文献一覧: 竹峰誠一郎 (著者)

79 0 0 0 OA 「視えない核被害」マーシャル諸島米核実験被害の実態を踏まえて : 早稲田大学大学院アジア太平洋研究科博士学位論文

著者: 竹峰誠一郎
出版者: [出版者不明]
巻号頁・発行日: 2011-09

制度:新 ; 報告番号:甲3517号 ; 学位の種類:博士(学術) ; 授与年月日:2012/1/23 ; 早大学位記番号:新5855

2023-03-07 13:12:40
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http://hdl.handle.net/2065/37489

4 0 0 0 OA 世界の核災害における後始末に関する調査研究

著者: 今中哲二川野徳幸竹峰誠一郎進藤眞人鈴木真奈美真下俊樹平林今日子高橋博子振津かつみ木村真三七沢潔玉山ともよ
出版者: 京都大学
雑誌: 基盤研究(B)
巻号頁・発行日: 2014-04-01

代表者の今中は以前よりチェルノブイリ原発事故の調査を行ってきた。福島原発事故の長期的問題を考えるため、広島・長崎原爆被害やセミパラチンスク核実験被害の調査を行っている川野徳幸、マーシャル諸島での核実験被害調査を行っている竹峰誠一郎らとともに、原子力開発がはじまって以来世界中で発生した様々な核災害の後始末について調査を行った。核災害は、放射線被曝や放射能汚染といった問題にとどまらず、社会的に幅広い被害をもたらしており、その多くは災害が起きてから50年以上たっても解決されないことが示された。得られた成果は2017年11月12日に東京で開催した報告会で発表し、12編の報告を含むレポートにまとめた。

https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-26301003/

3 0 0 0 過小評価されていたマーシャル諸島の米核実験被害 : アイルック住民の証言と米公文書の両面から迫る

著者: 竹峰誠一郎
出版者: 日本オーラル・ヒストリー学会
雑誌: 日本オーラル・ヒストリー研究 (ISSN:18823033)
巻号頁・発行日: no.5, pp.153-175, 2009-09-12

This article discusses the U.S. nuclear testing issues in the Marshall Islands, focusing on the Ailuk people who are "overlooked victims," developing the idea not only with the testimonies of 48 Ailuk people but also using the U.S. official documents. It is clear that the effects of the U.S. nuclear test have also extended to the Ailuk atoll located 525km away from the hypocenter, though the U.S. government has not officially admitted the fact yet. The finding suggests that the U.S. has underestimated the nuclear test effects on the local people in the Marshall Islands. This article is also unique in terms of the oral history methodology, in which a pile of the declassified U.S. official documents are compared with the testimonies of survivors that were exhaustively gathered through fieldworks.

2017-01-03 13:30:29
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110007503526

1 0 0 0 OA 「加害 - 被害構造」論から迫るマーシャル諸島民に対する核実験被害——米公文書調査を踏まえて——

著者: 竹峰誠一郎
出版者: 環境社会学会
雑誌: 環境社会学研究 (ISSN:24340618)
巻号頁・発行日: vol.25, pp.51-70, 2019-12-05 (Released:2022-10-18)
参考文献数: 64

環境社会学の知見を踏まえ,マーシャル諸島民に対する核実験被害の実態にどう迫っていくことができるのだろうか。本稿は「グローバルヒバクシャ」という新たな概念装置を掲げて,米核実験が67回実施されたマーシャル諸島に暮らす民に焦点をあて,住民の証言を引き出していった。そのうえで,飯島伸子が提起した「加害 - 被害構造」という概念を想起し,米公文書を収集した。核開発を主管する米政府機関が,⑴ 核実験にともない放射性物質が周囲に放出される問題性を,実験前から把握していたこと,⑵ 被曝した住民を,データ収集の対象としてのみ扱い,非人間化してきたことが,米公文書から明瞭となった。そうしたなかでも,⑶ 異議申し立てをしたマーシャル諸島の人びとの抵抗が,米政府をも揺り動かしていたこと,⑷ 米政府が核被害を公には認めていない地域でも,「影響がある放射性降下物を受けた」と避難措置を米核実験実施部隊が検討し,健康管理措置の導入なども一時期検討していたことなどが,米公文書上で明るみになった。くわえて,⑸ マーシャル諸島の米核実験は,太平洋の小さな島の話で完結する問題では決してなく,米政府の問題であるとともに,さらに日本社会とも密接な関係にあることが,米公文書から浮かび上がってきた。本稿は,軍事がもたらす地域社会の人びとへの被害に迫っていくうえで,国家権力の動向を見据えて,被害の内実だけではなく,加害の内実に迫っていく重要性を,指摘するものである。