著者

佐伯 聰夫 阿部 生雄 菊 幸一 仲澤 眞 矢島 ますみ 生沼 芳弘 上杉 正幸 米谷 正造

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2003

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平成15年度研究において、我々はEU化の変動の中で先進的な企業経営を行っているドイツ及びフランスのゲルマン系トップ企業を訪問し、経営とスポーツ支援に関わる責任者を中心としたインタビュー調査を実施した。同様に、平成16年度には、イタリアとスペインのラテン系トップ企業を、17年度には、米国と英国のアングルサクソン系企業を対象としたインタビュー調査を実施した。また、これに対応して、支援を受けるスポーツクラブやNOC等のスポーツ団体の調査も実施した。この間、平行して、日本において伝統的にスポーツ支援に積極的に取り組み、また、企業スポーツを展開している新日鐵等の素材企業、トヨタや日産等の自動車産業、NECや松下等の家電企業、サントリーやキリン等の飲食産業、東電や東京ガス等のエネルギー産業等の一流企業を対象とした企業経営とスポーツ支援についてのインタビュー調査を実施した。関連資料の収集・分析とこうしたインタビュー調査の結果から、以下のような結論を得た。欧米の企業は、経済環境のグローバル化と企業の社会的責任論の進展の中におけるメディアとしてのスポーツの価値を認識し、企業と市民社会とのコミュニケーションメディアとしてスポーツを活用するために、スポーツ支援を経営戦略の一環として展開している。一方、日本の企業の場合は、長期経済不況から脱したものの、なお、積極的経営に留保しており、スポーツ支援、特に企業巣スポーツについては、企業忠誠心や労働モラールの高揚のために、またスポーツスポンサードについては、マーケティングの一環として展開している状況が見られた。しかし、環境と共生という21世紀世界課題に対応する形で、企業の社会的責任がグローバルスタンダードとなる現代、日本企業にも社会的責任論に立つ企業経営が求められている。従って我が国では、企業が、市民社会とのコミュニケーションメディアとして最強であるスポーツを、経営資源として戦略的に活用することが求められている。こうした視点から、日本企業の固有資源としての企業スポーツを、1.スポーツ文化の発展を担うプロスポーツ化2.地域社会貢献を担う地域クラブ化3.職域・職場の人間化を担う福祉化の3つを、日本企業が所有するスポーツ資源を、成熟型企業経営における経営戦略的活用のモデルとして開発し、提案する。

著者

藤原 有子 藤塚 千秋 米谷 正造 木村 一彦

雑誌

川崎医療福祉学会誌 = Kawasaki medical welfare journal

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.186-193, 2013

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本調査では,月経期間中の水泳は可能であるという事実に基づき,女子中学生61名を対象とした知識提供の介入指導を行った.知識,意識,行動の変容の3点について検討することを目的とした.先ず,1学期の水泳授業終了後に事前調査として,知識調査と月経期間中の水泳についての考えと水泳授業時の行動を調査した.次に2学期の水泳授業開始前に直接介入指導を行い,その直後に自由記述による感想を求めた.最後に2学期の水泳授業終了後に再度,知識調査と月経期間中の水泳についての考えと水泳授業時の行動を調査した.結果を要約すると以下のようであった.1.介入指導前後の知識は,設問に対する正解率が29.5%から94.1%と有意に高くなった.2.介入指導直後の意識は,自由記述感想から80.3%が月経期間中の水泳について肯定的な考えを記入した3.月経期間中の水泳についての肯定的考えは,介入前に14.7%だったのが介入後37.2%と有意に増加した.4.介入指導前後の行動について,月経期間中に水泳授業へ参加した者の割合で比較したが,有意な 差は得られなかった. これらのことから,介入指導は知識や意識への肯定的働きかけとして寄与したが,行動変容を促すことはできなかった.

著者

清原 泰治 西村 秀樹 米谷 正造 五百蔵 高浩

出版者

高知県立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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本研究は、伝統的な地域スポーツ・イベントがまちづくりに果たした役割を考察した。「昭和の大合併」を経て、地域住民の「融和」が行政課題となった高知県内の各自治体において1950年代に行政主導で始まった市町村民運動会は、新たなまちづくりを担うことを期待されるスポーツ・イベントであった。一方、地域の伝統的な相撲大会は、住民によって主体的に運営され、地域社会を維持していくためのつながりを強化・継承する機能を持っていた。

著者

西村 秀樹 米谷 正造 清原 泰治 大隈 節子

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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グリーン・ツーリズムでは、地域の自然・文化・生業を地元の人たちから直接学ぶ「体験学習」が目玉になっており、その体験できないことを自分の身体で体験するということは、これまでの学校教育の枠にはとどまらない新しいかたちの「知」を自主的に獲得していくことにつながり、自立していく能力を養っていくことになる。これは、まさに「総合学習」の趣旨にかなっているが、その身体で体験する「総合学習」はどのような知の形態を特徴とするのだろうか。本研究では、高知県四万十川中流域(四万十市一帯)を調査フィールドとしてとりあげ、自然と生活・生業および文化との多様なつながりを学習できる「体験学習」を分析する。それによって、身体的行為を媒介させた生活体験を基点にして意味の連関が果てしなくつなげられていくという体系化された「知」を掘り起こすこと、およびそうした身体を基点に広げられた意味連関から生まれる臨機応変な対処能力・問題解決能力こそが「生きる力」であることを明らかにしていった。そうした「知」は、具体的には中山間地域が現在置かれている状況や都市部にはない「豊かさ」を支えている自然環境に関するものであり、それを体験的に理解することによって自らのライフスタイルを見直し、また社会と自分との関わりを考えていけるような可能性を内包する知なのである。