著者

筒井 昭仁 小林 清吾 野上 成樹 境 脩 堀井 欣一

出版者

Japanese Society for Oral Health

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.79-88, 1983 (Released:2010-11-26)

参考文献数

33

被引用文献数

8

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4つの小学校からの卒業生が進学する新潟県燕市立燕中学校の1年生計502名を対象に, 1980年5月, 検査者盲検法 (Blind Recerding Method) によりう蝕の状況と歯牙不潔度を調査した。その結果, 4つの小学校からの卒業生を, それぞれA, B, C, D群とした時, 小学校において特記すべき歯科保健対策の採られてこなかったA群はDMFS index 8.24 (SE=0.54), B群8.70 (0.54) であった。これに対し, 歯科保健対策として毎給食後の歯みがきを学校で実施してきたC群歯みがき群は7.99 (0.47) であり, 小学校入学時よりフッ素洗口法を行なってきたD群フッ素洗口群は4.56 (0.41) であった. C群のDMF Sindexは, A, B群を合わせた対照群に比べ5.8%少なかった。しかし, この差は統計学的に有意ではなかった。一方, D群のDMFSindexは, 対照群に比べ46.2%少なく, この差は統計学的に高度に有意であった。各群単位でみた歯牙不潔度, 治療歯率は, それぞれの群の間に統計学的な有意差は認められなかった。また, 別に調べたD群の出身小学校6年生のDMFT indexは, フッ素洗口法を開始した1973年の6年生が4.84 (SE=0.26) であったが, 8年後の1981年の6年生では3.00 (0.27) で, その差は38.0%であり, 統計学的に有意であった。以上, 小学校における毎給食後の歯みがきの励行は, 中学1年生時のう蝕り患状況の改善には有意に作用しなかった。一方, 小学校における週3回のフッ素洗口法の実施は有意に作用し, 同年齢の非フッ素洗口群に比べ口腔全体で40%前後のう蝕抑制効果をもたらした。これらの歯口清掃群およびフッ素洗口群の結果から, 学校歯科保健対策として採るべき方策について考察した。

著者

筒井 昭仁 中村 寿和 堀口 逸子 中村 清徳 沼口 千佳 西本 美恵子 中村 譲治

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.341-347, 1999-07-30

被引用文献数

15

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社会人の歯科的問題の程度を企業の生産性および経済面から把握することを目的とした。福岡市に本社を置く電力供給に関連する大型電気機械を製造する企業の工場部門の全従業員421名を対象とした。年齢は20〜65歳に分布していた。質問紙の配布留置法により過去1年間の歯科的問題に関連した1日休,半日休,遅刻・早退,作業効率の低下の情報を収集した。これらの情報から労働損失時間を算出し,さらに金額にも換算することを試みた。質問紙回収率は96%であった。工場全体で歯科的問題に関連する労働損失経験者は22%で,全損失時間は年間1,154時間,日数換算で144日であった。1人平均労働損失時間は年間2.85時間であった。この労働損失は生産高ベースで約1,200万円,生産コストベースで約800万円,人件費ベースで約400万円の損失と算定された。一企業を単位に歯科的問題に関連した欠勤や生産性の低下を把握,収集したとき社会・経済的損失は多大であることがわかった。DMFTやCPIなどの客観的指標にあわせてこれらの情報を明らかにすることは,労使双方に強いインパクトを与えるものであり,産業歯科保健活動の導入,展開に寄与するものであると考える。

著者

筒井 昭仁 中村 寿和 堀口 逸子 中村 清徳 沼口 千佳 西本 美恵子 中村 譲治

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.341-347, 1999-07-30 (Released:2017-11-12)

参考文献数

23

被引用文献数

2

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社会人の歯科的問題の程度を企業の生産性および経済面から把握することを目的とした。福岡市に本社を置く電力供給に関連する大型電気機械を製造する企業の工場部門の全従業員421名を対象とした。年齢は20〜65歳に分布していた。質問紙の配布留置法により過去1年間の歯科的問題に関連した1日休,半日休,遅刻・早退,作業効率の低下の情報を収集した。これらの情報から労働損失時間を算出し,さらに金額にも換算することを試みた。質問紙回収率は96%であった。工場全体で歯科的問題に関連する労働損失経験者は22%で,全損失時間は年間1,154時間,日数換算で144日であった。1人平均労働損失時間は年間2.85時間であった。この労働損失は生産高ベースで約1,200万円,生産コストベースで約800万円,人件費ベースで約400万円の損失と算定された。一企業を単位に歯科的問題に関連した欠勤や生産性の低下を把握,収集したとき社会・経済的損失は多大であることがわかった。DMFTやCPIなどの客観的指標にあわせてこれらの情報を明らかにすることは,労使双方に強いインパクトを与えるものであり,産業歯科保健活動の導入,展開に寄与するものであると考える。

著者

山本 未陶 八木 稔 筒井 昭仁 中村 譲治 松岡 奈保子 埴岡 隆

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.410-416, 2015-10-30 (Released:2018-04-13)

参考文献数

34

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本研究の目的は3歳から5歳までの間に発生した乳歯のう蝕の予測に関連する要因をコホート研究にて明らかにすることである.対象は2004年に福岡県内7施設の保育所・幼稚園に通う満3歳児185名とし,3歳時に保護者へ実施した自記式質問紙調査結果および3歳時と5歳時の定期歯科健康診断結果が確認できた151名(男児78名,女児73名)を解析対象とした.乳歯う蝕有病者数は3歳時が53名(35.1%),5歳時には84名(55.6%)に増加した.2年間に新たな乳歯う蝕が発生した者は75名(49.7%)であった.乳歯う蝕経験歯数(dft)の増加の有無と,質問紙調査項目および3歳時のdftの有無それぞれとの間で二変量のχ^2検定を行い,p<0.2であった項目を説明変数として,う蝕有病状況に応じた次に示す二通りの多変量ロジスティック回帰分析を行った.まず,全員を対象とする多変量解析モデルでは説明変数として3歳時にdftあり(odds比10.7,95%CI 4.54〜25.48,p<0.001)のみが選択された.つぎに,3歳時の非う蝕有病者98名(64.9%)を対象とするモデルでは説明変数として歯磨剤の使用なし(odds比2.7,95%CI 1.10〜6.76,p=0.030)のみが選択された.3〜5歳の乳歯う蝕発生には3歳時点でのう蝕経験の有無が影響しており,3歳までの乳歯う蝕予防が重要である.本研究でみられた歯磨剤によるう蝕予防効果は,配合されているフッ化物によるものと思われた.よって,3歳以降の乳歯う蝕有病率の増加抑制には3歳以前からのフッ化物配合歯磨剤の使用が有効と考えた.

著者

筒井 昭仁 瀧口 徹 斎藤 慎一 田村 卓也 八木 稔 安藤 雄一 岸 洋志 小林 秀人 矢野 正敏 葭原 明弘 渡辺 雄三 小林 清吾 佐久間 汐子 野上 成樹 小泉 信雄 中村 宗達 渡辺 猛 堀井 欣一 境 脩

出版者

Japanese Society for Oral Health

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.329-341, 1994-07-30 (Released:2010-10-27)

参考文献数

35

被引用文献数

4

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著者らは, 日本における飲料水中フッ素濃度とエナメル斑の発現状況の関係を明らかにすることを目的に, 1978年以来, 東北, 関東, 甲信越地方で飲料水中フッ素濃度の測定を継続的に行ってきた。その結果, フッ素濃度の変動が少なかった7つの天然フッ素地域を確認した。水道給水系は26あり, フッ素濃度は0から1.4ppmの範囲に分布していた。フッ素濃度を確認してきた地域に生まれ, 当該の水道水を利用して育った小学5, 6年生1,081名を対象に, 1987年歯牙フッ素症検診を行った。歯牙フッ素症の分類にはDeanの基準を使用した。また, 非フッ素性白斑についてもDean基準の白濁部面積算定基準を準用して分類した。確認された歯牙フッ素症はいずれもmild以下の軽度のものであり, very mild以上のフッ素症歯所有者率と飲料水中フッ素濃度との間に有意な正の相関関係 (r=0.485, p<0.05) が認められた。また, 非フッ素性白斑歯所有者率と飲料水中フッ素濃度との間には有意な負の相関関係 (r=-0.429, p<0.05) が認められた。全エナメル斑発現状況と飲料水中フッ素濃度の間には特別な傾向は認められなかった (r=-0.129, ns)。CFIは0.04から0.30であり公衆衛生上問題のない地域と判定された。この度の研究結果は, わが国の歯牙フッ素症に関する疫学研究において不足しているとされていたデータ部分を補うものであり, わが国の至適フッ素濃度研究に寄与するものであると考察した。

著者

藤好 未陶 筒井 昭仁 松岡 奈保子 埴岡 隆

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.3-14, 2005

参考文献数

28

被引用文献数

7

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歯科保健教育の受け手側である小学生のブラッシング行動に関連する諸要因を検討し, 学齢期の歯肉炎対策に効果的な教育プログラムの開発に供することを目的とした.福岡市某小学校5年生81名を対象に, 児童のブラッシングに関連する知識, 意識と行動, 心理学的要因および歯肉炎と歯垢付着の状況を調査し, 関連性を検討した.93.3%が1日1回以上ブラッシングを行っていたが, 歯肉に炎症が認められたものは85.1%と多かった.歯肉の炎症度と歯垢付着度との間には相関性がみられた(r=0.515, p=0.0001)が, ともにブラッシング行動との関連性は認められなかった(p>0.05).心理学的要因のセルフエスティームは5つのブラッシング行動関連項目と, 自己管理スキルは8項目と有意な関連性を示した(p<0.05).因子分析の結果2因子が抽出され, 自己管理スキルは両因子に対して高い因子負荷量(0.526, 0.716)を示した.これらのことから, 小学生ではブラッシング行動は定着しているが歯肉炎に関する情報や意識が不足しているために有所見者率が高いこと, ブラッシング行動の背景として心理学的要因, 特に自己管理スキルが関与することが示された.歯肉炎対策には, 良好なブラッシング技術を伴ったブラッシング行動を定着させる歯科保健教育プログラムの開発が必要であり, その際には自己管理スキルの育成に着目する必要があることが示唆された.

著者

泉 繭依 松葉 健一 筒井 昭仁

出版者

福岡歯科大学学会

雑誌

福岡歯科大学学会雑誌 (ISSN:03850064)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, 2005-08-25

著者

筒井 昭仁 藤井 東次郎 松尾 忠行 本郷 啓成 境 脩

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.257-265, 1995-04-30

被引用文献数

15

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フッ化物配合歯磨剤の普及状況を知ることを目的に,福岡市内2保健所の1歳6ヵ月児健康診査の受診者349名とその保護者348名,および1幼稚園の3歳から6歳の167名とその保護者164名を対象に質問紙法による調査を行い,以下の知見を得た。1)歯磨きを毎日するものは,1歳6ヵ月児健康診査受診者で54%,園児で85%以上,保護者では90%以上と高く,園児,保護者においては歯磨きは生活習慣として定着していた。2)1歳6ヵ月児健康診査受診者のほとんどが歯磨剤を使用していなかった。園児については60〜85%が,いつもあるいは時々使用していた。同じく,保護者では80%以上が使っていた。3)フッ化物配合歯磨剤使用者は,1歳6ヵ月児健康診査受診者で5%,3,4歳から6歳の園児で32%から56%,保護者では36%であった。4)歯磨剤選択の理由は,幼児,保護者ともに「むし歯予防のため」,「フッ素が入っている」が上位を占めていた。「歯科専門家の指導による」としたものはほとんどいなかった。また,歯磨剤を使わない理由として「歯科医にいわれて」と答えたものが多くみられた。5)使用歯磨剤中のフッ化物配合歯磨剤の割合をみると,幼児で76%,保護者で39%であった。フッ化物配合歯磨剤のう蝕予防効果は20〜25%と報告されており,わが国における今後の普及が期待される。この点については,歯科医師,歯科衛生士等の専門家による正しい情報の普及や指導が大きな鍵となるであろうことが考えられた。

著者

晴佐久 悟 筒井 昭仁 境 憲治 劉 中憲 金崎 信夫 埴岡 隆 柏木 伸一郎 三島 公彦 鎮守 信弘 小川 孝二

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.122-131, 2004-04-30

被引用文献数

9

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産業歯科健診に,口腔健康教育の効果および歯科保健意識と行動変容因子との関連性を検討した.事業所従業員208名に対し,口腔内診査後,歯肉辺縁部清掃技術,歯間部清掃用器其の使用法の指導,定期管理受診の説明を行い,介入前,直後,1ヵ月後,1年後に質問紙による調査を行った.歯肉近縁部を磨く認識のある者の割合は,介入1ヵ月後,1年後は,それぞれ,55,62%であり,介入前の35%と比較して有意に増加した.歯間部清掃用器其の使用割合は,介入1ヵ月後,1年後は,それぞれ,40,31%であり,介人前の24%と比較して,1ヵ月後には有意に増加したが,1年後では有意差は認められなかった.介入直後,歯科医院での定期管理受診希望者は87%であったが,1ヵ月後,定期管理受診者は15%であった.ロジスティック解析の結果,歯肉近縁部を磨く行動と歯肉近縁部を磨くという行動変容の定着には汁その部位を確実に磨く」という自信の因子が単独で関連した.歯間部清掃用器具を用いる行動では,「むし歯を予防できると思う」,「爽快感が感じられる」,「歯間ブラシ人手容易」が単独で関連した.口腔保健教育の目的とする行動変容の程度,それぞれの行動に影響を及ぼす要因について違いがみられた.このことから,変容を期待するそれぞれの行動に対する効果的な教育・指導内容を用いて,介入を行う必要性が示唆された.

著者

堀口 逸子 筒井 昭仁 中村 譲治 西方 寿和 神崎 昌二

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.60-68, 1998-01-30

被引用文献数

24

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1980年代産業保健の現場においてワークサイトヘルスプロモーション(WHP)が北米を中心に普及した。WHPは健康的な公共政策づくりや健康を支援する環境づくりなどをも含みヘルスプロモーションの概念に則していると考えられる。われわれはWHPの考え方を参考に一企業において歯科保健プログラムをデザインすることにした。前段階として現状把握および環境整備と健康教育プログラム策定を目的とした質問紙調査を行った。質問紙調査は社員の歯科保健の現状と歯周病に起因して生じる事柄を会社全体の問題として診断し現状分析を行うものであり,プリシードプロシードモデルに基づき開発された。対象は某製造業の本社勤務事務系社員170名である。その結果,以下の知見が得られた。1.歯科疾患によって会社に不利益が生じ,社員のQOL(Quality of Life)が阻害されていた。2.多くの社員に歯周病の自覚症状が認められ,口腔内状況は良好ではないと推察された。3.好ましい口腔保健行動は未だ不十分な状況であった。4.保健行動に影響を与える要因では準備因子に比べ,強化・実現因子の不十分さが明らかとなった。5.健康学習教室参加のニーズは高かった。プリシードプロシードモデルを応用して開発したこの質問紙により,歯科保健プログラムの企画立案および環境整備のための有用な情報を得ることができた。

著者

晴佐久 悟 筒井 昭仁 境 脩 西山 葉子 松鶴 さゆり 山根 奈々

出版者

福岡歯科大学学会

雑誌

福岡歯科大学学会雑誌 (ISSN:03850064)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.141-149, 2001-12-30

被引用文献数

4

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We investigated toothbrushing habits and toothpaste use, especially of fluoride toothpaste, of Japanese young children in Fukuoka. Parents of 767 young children aged between 1.5 and 4 years completed the questionnaire we distributed. The total response rate was 90.0%. The present findings were compared with those of a similar investigation in 1992. The findings were as follows: 1. Most young children brushed their teeth at least once a day assisted by their parents. 2. Few young children aged 1.5 years used toothpaste. About 65%-70% of young children aged 3 and 4 years used toothpaste. There was little change in these findings in 1992 and 2000. 3. Few children aged 1.5 years used fluoride toothpaste. About 50% of young children aged 3 and 4 years used fluoride toothpaste. The annual market share of fluoride toothpaste in Japan had increased from 39% in 1992 to 77% in 1999. It is still less however, than those of other highly developed countries. The percentage of young children who use fluoride toothpaste may be passive due to the little information available on the effects of fluoride toothpaste. Dentists, dental hygienists and other dental personnel should provide information fluoride toothpaste and strongly recommend its use among parents in Japan.