著者
藤原 智 宇根 寛 中埜 貴元 矢来 博司 小林 知勝 森下 遊
出版者
日本地球惑星科学連合
雑誌
日本地球惑星科学連合2019年大会
巻号頁・発行日
2019-03-14

1.はじめに 2016年熊本地震(M7.3)について「だいち2号」(ALOS-2)のSARデータを用いてその変位を面的に検出している。これらの地表変位の大部分は震源断層の断層運動で説明できるものの、震源断層から離れた場所で断層運動を示唆する線状の変位(リニアメント)が数多く見つかっている(Fujiwara et al., 2016)。 こうした特徴的な変位は、2018年6月の大阪府北部の地震(M6.1)や2018年北海道胆振東部地震(M6.7)でも捉えられており、それぞれの地震で現れた変位の数や変位量等は異なるものの、周辺状況から大地震に付随して発生した「お付き合い地震断層」と呼ぶべきものとなっている。 本講演では、これらのお付き合い地震断層の特徴について報告する。2.お付き合い地震断層に共通する特徴 お付き合い地震断層は、寒川他(1985)が駿河湾西岸南部地域の活断層について示したもので、単独に活動して大きな地震を引き起こしたものではなく、他の大きな地震の結果として断層が動いたもの、という考え方である。 これらのお付き合い地震断層に共通な特徴には下記が挙げられる。(1) 標準的な長さは数kmで、直線もしくはゆるやかな曲線状の変位が連続しており、断層を挟む変位量は数cmから数10cm程度である。(2) 震源断層から離れており、震源断層そのものや直接の分岐断層である可能性は低い。(3) 大きな地震動を出したとする証拠は確認されていない。(4) 自ら動かずに、受動的に動かされたと考えられ、大きな地震の原因ではなく結果としての断層変位が生じたと考えられる。(5) 地形と変位分布に相関があり、その地形的特徴から「活断層」と認識されていたものもあるため、過去から類似の運動が蓄積している可能性がある。(6) 走向や変位の向きは周辺の応力場と整合的である。3.地震毎の特徴3-1)2016年熊本地震(1) 全体で約230本のお付き合い地震断層が確認されており、検出された数が桁違いに多い。(2) 変位の形態は正断層が大部分を占める。(3) 場所ごとに、複数の断層の走向・間隔・深度・変位の向き・変位量等がほぼ一定で揃った「群」を形成している。(4) 九州中部の別府湾から雲仙にかけて、類似した形状の正断層群がいくつか存在しており、九州中部では、類似したお付き合い地震断層が発生してきている可能性がある。(5) 熊本地震の震源断層となった布田川断層帯・日奈久断層帯の断層モデルによるΔCFFでは、お付き合い地震断層の変位の成因を説明できない。3-2)2018年6月18日大阪府北部の地震(1) 有馬-高槻断層帯の真上断層と一致する場所でお付き合い地震断層が認められた。真上断層は1596年慶長伏見地震(M7.5)での変位が確認されている。(2) 右ずれ成分が卓越しているが、地表までずれが到達しているのではなく、ずれ成分の変位は数百mほどの幅をもって広がっている。(3) お付き合い地震断層直上では、南落ちの縦ずれ成分が見られる。(4) 地震前の長期の観測によれば、お付き合い地震断層を含むやや広い範囲が継続的に沈降している。(5) 大阪府北部の地震の本震による地殻変動はお付き合い地震断層以外でも小さく、最大でも数cm程度である。3-3)2018年北海道胆振東部地震(1) お付き合い地震断層を挟んで東西短縮の変位を示し、上下成分はほとんどない。このことから、低角逆断層を形成していることが推定される。(2) 地表面でのトレースが直線ではなく、地形に沿うようなやや複雑な曲線となっており、上記の低角逆断層の性質と整合的である。(3) 現時点で、お付き合い地震断層付近は活断層とは認定されていない。(4) 地震波探査(横倉他,2014)でお付き合い地震断層直下にずれが認められており、伏在断層として存在している可能性がある。
著者
藤原 智子 Tomoko Fujiwara
雑誌
日本文藝研究 (ISSN:02869136)
巻号頁・発行日
vol.55, no.3, pp.55-81, 2003-12-10
著者
藤原 智也
出版者
美術科教育学会
雑誌
美術教育学 : 美術科教育学会誌 (ISSN:0917771X)
巻号頁・発行日
no.35, pp.441-455, 2014-03-20

本論では,臨時教育審議会以降の新自由主義教育改革における美術教育-学習の機会保障の問題を検討した。まずケインズ主義から新自由主義への政策的転換及び成長期近代から成熟期近代への社会的変容という背景と,それに伴う社会構造改革の一部としての教育改革という位置づけを示した。そして,第二の改革勢力としてのポストモダン派の要請とを整理しながら,1990年代から2000年代にかけての新自由主義教育改革の実質化と変容を明らかにした。これらを踏まえて,美術科縮減圧力を複線化と融合統合化による境界曖昧化であることを明らかにした。そして,これまでの制度改革や進行中の議論,今後のリスクシナリオの描写を含めた考察を行い,美術教育における課題を提示した。
著者
藤原 智子
出版者
関西学院大学
雑誌
日本文藝研究 (ISSN:02869136)
巻号頁・発行日
vol.55, no.3, pp.55-81, 2003-12-10
著者
藤原 智美 竹下 温子
出版者
日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成25年度(一社)日本調理科学会大会
巻号頁・発行日
pp.129, 2013 (Released:2013-08-23)

【目的】食品廃棄物である茶殻は旨味成分が茶葉の約80%も流出しており、飲料としての価値はないが、5大栄養素は変化しておらず、カテキン類も60%近くが残存しており、まだまだ多方面で利用可能である。全国の食品廃棄物リサイクルの用途は肥料・飼料化が75%を占めており、茶殻の肥料化は、新たな商品価値を生み出すと考えられた。また高抗酸化能やグルタミン酸が豊富な事で知られる「茶樹きのこ」はお茶の樹に生息するきのこであり、茶殻を利用した菌床開発により茶樹きのこのような付加価値の高いきのこを栽培できるのではないかと考え、菌床開発および収穫後の成分分析を行う事を目的とした。【方法】菌床はおがくずと米糠が1瓶あたり10:9になるように配合し、含水率を80%に調整したものを基本培地として、茶殻を米糠の10、30、60%置換した培地の計4培地を用意した。1瓶あたり15gの菌を接種後、菌糸蔓延→菌かき→子実体形成の工程を踏み、ヒラタケを栽培した。採取後、HPLC法にて遊離アミノ酸、グアニル酸、DPPH法により抗酸化能の測定を行った。【結果】米糠を30%茶殻に置換することで、他の培地より子実体の形成・成長が早く栽培が容易になることが明らかとなったが、60%置換すると菌糸がうまく蔓延できないことが判った。成分分析の結果、遊離アミノ酸は茶殻を添加することで、アラニン、アルギニン、セリン、チロシン、ロイシン、グルタミン酸が有意に増加し、減少する遊離アミノ酸は見られなかったのに対し、核酸関連物質のグアニル酸は有意に低下してしまうことが判った。今回得られた成分値の変化が味に違いをもたらすのか、官能評価によって今後検討していく。
著者
藤原 智 三木原 香乃 市村 美沙 石本 正芳 小林 知勝
出版者
特定非営利活動法人 日本火山学会
雑誌
火山 (ISSN:04534360)
巻号頁・発行日
vol.68, no.3, pp.161-169, 2023-09-30 (Released:2023-11-02)
参考文献数
11

In the Atosanupuri volcanic complex in the Kussharo caldera, eastern Hokkaido, Japan, short-term uplift followed by subsidence around 1994 was detected using interferometric SAR (InSAR) analysis. In this study, an InSAR time series analysis from 2014 to 2022 using the ALOS-2 satellite revealed continued long-term subsidence of the entire Atosanupuri volcanic complex. The subsidence followed an exponential trend, with a relaxation time constant of several decades. However, long-term data are required to determine future displacement convergence due to frequent temporary and unsteady stagnations and uplifts. In contrast, the northwestern part of the Rishiri lava dome showed a constant subsidence rate without fluctuations. The results of the InSAR time-series analysis from 2016 to 2020 demonstrated that a horizontal sheet-like crust (sill) located 5.3 km below the surface of the Atosanupuri volcanic complex is shrinking at a rate of −1.44 million m3/year, whereas another sill at a depth of 700 m below the surface of the northwestern part of the Rishiri lava dome is shrinking at a rate of −21,000 m3/year. Although the residuals after subtracting these pressure source models indicate displacements of a few millimeters per year, these are most likely systematic errors inherent in InSAR. The InSAR time series analysis proved to be highly accurate in capturing temporal changes and spatial distribution, even when the displacement is less than 1 cm per year, and the results were not easily confounded by various errors. Therefore, data accumulation is crucial for InSAR time-series analysis.
著者
村上 亮 飛田 幹男 矢来 博司 小澤 慎三郎 西村 卓也 中川 弘之 藤原 智
出版者
Tokyo Geographical Society
雑誌
地学雑誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.109, no.6, pp.944-956, 2000-12-25 (Released:2009-11-12)
参考文献数
23
被引用文献数
1 1

The power of interferometric Synthetic Aperture Radar (SAR) when applied to studies of crustal deformation has been fully demonstrated by Massonnet et al. (1993, 1994) and Zebker et al. (1994) for the Landers, California earthquake of June 28, 1992. This method is unique in its capability of providing a two-dimensional representation of a deformation with a dense spatial coverage over most of the globe. Since 1994, the Geographical Survey Institute (GSI) has been conducting a study on applications of differential InSAR (Interferometric SAR) for the detection of crustal deformations associated with earthquakes and volcanic activities. Crustal deformations of many episodes were mapped by InSAR, such as those due to the 1994 Northridge earthquake, the 1995 Hyogo-ken Nanbu earthquake, the 1995 Neftegorsk earthquake, and volcanic deformations of Mt. Iwate and Mt. Usu. These interferograms played an important role in constructing geophysical models.
著者
國定 俊之 尾崎 敏文 藤原 智洋
出版者
岡山大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2016-04-01

テロメラーゼ活性依存性に癌細胞内で増殖して細胞死を誘導する腫瘍選択的融解ウイルスを利用した治療は、単独で投与するよりも、放射線治療や化学療法と併用することで、より強力な抗腫瘍効果を認めた。さらに、相乗効果も確認でき、肉腫に対する新規療法となる可能性が示された。そこで、これらのウイルス治療を利用した実際の臨床応用では、単独投与ではなく、放射線治療との併用療法を考えていく。臨床応用へ向けた基礎研究は、ほぼ予定どおり行うことができた。肉腫患者へのウイルス治療の臨床試験が食道癌ですでに開始されており、今後は肉腫で早期臨床応用を開始できるように、プロトコールを作成していく。
著者
藤原 智也
出版者
美術科教育学会
雑誌
美術教育学:美術科教育学会誌 (ISSN:0917771X)
巻号頁・発行日
vol.36, pp.377-390, 2015

本論文では,まず学校と地域連携の実践の前提となる議論に考察を加えた。具体的には,近代における分化原理について考察した後,学校と地域共同体との関わりから教育を構成する社会改造主義の立場について,J.デューイに依拠してカリキュラムの統合原理と地域の共同性の側面から明らかにした。次に,社会改造主義について,ギデンズの「第三の道」理論と照合しつつ,成熟期近代としての今日におけるアクチュアリティを検討した。これらを踏まえて,学校美術教育における教科性をもとにした実践の有効性を論じ,筆者による中学校での授業事例の検討を通してその実践上の可能性を示した。