著者
柿原 泰 今中 哲二 尾松 亮 山内 知也 吉田 由布子
巻号頁・発行日
2016-05-29

会議名: 日本科学史学会第63回年会・シンポジウム7「チェルノブイリ30年―原発事故後の放射線健康影響問題の歴史と現在―」
著者
今中 哲二
出版者
農村計画学会
雑誌
農村計画学会誌 (ISSN:09129731)
巻号頁・発行日
vol.32, no.4, pp.449-451, 2014-03-30 (Released:2015-03-30)
参考文献数
5

Considering the scale of the radioactive contamination by the Fukushima NPP accident, Japanese people have to live with the contamination for a long time. So, we all have to learn the meanings of Becquerel and Sievert, and have to decide by ourselves the extent of radiation exposure we are ready to accept. Basic concepts are presented to cope with the radioactive contamination.
著者
山本 政儀 星 正治 遠藤 暁 今中 哲二
出版者
金沢大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

旧ソ連核実験場周辺住民の長期低線量率・低線量放射線被曝の健康・リスク評価を行うための基礎研究として、被曝を受けた周辺集落住民の出来るだけ正確な被曝線量を評価することを目的とした。この目的達成のために、最も大きな被害を被ったドロン村を中心に、南の集落、サルジャール村、カラウル村できめ細かな土壌サンプリングを行い、放射性雲の通過したセンター軸の位置,幅、さらに降下量を明らかにし,被曝線量を推定した。
著者
今中 哲二 川野 徳幸 竹峰 誠一郎 進藤 眞人 鈴木 真奈美 真下 俊樹 平林 今日子 高橋 博子 振津 かつみ 木村 真三 七沢 潔 玉山 ともよ
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

代表者の今中は以前よりチェルノブイリ原発事故の調査を行ってきた。福島原発事故の長期的問題を考えるため、広島・長崎原爆被害やセミパラチンスク核実験被害の調査を行っている川野徳幸、マーシャル諸島での核実験被害調査を行っている竹峰誠一郎らとともに、原子力開発がはじまって以来世界中で発生した様々な核災害の後始末について調査を行った。核災害は、放射線被曝や放射能汚染といった問題にとどまらず、社会的に幅広い被害をもたらしており、その多くは災害が起きてから50年以上たっても解決されないことが示された。得られた成果は2017年11月12日に東京で開催した報告会で発表し、12編の報告を含むレポートにまとめた。
著者
今中 哲二
出版者
京都大学
巻号頁・発行日
2003-05

平成12-14年度科学研究費補助金(基盤研究(B)(2))研究成果報告書 課題番号:12572036 研究代表者:今中哲二(京都大学原子炉実験所 助手)
著者
今中 哲二
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2000

研究代表者の今中は、平成12年度に3回、平成13年度に2回、平成14年度に2回海外調査を実施し、ベラルーシ、ウクライナ、ロシアにおいてチェルノブイリ原発事故の研究を行っている主要な研究所を訪問した。チェルノブイリ事故研究に従事している研究者との意見交換の結果、欧米や日本では紹介されていない興味深い研究が数多く行われていることが判明し、まとまった成果を出している研究者に対し、本調査研究のために特別論文の作成を依頼した。こうして作成された論文22編と今中の論文1編をまとめ、平成14年に京都大学原子炉実験所テクニカルレポートKURRI-KR-79として英文で出版した(306ページ、研究成果報告書にCDで添付)。このレポートはチェルノブイリ事故に関するユニークな論文集として評価されている。一方、各研究者との議論や最近の論文・資料を基に今中は、「運転員はなぜAZ5ボタンを押したか:チェルノブイリ原発事故の暴走プロセス」ならびに「水素爆発か核爆発か:チェルノブイリ原発4号炉爆発の正体」という論文を「技術と人間」誌に発表し、平成15年1月には、「ベラルーシ、ウクライナ、ロシアにおけるチェルノブイリ原発事故研究の現状調査報告」と題して、京都大学原子炉実験所学術講演会において本調査研究の概要を報告した。また、資料収集・整理作業としては、チェルノブイリ事故発生当事にソ連共産党中央委員会政治局に設置された「チェルノブイリ原発事故対策特別作業班会議」議事録の翻訳を行うとともに、チェルノブイリ事故が発生して以来の日本国内の新聞ニュースを整理した。なお、本調査研究にともなう成果は、逐次ホームページ(http://www-j.rri.kyoto-u.ac.jp/NSRG/)に掲載した。
著者
星 正治 遠藤 暁 大瀧 慈 木村 昭郎 岡本 哲治 豊田 新 山本 政儀 川野 徳幸 今中 哲二 片山 博昭
出版者
広島大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

セミパラチンスク旧ソ連核実験場周辺の村、ドロン、セミパラチンスク、ズナメンカ、サルジャル他の村等で土壌を採取し、Cs-137、1-129、Puの同位体を測定し結果をまとめた。それぞれの村の被ばく線量を推定した。測定結果は、Bq/m2の単位で放射能の降下量として求めた。セミパラチンスクでの個人線量評価方法を確立し、個人被ばく線量推定のための方式を確立したのでコンピュータ入力している。
著者
吉田 邦彦 辻内 琢也 今野 正規 津田 敏秀 成 元哲 窪田 亜矢 淡路 剛久 今中 哲二
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2019-04-01

本研究は、《福島放射能被害・水俣病・アスベスト被害などの潜伏的健康被害と地球温暖化の大規模災害の救済システムの国際的学際研究――21世紀型不法行為に関する医学・法学・工学の対話》がテーマである。敷衍すると、福島原発事故の放射能被害をはじめとする蓄積的健康被害および地球温暖化に関わる大災害の救済システムについて、医学・原子力工学などの自然科学の経験分析研究と、環境法・医事法・居住福祉法学やリスク論の方法論的展開を踏まえた法学研究を糾合しつつ、被災者の社会学的知見や医療人類学的な分析も取り込みながら、従来の損害賠償法のスキームに囚われぬ総合的枠組みを現状批判的に再構築することを目指す。
著者
星 正治 山本 政儀 坂口 綾 大瀧 慈 岡本 哲治 川野 徳幸 豊田 新 今中 哲二 遠藤 暁 木村 昭郎 片山 博昭 ズマジーロフ カシム ステパネンコ ヴァレリー シンカレフ セルゲイ 武市 宣雄 野宗 義博
出版者
広島大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

放射線の危険度(リスク)はほぼ広島・長崎の被ばく者の調査を元に決められてきた。そして国際放射線防護委員会(ICRP)での議論を経て放射線障害防止法で規定され、被ばくの限度を定めてきた。原爆の放射線は一瞬の被ばくである。セミパラチンスクやウラン鉱山の被曝は長時間被曝である。そのリスクは異なっていると考えられ本研究を推進した。内容は線量評価と共同研究によるリスク評価である。測定や調査は以下である。1.土壌中のセシウムやプルトニウム、2.煉瓦による被曝線量、3.歯から被曝線量、4.血液の染色体異常、5.聞き取り調査による心理的影響、6.データベースの整備とリスクなどであり、被爆の実態を解明した。
著者
今中 哲二 小出 裕章
出版者
岩波書店
雑誌
公害研究 (ISSN:03870030)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.p56-64, 1979-07
著者
今中 哲二 小出 裕章
出版者
岩波書店
雑誌
公害研究 (ISSN:03870030)
巻号頁・発行日
vol.8, no.4, pp.p66-72, 1979-04
著者
今中 哲二 遠藤 暁 川野 徳幸 田中 憲一
出版者
Journal of Radiation Research 編集委員会
雑誌
日本放射線影響学会大会講演要旨集
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.146-146, 2009

広島・長崎の原爆直後に爆心地近辺に入った早期入市者については、入市直後にさまざまな疾病が現れたことが知られている。従来より誘導放射線による被曝影響の可能性が指摘されているものの、その因果関係を検討するには、個々の入市被爆者に関する情報が不十分であった。2008年8月に放映されたNHKの番組の中で、早期入市者の病状について1950年頃にABCCが聞き取り調査を行った個人記録が紹介された。その記録によると、嘔吐、下痢、脱毛といった、急性放射線障害と同様の症状が起きていたことが確認されている。我々は、そのような記録がある2名に入市時の行動についてインタビューを行い、行動経路に基づいて誘導放射能からの外部被曝を計算した。8月7日に入市し、爆心から900mの自宅に立ち寄り、一週間ほど文理大グラウンド(1400m)で寝泊まりしたAさんの被曝量は9.40mGyとなった。不確定さを考慮しここでの見積もりは約30mGyとした。Aさんは、8月13日に発熱、下痢、口内痛を発症、1ヵ月後に歯齦出血、脱毛があった。8月7日に、比治山から電車通り沿いに爆心近くを通って己斐駅まで歩いたBさんの被曝量は2.6mGyとなったが、不確定さを考慮し約8mGyと見積もった。Bさんは、9月12日に嘔吐、下痢で病臥、10月5日頃に脱毛がはじまった。AさんやBさんの病状は急性放射線症状を想定させる一方、従来の知見に基づくと、かれらの被曝量の見積もりは放射線症状を引き起こすほどではない。我々としては、以下の3つの可能性を考えている。(1)観察された疾病は、疲労や感染症などによるもので放射線被曝とは関係ない、(2)被曝量の見積もりが大きく間違っている、たとえば、本研究の見積もりには含まれていない内部被曝の寄与が大きかった、(3)原爆被爆という極限的な状況下で、放射線被曝が他の要因と複合的に作用して閾値が大きく下がり急性放射線障害のような症状が現れた。どの説明がより適切であるか今の段階では結論できないと考えている。
著者
今中 哲二 川野 徳幸 木村 真三 七澤 潔 鈴木 真奈美 MALKO Mikhail TYKHYY Volodymyr SHINKAREV Sergey STRELTSOV Dmitri
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

旧ソ連での原子力開発にともなって生じたさまざまな放射能災害について、現地フィールド調査、関係者面談調査、文献調査、関連コンファレンス参加といった方法で実態解明に取り組んだ。具体的には、セミパラチンスク核実験場の放射能汚染、チェルノブイリ原発事故による放射能汚染、マヤック原爆コンビナートからの放射能汚染、原子力潜水艦事故にともなう乗組員被曝といった放射能災害について調査し、その結果を論文にまとめ学術誌に投稿するとともにホームページに掲載した。