平成15年度研究において、我々はEU化の変動の中で先進的な企業経営を行っているドイツ及びフランスのゲルマン系トップ企業を訪問し、経営とスポーツ支援に関わる責任者を中心としたインタビュー調査を実施した。同様に、平成16年度には、イタリアとスペインのラテン系トップ企業を、17年度には、米国と英国のアングルサクソン系企業を対象としたインタビュー調査を実施した。また、これに対応して、支援を受けるスポーツクラブやNOC等のスポーツ団体の調査も実施した。この間、平行して、日本において伝統的にスポーツ支援に積極的に取り組み、また、企業スポーツを展開している新日鐵等の素材企業、トヨタや日産等の自動車産業、NECや松下等の家電企業、サントリーやキリン等の飲食産業、東電や東京ガス等のエネルギー産業等の一流企業を対象とした企業経営とスポーツ支援についてのインタビュー調査を実施した。関連資料の収集・分析とこうしたインタビュー調査の結果から、以下のような結論を得た。欧米の企業は、経済環境のグローバル化と企業の社会的責任論の進展の中におけるメディアとしてのスポーツの価値を認識し、企業と市民社会とのコミュニケーションメディアとしてスポーツを活用するために、スポーツ支援を経営戦略の一環として展開している。一方、日本の企業の場合は、長期経済不況から脱したものの、なお、積極的経営に留保しており、スポーツ支援、特に企業巣スポーツについては、企業忠誠心や労働モラールの高揚のために、またスポーツスポンサードについては、マーケティングの一環として展開している状況が見られた。しかし、環境と共生という21世紀世界課題に対応する形で、企業の社会的責任がグローバルスタンダードとなる現代、日本企業にも社会的責任論に立つ企業経営が求められている。従って我が国では、企業が、市民社会とのコミュニケーションメディアとして最強であるスポーツを、経営資源として戦略的に活用することが求められている。こうした視点から、日本企業の固有資源としての企業スポーツを、1.スポーツ文化の発展を担うプロスポーツ化2.地域社会貢献を担う地域クラブ化3.職域・職場の人間化を担う福祉化の3つを、日本企業が所有するスポーツ資源を、成熟型企業経営における経営戦略的活用のモデルとして開発し、提案する。
2 0 0 0 OA スポーツ社会学における歴史社会学の可能性
- 著者
- 菊 幸一
- 出版者
- 日本スポーツ社会学会
- 雑誌
- スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)
- 巻号頁・発行日
- vol.19, no.1, pp.21-38, 2011-03-20 (Released:2016-09-13)
- 参考文献数
- 63
- 被引用文献数
- 1
本稿の目的は、スポーツ社会学における歴史社会学の可能性とは何かを明らかにすることである。 そこで、本稿では第1に、社会学における歴史社会学の性格や位置づけの特徴が、近代社会に対する予見的で社会科学的な理論的認識を強化する方向性をもつことを明らかにした。その上で第2に、スポーツ社会学における歴史社会学の特徴も、そのような社会学における歴史社会学の成立に影響され、その範囲でスポーツの近代性を特徴づけるための「中範囲の理論」をスポーツの歴史現象に求める傾向があることを示した。そこでは、具体的にスポーツのプロフェッショナル化や暴力、あるいは伝統の発明や文化の翻訳というテーマが取り上げられている。また、このような歴史社会学的視点は、スポーツ社会学において主要な研究方法となっている量的社会調査の説明においても応用可能性をもつものである。 一方、歴史社会学の対象としての「近代」とそれに基づくスポーツ認識からの問題設定の限界を超えるためには、その歴史認識の限界を指摘しなければならない。本稿では、平野[2005]が述べる、所謂「詩人の追放」をキーワードにしてギリシャ哲学の認識論にまで遡り、グローバル課題に向けた社会学的想像力を生み出す歴史社会学の新たな可能性を模索した。そこでは、従来のメディア・スポーツ研究の射程を超えた、人類史的な観点を含んだメディアとしてのプレイやゲーム、スポーツに対する歴史社会学的研究の重要性と可能性が示唆された。なぜなら、スポーツ社会学における歴史社会学の新たな可能性が、「スポーツ」という対象だからこそ拓かれると考えるからである。
1 0 0 0 IR 「制度としてのスポーツ」論の再検討 : Loy, J.W.のスポーツ論をめぐって
- 著者
- 多々納 秀雄 小谷 寛二 菊 幸一
- 出版者
- 一般社団法人日本体育学会
- 雑誌
- 体育学研究 (ISSN:04846710)
- 巻号頁・発行日
- vol.33, no.1, pp.1-13, 1988
As a preliminary step of composing the concept of sport, the meaning and significance of sport as a social institution was discussed through reconsidering J.W. Loy's five papers on sport paradigm. After examining his papers following problems were pointed out. 1) As a criterion of classifying play, game and sport, the dichotomy of competition and physical prowess is too narrow while the institutionalized level is too wide. Since institutional pattern is recognized both in sports and games, it can not be a proper criterion of classifying them. It is not clear that how expressive and instrumental aspects, as well as play and work, of his paradigm are to be integrated and sublated. 2) Loy's definition of institution is still ambiguous. It is used in such various meanings as group, organization, social system, and situation. It should be specified as a norm system. 3) As his theory of sport as an institution excessively emphasizes the negative aspects of reified and alienated sport, his theory based on humanistic views is confined to presuppose pre-established harmony in sport which points up only positive and autonomous aspects. 4) The function of sports should be distinguished from that of sport as an institution, but he confuses them and restricts these functions too narrowly. It was concluded that sport should neither be contrasted with social realities nor be considered to be subsumed by a paramount reality. In order to analyze the simultaneity of the subjective and objective aspects of sports and the expressive and instrumental functions of sport it should conversely be understood that sport is one of the multiple realities and sport constructs a multiple reality in itself.
1 0 0 0 学校運動部活動「問題」の行方:過去・現在・未来
- 著者
- 菊 幸一
- 出版者
- 一般社団法人 日本体育学会
- 雑誌
- 日本体育学会大会予稿集
- 巻号頁・発行日
- vol.69, pp.8_1, 2018
<p> 学校運動部活動が揺れている。少なくとも、この伝統的な活動を支えてきた人的資源である中高校教員によるボランティアパワーは、「働き方改革」という労働「問題」から、そのあり方が鋭く批判されている。他方、この問題は地域の中の学校という地域スポーツの観点から、これまで国が進めてきた総合型地域スポーツクラブ政策とリンクする形で、その主体を学校外の地域に移す考え方によって解決をめざす方向性が模索され、そのガイドラインが平成30年3月にスポーツ庁から公表されたところでもある。</p><p> このような昨今の動向において、これまで大きく運動部活動によって支えられてきたと思われる「体育界」や「スポーツ界」からの意見はあまり聞かれない。そこで、すでに遅きに失した感もあるとはいえ、この問題に対する科学的研究の立場(今回は主に人文・社会科学分野)から、その過去と現在を議論し未来を展望することは、今後の学校運動部活動のよりよい方向性を考えていく上で重要だと思われる。また、この議論からみえてくるガイドラインの向こう側に予測される課題を明らかにしておくことは、今後の学会による諮問形成においても重要なことと考えられる。</p>
- 著者
- 菊 幸一
- 出版者
- エイデル研究所
- 雑誌
- 日本スポーツ法学会年報 = JSLA (Japan Sports Law Association) annual (ISSN:13408895)
- 巻号頁・発行日
- no.20, pp.6-40, 2013
1 0 0 0 OA スポーツ政策の公共性に関する国際比較研究
- 著者
- 菊 幸一
- 巻号頁・発行日
- 2013
科学研究費助成事業(科学研究費補助金)研究成果報告書:基盤研究(B)2010-2012
1 0 0 0 公共性の再構築からみた体育・スポーツのシステム再編に関する研究
本研究の目的は、1)これまで科研で検討してきた新たな「公共性」概念構築への課題を継続して検討し、2)それらを踏まえて体育・スポーツの既存システムにはびこる従来の公共性概念の問題点と新たなシステム構築のために克服すべき課題を提示し、3)これに基づいて21世紀初頭における体育・スポーツの新たなシステム・モデルのいくつかを構築することである。そこで、本研究では、課題の1)と2)をまとめて「公共性の再構築からみた体育・スポーツの概念」としてフロー、階級、健康、ファミリースポーツといった各概念の再検討から明らかにした。また、課題の3)については、体育システムとスポーツシステムとに分けて、前者については中学校体育を事例とし、後者については県レベルにおける地域スポーツ振興の基本計画策定を事例として、わが国における体育・スポーツのシステム再編に向けた提言を行った。その結果、現在の体育・スポーツ施策は、総じてスポーツに対する自由な欲求や関心を根本的なレベルで受けとめるシステムではなく、生活課題と結びつく「公共性」を未だに反映しないものであったことが理解された。したがって、具体的なシステム再編のためには、スポーツの文化的魅力と公共性がどのように結びつくのかを明らかにし、そのモデルを国際比較によって特徴化していく必要性が見出された。今後の課題としては、1)「文化としてのスポーツ」が、なぜ、どのように「公共性」と結びつくのかを理論的課題として社会学的に明らかにし、2)「公共性」と結びつく「文化としてのスポーツ」の組織的、制度的な可能性を内外の事例調査によって示しながら、3)その結果を我が国の企業スポーツ、地域スポーツ、学校スポーツ等々の具体的なあり方に適用して、文化としてのスポーツから構築される新たな公共性の実践的可能性を明らかにすることがあげられる。
1 0 0 0 スポ-ツ選手の心理的競技能力の診断とトレ-ニングに関する研究
本研究は、スポ-ツ選手に必要な「精神力」の内容を明らかにし、その診断法とトレ-ニング法を明らかにすることであった。3年間の研究成果は、次のとおりである。1「心理的競技能力診断検査」および「心理的パフォ-マンス診断検査」の作成スポ-ツ選手に必要な精神力の内容は、競技意欲を高める能力(忍耐力,闘争心,自己実現,勝利志向性),精神を安定・集中させる能力(自己コントロ-ル,リラックス,集中力),自信をもつ能力(自信,決断力),作戦能力(予測力,判断力)および協調性の5因子(12尺度)であることが明らかにされた。これらの結果、52の質問項目から構成される心理的競技能力診断検査と10項目から構成され、試合中の心理状態をみる心理的パフォ-マンス診断検査を作成した。いずれの調査も精神力の自己評価、実力発揮度の自己評価、競技成積などと高い相関が認められ、その有効性が証明された。また、2つの検査法には高い相関が認められ、心理的競技能力診断検査で高い得点を示す者ほど試合中に望ましい心理状態が作れることが予測された。今後、スポ-ツ選手の心理面のトレ-ニングに活用されるであろう。2心理的競技能力のトレ-ニング心理的競技能力診断検査の結果にもとづいて、それぞれの内容をトレ-ニングする方法をカセット・テ-プにまとめた。その一部は平成2年度国民体育大会福岡県選手に適用した。また、一般のスポ-ツ選手を対象としたメンタル・トレ-ニングの「手引き書」も作成した。3報告書の作成過去3年間の研究成果を報告書としてまとめた。