原 浩一 佐々木 亨 浜向 賢司 本田 麺康 中川 昌一 小松 作蔵 東 匡伸 小野寺 壮吉 土谷 茂樹 岡 国臣 那須 郁夫 有田 清三郎 斎藤 泰一 清水 強 真島 英信 村岡 亮 梅田 典嗣 下条 ゑみ 松枝 啓 林 茂樹 森 一博 星野 恵津夫 正田 良介 黒沢 進 大和 滋 丸山 稔之 織田 敏次 千先 康二 田中 勧 瓜生田 曜造 尾形 利郎 細田 四郎 上田 智 尾島 昭次 大鐘 稔彦 小倉 脩 林 博史 島 澄夫 小池 晃 笹岡 俊邦 磯村 孝二 岩崎 栄 鈴木 荘一 吉崎 正義 平田 耕造

出版者

Japan Society for Medical Education

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.145-173, 1984

著者

今中 雄一

出版者

医学書院

雑誌

公衆衛生 = The journal of public health practice (ISSN:03685187)

巻号頁・発行日

vol.84, no.7, pp.431-437, 2020-07

著者

関本 美穂 今中 雄一 吉原 桂一 白井 貴子 佐々木 弘真 米野 琢哉 リー ジェイスン 芦原 英司 前川 平

出版者

The Japan Society of Transfusion Medicine and Cell Therapy

雑誌

日本輸血細胞治療学会誌 = Japanese journal of transfusion and cell therapy (ISSN:18813011)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.599-605, 2010-10-30

参考文献数

29

被引用文献数

1 1

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わが国では,新鮮凍結血漿(FFP)やアルブミン製剤の不適切な使用が指摘されてきた.血液製剤使用の継続的な監視は,不適切な輸血を減少させる効果がある.われわれは病院レベルの血液製剤使用の監視方法として,DPCデータを利用して,FFPおよびアルブミン製剤使用量を病院レベルで評価する方法を考案した.<br> 最初に2病院において診療録レビューを実施し,FFPおよびアルブミン製剤使用の理由,および各病院における使用の適切性を監査した.次に,73病院から提供された587,045例の成人患者のDPCデータを使って,病院レベルの血液製剤使用量の予測モデルを開発し,使用量の実測値と予測値の比(O/E比)を計算した.またO/E比による評価が,適切性な使用の割合と関連するかどうか,検討した.<br> FFPおよびアルブミン製剤の適切な使用の割合は,20~30%であった.診断群分類を利用した病院レベルの血液製剤予測使用量は,実際の使用量とよく関連した.使用量のO/E比が高いときには,診療録レビューによる適切な使用割合が低い傾向がみられた.DPCデータを利用した血液製剤の使用量の評価が,使用適切性の指標として用いることができる可能性が示唆された.<br>

著者

有村 保次 西田 俊彦 南 麻弥 横山 葉子 三品 浩基 山崎 新 石崎 達郎 川上 浩司 中山 健夫 今中 雄一 川村 孝 福原 俊一

出版者

Japan Society for Medical Education

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.259-265, 2010

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我が国の臨床研究の推進には,臨床と研究手法に精通した臨床研究医(clinical investigator)の養成が必要である.我が国初の臨床研究の系統的な教育を行う臨床研究者養成(MCR)コースが京都大学に開設された.今回,本コースの卒業生が臨床研究を実施する上で直面している問題点を調査し,今後の改善策を検討した.<br>1) MCRコース3期生までの全履修者28名を対象に,履修後の臨床研究実施に関する現状や将来像等について自己記入式質問紙調査を行った.<br>2) 回答者24名中(回収率86%),臨床研究を行う上で,「時間がない」,あるいは,「研究協力者がいない」といった問題を挙げる者は,それぞれ40%程度いた.<br>3) 「臨床研究を進めるために職場や周囲への働きかけ」を行った者は20名(83%)いたが,職場において臨床研究の支援が得られたのは1名のみであった.<br>4) このような状況下,自らの10年後の将来像として「病院で臨床研究を行う臨床医」と回答した者が半数以上いた(54%).また,「臨床研究を行う医師のキャリアパスを想像できる」と回答した者は42%であった.<br>5) MCRコースは改善の余地があるものの人材育成の具体的なモデルを呈示した.臨床研究のさらなる発展のため,医療現場における支援体制や人的・物的インフラ整備の必要性が示唆された.

著者

則 のぞみ 鹿島 久嗣 山下 和人 猪飼 宏 今中 雄一

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.29, 2015

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ICU入室患者の死亡リスク予測において,疾病によって死亡リスクを説明するルールが異なるという“ 疾病コンテキスト”を考慮するために,疾病ごとに個別化した予測モデルを構築する.疾病ごとの個別化に際して課題となるデータの疎性に対処するために,疾病の分類とEHRの分類に関する二つのドメイン知識を取り込むマルチタスク学習手法を提案し,医療機関における実データを用いた実験で提案手法の有効性を示す.

著者

江上 廣一 廣瀬 昌博 津田 佳彦 大濱 京子 本田 順一 島 弘志 中林 愛恵 福田 治久 今中 雄一 小林 祥泰

出版者

一般社団法人 日本医療・病院管理学会

雑誌

日本医療・病院管理学会誌 (ISSN:1882594X)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.205-215, 2012 (Released:2012-11-30)

参考文献数

32

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2007∼09年度に収集された転倒・転落のインシデントレポート1,764件を対象に,転倒率(件/1,000患者・日)を用いて転倒・転落に関する疫学的側面を検討した。患者の平均年齢は男66.6±18.8歳(950件),女69.9±19.2歳(814件)であった。全体の転倒率は1.84件/1,000患者・日,性別では男2.06および女1.87であった。年齢別では,70歳代が2.82件/1,000患者・日(555件)でもっとも高く,高齢者ほど高い傾向にあった。診療科別において,外科系では整形外科が最低で1.14件/1,000患者・日,内科系では循環器内科および呼吸器内科が最低で1.97を示し,外科系より内科系診療科が高い傾向にあった。また,入院から転倒発生までの日数における転倒率(転倒件数)について,入院翌日が0.16件/1,000患者・日(118件)でもっとも高く,ついで入院3日目が0.12(84件),入院当日が0.11(78件)で以降漸減していた。転倒発生の平均値は12.4日であった。 転倒率からみた転倒の疫学的側面から,入院診療科や入院からの日数に応じた防止策を講じることが必要である。