著者

木根渕 英雄 松島 松翠 西垣 良夫 前島 文夫 永美 大志 臼田 誠 浅沼 信治

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.51, no.5, pp.724-741, 2003-01-30 (Released:2011-08-11)

参考文献数

66

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本学会では, 農薬による中毒 (障害) について長年にわたり, 学会員から臨床例の集積・解析研究を行い, 予防, 治療に貢献してきた。しかし, 相当程度存在すると思われる農薬の慢性期の中毒 (障害) については, ほとんど報告されていないのが現状である。そこで, 1999年に農薬の神経障害等特別研究班を発足し, 農薬急性中毒患者救命後に発症した神経障害の症例を調査するとともに, 内外の文献から慢性期の神経・精神障害についての知見を得るべく調査・研究してきた。本学会の臨床例調査では, 遅発性神経障害を疑われる症例が1例報告された。有機リン系農薬を服毒し救命しえたものの, 数十日後に神経障害が認められた症例である。また, 内外の文献を見ると, 1951年にマイパフォックスについて報告された遅発性ニューロパチーは, 主に有機リン系農薬について報告されてきた。この10年でも, 様々な症例が報告されている。また, カーバメイト系殺虫剤などの農薬でも, 遅発性ニューロパチーの報告が散見されている。1984年に使用され始めた除草剤グルホシネート (バスタ) では, 逆行性健忘, 失見当識などが経験されている。これらについては, 各農薬 (系) ごとに総括した。農作業者, 羊害虫の防除者など, 多種類の農薬を長期的に暴露される労働者について, 神経学的・精神学的疫学調査が行われている。また, 有機塩素系農薬および汚染物の母性経路暴露による, 小児の神経・精神発達についても疫学的調査が内外に見られる。それぞれに総括した。

著者

金 鳳庸 磯貝 明 尾鍋 史彦 臼田 誠人

出版者

JAPAN TECHNICAL ASSOCIATION OF THE PULP AND PAPER INDUSTRY

雑誌

紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.242-248, 1990-02-01 (Released:2009-11-19)

参考文献数

16

被引用文献数

2

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In the previous papers, we have studied the influence of UV treatments on physical and optical properties of paper, and several characteristic results for UV treatments were obtained. In this paper, therefore, the mechanisms of the changes on physical properties, especially such as double folds, Young's modulus and water absorption values, by UV treatments of paper were examined in terms of molecular-order analyses of pulp and rosin chemicals.Cellulose in amorphous regions and hemicellulose are depolymerized through oxidative and/or radical reactions by UV treatments. This depolymerization leads to the formation of stable intermolecular hydrogen bond by molecular rearrangement, and thus the decrease in hydroxyl groups, which can interact with moisture or water, causes the decrease in hydrophilic properties of paper. This new hydrogen bond formation brings about the increase in Young's modulus, and even the slight decrease in moisture contents of paper probably causes the drastic decrease in double folds. On the other hand, porous structures of paper were found to be unchanged by UV treatments, and cross-linking reactions between cellulose chanis were not likely to form during the treatments.Rosin chemicals are degraded to form hydrophilic groups such as carboxylic acid from their double bonds by UV treatments. This causes the decrease in sizing degrees of rosin-sized paper, while the UV treatments bring about the increase in sizing degrees for rosin-free paper such as neutral paper owing to the formation of the stable hydrogen bond, as described above.

著者

臼田 誠人

出版者

JAPAN TECHNICAL ASSOCIATION OF THE PULP AND PAPER INDUSTRY

雑誌

紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.7, pp.733-739, 1991-07-01 (Released:2009-11-19)

参考文献数

12

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For saving of energy and forest resources, there is a tendency to lessen the basis weight of paper. Basis weight of newsprint decreased from 52 g/m2 to 46 g/m2 by request of newsprint company about 10 years ago. Newsprint of 43 g/m2 is produced partly. In the case of fine paper, a decrease in basis weight brings about deterioration in the mechanical and optical properties that are the most important characteristics for end uses of paper. Roughness of paper surface makes it difficult to measure exactly the thickness of paper. The fact causes many problems for definition of mechanical properties of paper. Inhomogeneous structure through z direction has a strong influence on properties of paper when the thickness is decreased. The effect of paper thickness on Young's modulus and optical properties is disccussed. The importance of drying conditions of wet web on physical properties of paper is also described.

著者

松森 堅治 西垣 良夫 前島 文夫 臼田 誠 永美 大志 矢島 伸樹

出版者

農業・食品産業技術総合研究機構農村工学研究所

雑誌

農村工学研究所技報 (ISSN:18823289)

巻号頁・発行日

no.209, pp.105-115, 2009-03

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高齢者においては、加齢に伴い身体機能が低下し、日常生活能力も低下する。日本の人口動態において介護を必要とする人が加速度的に増加することが、高齢社会の進展に伴い予測されている。近年「健康寿命」という概念が提唱され、普及してきたことでも分かるように、元気で活動的に暮らすことができる期間をいかに延ばすかが大きな政策的課題となっている。適度な身体活動・運動、精神活動、社会参加が高齢者の様々な身体機能の低下を軽減する効果を有することは定説になってきている。本研究で対象にする農業労働については、歴史的には過酷な労働に伴う様々な健康影響について「農村医学」の分野において、解明が積み重ねられ、労働改善の努力もされてきた。戦後期、高度成長期前においては問題告発型の学問として栄養不良、過重労働、劣悪な労働・生活環境が与える健康状態、各種疾病を主要な問題としていたが、近年では農村の生活環境も激変し、基本的な生活形態は都市と大差なくなり、疾病構造も、都市と同様の過食、栄養過多、運動不足等から引き起こされる生活習慣病、著しい長寿化を達成した結果である高齢者の老人性疾患の増加、社会問題としては、都市部より急速に進展している人口構成の超高齢化に焦点が移行している。本研究では、高齢者の健康指標のデータを豊富に所有する長野県厚生連健康管理センターの健診データを用い、健康指標データと農作業体験の有無、生活習慣を総合的に検証する。それにより農作業に関わる頻度と高齢者の健康の関連を総合的に検証することを目的とした。なお、本報は農村工学研究所運営交付金プロジェクト研究「中山間地域における対流に伴う教育・保健等機能の評価手法の開発」において(財)日本農村医学研究所への委託により実施された研究の成果の一部である。

著者

永美 大志 西垣 良夫 矢島 伸樹 浅沼 信治 臼田 誠 広澤 三和子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第54回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.2, 2005 (Released:2005-11-22)

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<はじめに> 農薬中毒(障害)において、パラコート剤による中毒は、死亡率、死亡数の高さから重要な位置を占める。演者らは、本学会の農薬中毒臨床例特別研究班として、1998-2003年度の調査を担当し、調査の概要を報告してきた(西垣ら 2002、2005)。ここでは、自殺企図によるパラコート中毒について考察する。<方法> 本学会が行なってきた農薬中毒(障害)臨床例調査の1998-2003年度分の中で、自殺企図でパラコート製剤を服毒した症例71例について、製剤、性、年令階級、服毒量などと転帰との関係について検討した。<結果>1.製剤別の転帰 パラコート製剤は、1960年代に販売され始めたが、その中毒による死亡の多さに鑑み、1986年に24%製剤(主な商品名;グラモキソン、以下「高濃度製剤」)の販売が自粛され、5%パラコート+7%ジクワット製剤(主な商品名;プリグロックスL、マイゼット、以下「低濃度製剤」)が販売されるようになった。高濃度製剤の販売自粛から10年以上経過した、1998-2003年の調査でも高濃度製剤を用いた自殺症例はあり、8例全てが死亡した。一方、低濃度製剤による症例は48例あり39例(81%)が死亡した。また、尿定性、血中濃度の測定などからパラコートの服毒であることは明らかであるが製剤名が不明であった15症例も全て死亡した。2.性別の転帰 性別では、症例数で、男31例、女39例であり、死亡数(率)は、男25例(81%)、女36例(92%)であった。3.年令階級別の転帰 症例を、20-49才、50-69才、70-89才の3群に分類したところ、死亡数/症例数(死亡率)はそれぞれ、17/21(81%)、23/27(85%)、22/23(96%)であり、比較的若い群でも死亡率が高かった。4.服毒量と転帰 高濃度製剤、製剤名不明の症例については、上記のとおり死亡例のみである。低濃度製剤については、20mL以下、50mL以下、50mLを超える量を服毒した群に分類したところ、死亡数/症例数(死亡率)はそれぞれ、4/9(44%)、2/4(50%)、22/23(96%)であり、数十mLの服毒であっても、半数近くが死亡し、50mLを超える群ではほとんどが死亡した。5.尿定性と転帰 尿定性の判定結果を、陰性、陽性、強陽性に分類したところ、死亡数/症例数(死亡率)はそれぞれ、1/2、12/17、24/27であり、陽性で71%が、強陽性では89%が死亡した。6.血清中パラコート濃度 Proudfood(1979)が提案した、50%生存曲線との比較を行なったところ、おおむね、死亡例は曲線の上に、生存例は曲線の下に位置した。<まとめ> パラコート中毒の転帰を予測する因子としては、服毒量、服毒からの時間と血清中濃度などが考えられた。<謝辞> 本調査にご協力いただいた、全国の医療施設の方々に、深謝いたします。<文献>西垣良夫 他(2002).日農医誌 51:95-104 西垣良夫 他(2005).日農医誌 (投稿中) Proudfood AT et al.(1979) Lancet 1979;ii:330-332

著者

金 鳳庸 磯貝 明 尾鍋 史彦 臼田 誠人

出版者

JAPAN TECHNICAL ASSOCIATION OF THE PULP AND PAPER INDUSTRY

雑誌

紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.12, pp.1165-1170, 1988-12-01 (Released:2009-11-16)

参考文献数

14

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No additive paper and four kinds of paper containing rosin-alum, alum only, alkylketenedimer (AKD) -cation polymer and cation polymer only were treated by UV light in air to study changes of paper properties, from the viewpoints of natural deterioration of paper.Photodegradation of cellulose and hemicellulose chains in paper brings about the slight increase in tensile strength and Young's modulus, and the drastic decrease in folding endurance for every paper examined so far. These findings may be explained by molecular rearrangements of degraded cellulose and hemicellulose to form new stable hydrogen bonds during irradiation. Sizing and retention chemicals have little influence on such paper properties even though some of them are chemically modified by UV irradiation.Since rosin-size has UV absorption at the relatively long wavelength region, UV treatments bring about the gradual loss of sizing effects and influence wet tensile strength and water absorption properties.Optical properties are primarily influenced by additives. Rosin-sized paper showed the darkest color after UV treatment because of its UV instability. AKD seems to suppress the coloring reactions to give lower discolored paper compared with paper without additive.

著者

臼田 誠 広澤 三和子 前島 文夫 西垣 良夫 矢島 伸樹 夏川 周介 関口 鉄夫

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.248, 2005

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〈はじめに〉ミカンや落花生の栽培が盛んな神奈川県N町の一般廃棄物焼却施設(し尿焼却と最終処分場も併設)周辺住民は、長年にわたる本施設からの悪臭、騒音や煙ならびに粉塵などによる生活環境や健康への不安を募らせていた。さらに、近隣自治体からの生ごみを受け入れたバイオガス発生施設を本施設に増設するという企画が浮上し、本施設直下にあるM自治会では現在の本施設による周辺環境ならびに住民健康への影響を調査したいとの依頼が当研究所にあり、調査を実施した。その結果の内で環境影響については前演者が述べたので、ここでは周辺住民への健康影響について報告する。<BR>〈調査対象および方法〉2004年9月、上記の一般廃棄物焼却施設直下にあるM自治会全住民(622戸、2200人)を対象に、生活環境の変化や現在の自覚症状などを問う調査票による健康アンケート調査を実施した。対象住民の居住地が本施設から900m以内という近距離にあるため、対象住民全体を一つの集団としてデータ処理を行なった。そして、得られたデータを当研究所が実施した以下の2つの焼却施設周辺住民健康影響調査データと比較し、本対象住民の状況を判断することとした。比較データ1:埼玉県T市の県下最大産廃焼却施設周辺住民調査(対象994人)、比較データ2:長野県K町の民間産廃焼却施設周辺住民調査(対象4,443人)<BR>〈結果〉アンケートの回収率は92%と高率であった。本対象住民では都市圏への通勤のために、居住地での滞在時間が8時間以内の割合が多かった。生活環境の変化では、「臭いがする」との回答が64%と最も高く、これは比較データよりも有意に高い値であり、これが本施設による影響の特徴と考えられた。「窓ガラスや庭木が汚れる」などの粉塵による影響はT市の焼却施設から1000ー1500m地域住民と同程度の訴えがあった。<BR> 本対象住民の平均年齢は2比較住民よりも若く、現在治療中の病気では最も多い高血圧症が4%以下と比較2住民よりも有意に低かった。具体的な24項目の自覚症状では、「喉がいがらっぽい」「風邪でもないのに咳が出る」「目がしょぼしょぼする」「皮膚のかゆみ」など多くの項目で、本対象住民の訴え率は、比較したT市の焼却施設から1000mー1500m地域住民や長野県K町の焼却施設から400mー800m地域住民の訴え率と同程度あるいはそれ以上であった。また、24症状を喉・呼吸器・眼・皮膚・頭の6症状群にまとめて比較すると、その傾向がより明らかとなった。<BR>〈考察〉N町の一般廃棄物焼却施設によるM自治会住民への健康影響がダイオキシン騒動の中心地であるT市の焼却施設周辺住民と同程度であり、しかもM自治会住民の多くの居住時間が少ない状況を考えると、本施設による影響は深刻であると考えられる。

著者

山口 章 竹内 正迪 井上 聡 粂川 博親 岡川 章夫 長田 正 松原 次男 内田 明 浜口 千里 塚口 益男 仁茂田 豊生 カペル J. 為積 正之 矢ヶ部 政宏 渡辺 憲幸 山田 晃 ドン ヒルデブランド 滝沢 政治 川上 千明 三本 昇 臼田 誠人 宮脇 義隆 谷 包和 ホーリック H.

出版者

紙パルプ技術協会

雑誌

紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.18-26, 1991

著者

永美 大志 西垣 良夫 矢島 伸樹 浅沼 信治 臼田 誠 広澤 三和子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.2, 2005

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<はじめに><BR> 農薬中毒(障害)において、パラコート剤による中毒は、死亡率、死亡数の高さから重要な位置を占める。演者らは、本学会の農薬中毒臨床例特別研究班として、1998-2003年度の調査を担当し、調査の概要を報告してきた(西垣ら 2002、2005)。ここでは、自殺企図によるパラコート中毒について考察する。<BR><方法><BR> 本学会が行なってきた農薬中毒(障害)臨床例調査の1998-2003年度分の中で、自殺企図でパラコート製剤を服毒した症例71例について、製剤、性、年令階級、服毒量などと転帰との関係について検討した。<BR><結果><BR>1.製剤別の転帰<BR> パラコート製剤は、1960年代に販売され始めたが、その中毒による死亡の多さに鑑み、1986年に24%製剤(主な商品名;グラモキソン、以下「高濃度製剤」)の販売が自粛され、5%パラコート+7%ジクワット製剤(主な商品名;プリグロックスL、マイゼット、以下「低濃度製剤」)が販売されるようになった。高濃度製剤の販売自粛から10年以上経過した、1998-2003年の調査でも高濃度製剤を用いた自殺症例はあり、8例全てが死亡した。一方、低濃度製剤による症例は48例あり39例(81%)が死亡した。また、尿定性、血中濃度の測定などからパラコートの服毒であることは明らかであるが製剤名が不明であった15症例も全て死亡した。<BR>2.性別の転帰<BR> 性別では、症例数で、男31例、女39例であり、死亡数(率)は、男25例(81%)、女36例(92%)であった。<BR>3.年令階級別の転帰 症例を、20-49才、50-69才、70-89才の3群に分類したところ、死亡数/症例数(死亡率)はそれぞれ、17/21(81%)、23/27(85%)、22/23(96%)であり、比較的若い群でも死亡率が高かった。4.服毒量と転帰<BR> 高濃度製剤、製剤名不明の症例については、上記のとおり死亡例のみである。低濃度製剤については、20mL以下、50mL以下、50mLを超える量を服毒した群に分類したところ、死亡数/症例数(死亡率)はそれぞれ、4/9(44%)、2/4(50%)、22/23(96%)であり、数十mLの服毒であっても、半数近くが死亡し、50mLを超える群ではほとんどが死亡した。<BR>5.尿定性と転帰<BR> 尿定性の判定結果を、陰性、陽性、強陽性に分類したところ、死亡数/症例数(死亡率)はそれぞれ、1/2、12/17、24/27であり、陽性で71%が、強陽性では89%が死亡した。<BR>6.血清中パラコート濃度<BR> Proudfood(1979)が提案した、50%生存曲線との比較を行なったところ、おおむね、死亡例は曲線の上に、生存例は曲線の下に位置した。<BR><まとめ><BR> パラコート中毒の転帰を予測する因子としては、服毒量、服毒からの時間と血清中濃度などが考えられた。<BR><謝辞><BR> 本調査にご協力いただいた、全国の医療施設の方々に、深謝いたします。<BR><文献><BR>西垣良夫 他(2002).日農医誌 51:95-104 <BR>西垣良夫 他(2005).日農医誌 (投稿中) <BR>Proudfood AT et al.(1979) Lancet 1979;ii:330-332

著者

浅沼 信治 臼田 誠 安藤 満 松島 松翠 渡辺 俊一 近藤 武 田村 憲治 櫻井 四郎 陳 雪青

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.124-131, 1999-07-20 (Released:2011-08-11)

被引用文献数

1 1

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石炭燃焼に由来するフッ素症を調査するため, 日中共同研究を行った。研究は1994年から5年計画で, 日本農村医学会のメンバーと中国衛生部予防医学科学院との問で, 屋内フッ素汚染の調査と健康影響に関する共同研究として実施した。大規模な中国現地調査期間は1995年から1997年の3年間である。調査地域は, 汚染のない対照地域1か所と汚染地域2か所の3地域である。いずれも飲料水にはフッ素汚染のない地域である。調査は, フッ素暴露集団における健康状態を把握し, フッ素症発生と健康状態を検討することを目的に, 屋内外大気汚染濃度の測定と, 小学生高学年50人, 中学生50人, その親100人, 患者50人をそれぞれの地域で選び, 尿中フッ素濃度の測定, 尿中成分分析, 歯牙フッ素症と骨フッ素症の確定診断を実施した。その結果, 水のフッ素汚染がない地域で, 石炭燃焼に由来するフッ素症発症の確認がされた。しかも, その発症は, 石炭燃焼によって汚染された屋内大気中フッ素を直接吸入することによるものではなく, 屋内大気で汚染された穀物の摂取によるものであった。フッ素は石炭だけでなく, 火力調整用に混ぜられる土壌にも多く含まれ, 汚染に大きく寄与していた。汚染の代表的な作物は唐辛子, トウモロコシ, ジャガイモであった。また, 汚染地区住民の尿中にフッ素が大量に検出された。