5 0 0 0 OA 若年層と高年層における世代内/世代間交流と精神的健康状態との関連
- 著者
- 根本 裕太 倉岡 正高 野中 久美子 田中 元基 村山 幸子 松永 博子 安永 正史 小林 江里香 村山 洋史 渡辺 修一郎 稲葉 陽二 藤原 佳典
- 出版者
- 日本公衆衛生学会
- 雑誌
- 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
- 巻号頁・発行日
- vol.65, no.12, pp.719-729, 2018-12-15 (Released:2018-12-27)
- 参考文献数
- 35
目的 本研究では,若年層(25-49歳)と高年層(65-84歳)における世代内/世代間交流ならびにそれらの組み合わせと精神的健康との関連について検討することを目的とした。方法 2016年に地域住民を対象とした質問紙調査を実施した。有効回答を得た若年層3,334人(回収率24.6%)および高年層3,116人(回収率46.0%)を本研究の解析対象者とした。精神的健康については,WHO-5を用いて,合計点数が13点未満もしくはいずれかの設問に対し1点以下の回答をした者を「不良な健康状態」と判定した。世代内/世代間交流については,親族や仕事関係の人を除いた者との交流頻度を調査した。若年層においては「20-40代」,高年層においては「70代以上」との交流を「世代内交流」,若年層における「70代以上」,高年層における「20-40代」との交流を「世代間交流」とした。また,これらの組み合わせとして両世代との交流がある者は「両世代交流あり」,両世代とも交流がない者を「交流なし」とした。統計解析においては,精神的健康を目的変数,世代内/世代間交流を説明変数,性別,年齢,最終学歴,婚姻状態,同居者,主観的経済状況,地域活動への参加,就労,健康度自己評価,手段的日常生活動作能力を調整変数としたロジスティック回帰分析を行った。結果 若年層3,334人のうち,精神的健康が良好な者が61.5%,「世代内交流あり」は51.3%,「世代間交流あり」は21.9%,「両世代交流あり」が16.5%,「交流なし」が42.7%であった。一方,高年層3,116人のうち,精神的健康が良好な者は65.8%,「世代内交流あり」は67.9%,「世代間交流あり」は34.3%,「両世代交流あり」は29.9%,「交流なし」は21.1%であった。ロジスティック回帰分析の結果,いずれの世代においても「世代内交流あり」,「世代間交流あり」は交流していない者と比較して精神的健康状態が良好であった。世代内/世代間交流の組み合わせと精神的健康との関連では,両世代において,「世代内交流のみ」と比較して「交流なし」は精神的健康が有意に劣り,「両世代交流あり」は良好であることが示された。結論 若年層と高年層において世代内交流ならびに世代間交流が良好な精神的健康と関連し,両世代と交流している者はさらに精神的健康が良好であることが示唆された。
2 0 0 0 OA ソーシャル・キャピタルの統計解析と公共政策に関するフロンティア研究
- 著者
- 山内 直人 赤井 伸郎 石田 祐 稲葉 陽二 大野 ゆう子 金谷 信子 田中 敬文 樽見 弘紀 辻 正次 西出 優子 松永 佳甫
- 出版者
- 大阪大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2009
本研究は、「ソーシャル・キャピタル(社会関係資本)」の定量的把握および統計的分析からその経済社会的効果を分析し、政策的意義について検討・評価することを目的としたものである。 研究の成果を通じて、抽象的概念であるソーシャル・キャピタルの定量的把握に関する手法を開発、新しいソーシャル・キャピタル指標を提示し、それを用いた実証分析を行うことが可能となった。また、これまで十分に解明されてこなかったソーシャル・キャピタルの日本的特徴を把握し、多様な政策対象とソーシャル・キャピタルとの関係性に関する理論的、実証的示唆を得るとともに、ソーシャル・キャピタルの社会的意義や政策的インプリケーションに関する検討課題や論点を整理した。
2 0 0 0 OA ソーシャル・キャピタルの政策含意-その醸成要因と地域差の研究
経済格差とSC:経済格差が大きいとSCは壊れる。認知的SCよりも構造的SCが関連しており、所得格差よりも資産格差が大きく負の相関がある。また、市町村レベルの所得格差の拡大と認知的SCと構造的SCの低下は、生活満足度の低下と関連している。教育とSC:SCの醸成を規定するのは量的側面ではなく質的側面であり、質的側面が高いと孤立化しにくい。また、学習の社会的成果は、地域の特性を強化する上で普遍的な影響を与える。地域の歴史的・文化的背景とSC:地域の歴史的経緯がSCに影響を与え、既存地区のほうが近隣と距離を置き、地域参加や地域への愛着も低いため、行政を通じた地道な啓蒙活動が重要である。
1 0 0 0 OA 社会関係資本研究の新たなフロンティア(1)
- 著者
- 稲葉 陽二
- 出版者
- 東北社会学会
- 雑誌
- 社会学年報 (ISSN:02873133)
- 巻号頁・発行日
- vol.48, pp.77-84, 2019-08-30 (Released:2021-02-26)
- 参考文献数
- 21
社会関係資本は学術研究の対象として認知されるようになり,社会関係資本をテーマにした論文は多数に上っている.だが,その概念に関する議論は収束をみていない.しかし,AIに象徴される技術進歩は,社会関係資本研究に新たな付加価値を与えている.エリノア・オストロムによってコモンズの運営にとって社会関係資本が不可欠であることが明らかにされたが,ジェレミー・リフキンは,技術進歩の過程で,技術開発と情報の共有の領域で,新たなコモンズが多数生まれていることを指摘している.換言すれば,今日のAI時代においては,コモンズの運営について不可欠である社会関係資本は,技術開発と情報の共有のコモンズの前提条件として新たな付加価値を生むことが期待されている.
- 著者
- 稲葉 陽二
- 出版者
- 経済社会学会
- 雑誌
- 経済社会学会年報 (ISSN:09183116)
- 巻号頁・発行日
- vol.39, pp.212-215, 2017 (Released:2021-04-01)
1 0 0 0 OA 社会関係資本,経済的不平等と不正許容度 不平等の罠は存在するか
- 著者
- 稲葉 陽二
- 出版者
- 経済社会学会
- 雑誌
- 経済社会学会年報 (ISSN:09183116)
- 巻号頁・発行日
- vol.38, pp.95-108, 2016 (Released:2021-04-01)
Economic inequality brings about corruption through deterioration of social capital. In a society with large income gap, people are fragmented into small groups. Although they enjoy high level of trust among their group members, they neglect others who are not the members of their group. Thus people lose generalized trust which is trust toward the general public and commit wrongdoings such as cheating on taxes, accepting bribes, avoiding a fare on public transport and claiming government benefits to which they are not entitled. Inequality deteriorates generalized trust. That in turn encourages people to commit wrong doings. Eric Uslaner named this process an inequality trap because it is often accompanied with corruption on the part of the government. This paper deals with the validity of Uslaner’s inequality trap hypotheses based on the mail survey data the author carried out in Japan. Although I cannot say that inequality trap exists in Japan, I found many evidences that connect the elements of social capital with tolerance toward corruption.
1 0 0 0 OA 社会関係資本とQOL
- 著者
- 稲葉 陽二
- 出版者
- 経済社会学会
- 雑誌
- 経済社会学会年報 (ISSN:09183116)
- 巻号頁・発行日
- vol.38, pp.29-43, 2016 (Released:2021-04-01)
1 0 0 0 OA 地縁的な活動の参加促進要因
- 著者
- 永冨 聡 石田 祐 小藪 明生 稲葉 陽二
- 出版者
- 日本NPO学会
- 雑誌
- ノンプロフィット・レビュー (ISSN:13464116)
- 巻号頁・発行日
- vol.11, no.1, pp.11-20, 2011 (Released:2011-12-20)
- 参考文献数
- 34
- 被引用文献数
- 2
これまでに個人の社会経済的属性と社会活動参加の関係,もしくは地域集団そのものの研究がなされてきたが,他者との対面でのつながりと社会活動参加の関係については必ずしも十分に明らかにされてこなかった.そこで本稿では,個人の生活空間における他者との対面でのつきあいが,地縁的な活動への参加に与える影響について定量的な分析から検討を行うこととした.全国を対象としたアンケート調査データを用い,ロジット・モデルによる推定を行った.その結果,次の2点が示唆された.一つは,地縁的な活動への参加には近所づきあいだけでなく,親戚・親類づきあい,スポーツ・趣味・娯楽活動を通じたつきあいの活発さが影響を与えている可能性があること,もう一つは,地縁的な活動への参加の影響要因と同様の対面づきあい要素が,ボランティア・NPO活動への参加の促進に対しても正の有意性を持つ可能性があることが示唆された.これらを踏まえると,今後は地縁的な活動,ボランティア・NPO活動への参加を一体的に高める取り組みの方向性を模索し,その制度化や具体化を進めていくことが一つの方向として望まれよう.
- 著者
- 稲葉 陽二
- 出版者
- 日本大学
- 雑誌
- 政経研究 (ISSN:02874903)
- 巻号頁・発行日
- vol.49, no.3, pp.869-904, 2013-01