著者

藤原 智 宇根 寛 中埜 貴元 矢来 博司 小林 知勝 森下 遊

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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1.はじめに 2016年熊本地震(M7.3)について「だいち2号」(ALOS-2)のSARデータを用いてその変位を面的に検出している。これらの地表変位の大部分は震源断層の断層運動で説明できるものの、震源断層から離れた場所で断層運動を示唆する線状の変位(リニアメント)が数多く見つかっている(Fujiwara et al., 2016)。 こうした特徴的な変位は、2018年6月の大阪府北部の地震(M6.1)や2018年北海道胆振東部地震(M6.7)でも捉えられており、それぞれの地震で現れた変位の数や変位量等は異なるものの、周辺状況から大地震に付随して発生した「お付き合い地震断層」と呼ぶべきものとなっている。 本講演では、これらのお付き合い地震断層の特徴について報告する。2.お付き合い地震断層に共通する特徴 お付き合い地震断層は、寒川他(1985)が駿河湾西岸南部地域の活断層について示したもので、単独に活動して大きな地震を引き起こしたものではなく、他の大きな地震の結果として断層が動いたもの、という考え方である。 これらのお付き合い地震断層に共通な特徴には下記が挙げられる。(1) 標準的な長さは数kmで、直線もしくはゆるやかな曲線状の変位が連続しており、断層を挟む変位量は数cmから数10cm程度である。(2) 震源断層から離れており、震源断層そのものや直接の分岐断層である可能性は低い。(3) 大きな地震動を出したとする証拠は確認されていない。(4) 自ら動かずに、受動的に動かされたと考えられ、大きな地震の原因ではなく結果としての断層変位が生じたと考えられる。(5) 地形と変位分布に相関があり、その地形的特徴から「活断層」と認識されていたものもあるため、過去から類似の運動が蓄積している可能性がある。(6) 走向や変位の向きは周辺の応力場と整合的である。3.地震毎の特徴3-1)2016年熊本地震(1) 全体で約230本のお付き合い地震断層が確認されており、検出された数が桁違いに多い。(2) 変位の形態は正断層が大部分を占める。(3) 場所ごとに、複数の断層の走向・間隔・深度・変位の向き・変位量等がほぼ一定で揃った「群」を形成している。(4) 九州中部の別府湾から雲仙にかけて、類似した形状の正断層群がいくつか存在しており、九州中部では、類似したお付き合い地震断層が発生してきている可能性がある。(5) 熊本地震の震源断層となった布田川断層帯・日奈久断層帯の断層モデルによるΔCFFでは、お付き合い地震断層の変位の成因を説明できない。3-2)2018年6月18日大阪府北部の地震(1) 有馬-高槻断層帯の真上断層と一致する場所でお付き合い地震断層が認められた。真上断層は1596年慶長伏見地震(M7.5)での変位が確認されている。(2) 右ずれ成分が卓越しているが、地表までずれが到達しているのではなく、ずれ成分の変位は数百mほどの幅をもって広がっている。(3) お付き合い地震断層直上では、南落ちの縦ずれ成分が見られる。(4) 地震前の長期の観測によれば、お付き合い地震断層を含むやや広い範囲が継続的に沈降している。(5) 大阪府北部の地震の本震による地殻変動はお付き合い地震断層以外でも小さく、最大でも数cm程度である。3-3)2018年北海道胆振東部地震(1) お付き合い地震断層を挟んで東西短縮の変位を示し、上下成分はほとんどない。このことから、低角逆断層を形成していることが推定される。(2) 地表面でのトレースが直線ではなく、地形に沿うようなやや複雑な曲線となっており、上記の低角逆断層の性質と整合的である。(3) 現時点で、お付き合い地震断層付近は活断層とは認定されていない。(4) 地震波探査(横倉他,2014)でお付き合い地震断層直下にずれが認められており、伏在断層として存在している可能性がある。

著者

鈴木 康弘 宇根 寛 田中 靖

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.342-345, 2023 (Released:2023-08-29)

著者

松多 信尚 杉戸 信彦 後藤 秀昭 石黒 聡士 中田 高 渡辺 満久 宇根 寛 田村 賢哉 熊原 康博 堀 和明 廣内 大助 海津 正倫 碓井 照子 鈴木 康弘

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.214-224, 2012-12-31 (Released:2013-01-31)

参考文献数

26

被引用文献数

2 4

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広域災害のマッピングは災害直後の日本地理学会の貢献のあり方のひとつとして重要である.日本地理学会災害対応本部は2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震直後に空中写真の詳細な実体視判読を行い,救援活動や復興計画の策定に資する津波被災マップを迅速に作成・公開した.このマップは実体視判読による津波の空間的挙動を考慮した精査,浸水範囲だけでなく激甚被災地域を特記,シームレスなweb公開を早期に実現した点に特徴があり,産学官民のさまざまな分野で利用された.作成を通じ得られた教訓は,(1)津波被災確認においては,地面が乾く前の被災直後の空中写真撮影の重要性と (2)クロスチェック可能な写真判読体制のほか,データ管理者・GIS数値情報化担当者・web掲載作業者間の役割分担の体制構築,地図情報の法的利用等,保証できる精度の範囲を超えた誤った情報利用が行われないようにするための対応体制の重要性である.

著者

宇根 寛

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2018年大会

巻号頁・発行日

2018-03-14

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国土地理院は、2015年に内部に地理教育支援チームを設置し、地理教育、地学教育の支援に向けた課題の整理と国土地理院による教育支援のあり方を検討するとともに、具体的な取組みを進めてきた。高等学校に関しては、「地理総合」の必履修化や「地学基礎」の履修率の増加を踏まえて、多数を占める地理や地学を専門としない教員に対する支援が重要である。そのため、「地理教育の道具箱」のページの開設による教育現場に役立つ情報の提供、教員研修等への参加や教科書会社への説明会等を通じて国土地理院が提供する情報を知っていただくこと、地方整備局や気象台などと連携した防災教育の支援、電子基準点が設置されている学校での出前授業の実施などに取り組んでいる。特に、地理院地図を用いたさまざまな地図の重ね合わせや3D表示などは、地理、地学教育に効果が大きいことから、地理院地図の普及を積極的に進めている。さらに、より効果的な支援を行うためには、教員や地球惑星科学研究者、行政、地図やGISに関する民間団体などのさまざまな立場のステークホルダーのネットワークが構築され、情報、経験の共有や協働を進めることが必要である。

著者

宇根 寛 熊木 洋太

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.86-94, 2007 (Released:2010-06-02)

参考文献数

11

被引用文献数

1 2

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高解像度衛星画像は,数10cmの解像度で地表の詳細な画像を提供するが,高価であることから,地形学的研究には十分利用されてこなかった.パキスタン北部地震発生直後の2005年10月12日,ムザファラバード周辺のイコノス衛星画像がインターネットで無償公開された.さらにその直後,衛星画像の無償閲覧サイトとして注目されているグーグルアースが,被災地域のクイックバード衛星画像の提供を開始した.著者らはこれらの画像を用いて地形変化の判読を行い,撓曲崖,河床の離水,地表地震断層などの断層変位に伴う地形を見いだすことができた.これらの画像は簡易なオルソ化が行われており,実体視ができないことは変位地形の判読に不利であったが,地震前後の画像の比較や,SPOT5などのやや解像度の低い衛星画像の実体視判読などにより,判読を補うことができた.また,日本地理学会災害対応グループのメーリングリストによるオープンな意見交換も変位地形の認定に有益であった.

著者

青山 雅史 小山 拓志 宇根 寛

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.87, no.2, pp.128-142, 2014-03-01 (Released:2019-07-12)

参考文献数

48

被引用文献数

2 1

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2011年東北地方太平洋沖地震で生じた利根川下流低地における液状化被害の分布を詳細に示した.本地域では河道変遷の経緯や旧河道・旧湖沼の埋立て年代が明らかなため,液状化被害発生地点と地形や土地履歴との関係を詳細に検討できる.江戸期以降の利根川改修工事によって本川から切り離された旧河道や,破堤時の洗掘で形成された旧湖沼などが,明治後期以降に利根川の浚渫砂を用いて埋め立てられ,若齢の地盤が形成された地域において,高密度に液状化被害が生じた.また,戸建家屋や電柱,ブロック塀の沈下・傾動が多数生じたが,地下埋設物の顕著な浮き上がり被害は少なかった.1960年代までに埋立てが完了した旧河道・旧湖沼では,埋立て年代が新しいほど単位面積当たりの液状化被害発生数が多く,従来の知見とも合致した.液状化被害の発生には微地形分布のみならず,地形・地盤の発達過程や人為的改変の経緯などの土地履歴が影響を与えていたといえる.

著者

佐藤 浩 小荒井 衛 宇根 寛 八木 浩司 牧田 肇

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.83, no.6, pp.638-649, 2010-11-01 (Released:2012-01-31)

参考文献数

26

被引用文献数

1 2

著者

山内 啓之 宇根 寛

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.453-456, 2023 (Released:2023-12-14)

著者

藤田 裕嗣 吉田 剛 高橋 清吾 鈴木 康之 宇根 寛 牛垣 雄矢 安藤 哲郎 深瀬 浩三 宮里 修 上島 智史 堀 健彦 仁木 宏 山元 貴継 塚本 章宏

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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歴史地理学研究で取り上げられた地図・絵図資料の中には地震・水害など、災害に関わる古地図も多数含まれるが、現在の地図情報には反映されておらず、実際の対策に活かされてきたとは言い難い。そこで本研究課題は、地域中心として機能し続けた城下町に特に注目し、全国各地に残る過去の古地図情報をGISデータ化し、それらをデジタル地図情報に反映させて、防災・災害復興に向けた歴史災害情報をデータベース化し、情報発信することで各地の防災・災害復興への寄与を目指す。2022年度の高校教育「地理総合」必修化も念頭に置き、中等教育に貢献できる歴史災害GISコンテンツの提供も視野に入れる。

著者

佐藤 浩 小村 慶太朗 宇根 寛 中埜 貴元 八木 浩司

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.94, no.4, pp.250-264, 2021-07-01 (Released:2023-02-19)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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阿蘇外輪山北西域における的石牧場I断層の上下の断層変位の累積性を,トレンチ調査から明らかにした.本断層周辺では,2016年熊本地震の余震活動は顕著でない.本断層の断層崖は,人工衛星(ALOS-2)データから判明した,本地震に誘発された受動的な上下変位と重複し,その変位は最大で15cmと見積もられている.本地震に伴う変位の明瞭な痕跡はトレンチ壁面では認められなかったが,3,430-2,890 cal BPと2,810 calBP以降に最大50cm変位した複数のイベントが累積的に生じた可能性がある.この断層崖は,固有地震のイベントまたは周辺の断層運動に誘発された受動的なイベントの繰り返しによって形成されたものと考えられる.固有地震だけでなく受動的な上下変位も断層崖の形成に寄与しているとすれば,断層崖が固有地震の繰り返しで形成されたことを前提とする固有地震の再来周期の見積もりにも影響を与えると考えられる.キーワード: 2016(平成28)年熊本地震,トレンチ調査,的石牧場I断層,ALOS-2,受動的な変位+

著者

戸所 隆 宇根 寛 山田 晴通 鈴木 厚志 長谷川 均 川口 太郎

出版者

高崎経済大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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パラダイム転換を必要とする時代には、地理学を伝統的な総合的基礎科学としてだけでなく、広範な応用科学・政策科学として発展させ、社会貢献しつつ学問的に発展できる地理学に変身させる必要がある。それには、研究者養成や地理教員養成以外にも通用する資格として地域調査士を創設し、その必要性を国民各層に広報・周知させなければならない。本企画調査は地域調査士の創設を目的検討してきた。本企画調査は(社)日本地理学会企画専門委員会のメンバーで東京・群馬を中心に月一回の研究会を開催した。また、地域調査士の創設の是非やそのあり方に関して、教育・研究者の立場から(社)日本地理学会会員に、需要者の立場から地理学および関連専攻学生にアンケート調査を実施し、地域調査士を採用する立場から国や都道府県・市町村関係者、コンサルタントや観光関係などの企業関係者に聞き取り調査を行った。さらに、資格制度を先行的に導入した社会調査士認定機構等にも訪問調査した。その結果、地理学の本質を社会化する新たな資格制度の創設は、次に示す理由から社会的に意義が大きいと判明した。すなわち、(1)分権化社会への転換に伴う地理的知識や技能に基づく地域調査需要の増大(2)地理学の有用性と社会貢献を社会にアピールする認知システムの確立(3)各種資格制度創設ラッシュにおける地理学独自の資格制度の必要性(4)現代社会に必要な幅広い地理的知識を提供できる専門的人材の育成システムの構築である。以上の結論に基づき、制度設計(調査士と専門調査士・認定制度・標準カリキュラム・継続教育・更新制・学会としての講習会)や事務体制・財政的見通し、倫理規程、関連他学会との協力体制、導入スケジュールの基本を検討した。その結果、今回の企画調査によって、制度導入の道筋をつけることができ、制度導入実現に向けての次のステップに進むことができた。

著者

青山 雅史 小山 拓志 宇根 寛

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.87, no.2, pp.128-142, 2014

被引用文献数

1

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<p>2011年東北地方太平洋沖地震で生じた利根川下流低地における液状化被害の分布を詳細に示した.本地域では河道変遷の経緯や旧河道・旧湖沼の埋立て年代が明らかなため,液状化被害発生地点と地形や土地履歴との関係を詳細に検討できる.江戸期以降の利根川改修工事によって本川から切り離された旧河道や,破堤時の洗掘で形成された旧湖沼などが,明治後期以降に利根川の浚渫砂を用いて埋め立てられ,若齢の地盤が形成された地域において,高密度に液状化被害が生じた.また,戸建家屋や電柱,ブロック塀の沈下・傾動が多数生じたが,地下埋設物の顕著な浮き上がり被害は少なかった.1960年代までに埋立てが完了した旧河道・旧湖沼では,埋立て年代が新しいほど単位面積当たりの液状化被害発生数が多く,従来の知見とも合致した.液状化被害の発生には微地形分布のみならず,地形・地盤の発達過程や人為的改変の経緯などの土地履歴が影響を与えていたといえる.</p>

著者

宇根 寛 青山 雅史 小山 拓志 長谷川 智則

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地學雜誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.124, no.2, pp.287-296, 2015

被引用文献数

6

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&emsp;The 2011 off the Pacific coast of Tohoku Earthquake brought severe damage caused by wide-ranging soil liquefaction across the Tohoku and Kanto districts. In Abiko City, Chiba Prefecture, heavy liquefaction damage occurred in a small area, which was not accurately predicted by the existing liquefaction hazard map. The authors consider the reason to be land history, such as landform development and artificial landfill, which was not taken into account in the assessment of liquefaction risk. Accordingly, Abiko City has revised the hazard map to take account of micro-landform classifications using land condition maps, old edition maps, and aerial photographs with the assistance of the Geospatial Information Authority's support team.

著者

宇根 寛 青山 雅史 小山 拓志 長谷川 智則

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.124, no.2, pp.287-296, 2015-04-25 (Released:2015-05-14)

参考文献数

20

被引用文献数

5 6

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The 2011 off the Pacific coast of Tohoku Earthquake brought severe damage caused by wide-ranging soil liquefaction across the Tohoku and Kanto districts. In Abiko City, Chiba Prefecture, heavy liquefaction damage occurred in a small area, which was not accurately predicted by the existing liquefaction hazard map. The authors consider the reason to be land history, such as landform development and artificial landfill, which was not taken into account in the assessment of liquefaction risk. Accordingly, Abiko City has revised the hazard map to take account of micro-landform classifications using land condition maps, old edition maps, and aerial photographs with the assistance of the Geospatial Information Authority's support team.

著者

中埜 貴元 小荒井 衛 宇根 寛

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.124, no.2, pp.259-271, 2015-04-25 (Released:2015-05-14)

参考文献数

23

被引用文献数

5 8

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Landform classification data are useful for assessing land liquefaction. Koarai et al. (2013) suggested a comprehensive risk assessment table for land liquefaction by combining 7.5-arc-second Japan engineering geomorphologic classification data (Wakamatsu and Matsuoka, 2009) with seismic intensity. The Geospatial Information Authority of Japan (2007) suggested a risk assessment standard for land liquefaction using land condition data produced by the Geospatial Information Authority of Japan. Our new hazard assessment standard for land liquefaction is based on land condition data and a risk assessment table produced by Koarai et al. (2013). Furthermore, a landform classification and hazard assessment standard of land liquefaction is suggested to create a simple land liquefaction hazard map. This information allows land liquefaction hazard to be assessed from land condition data or 7.5-arc-second Japan engineering geomorphologic classification data and to interconvert both land liquefaction hazard assessments.

著者

佐藤 浩 小荒井 衛 宇根 寛 八木 浩司 牧田 肇

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 = Geographical review of Japan (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.83, no.6, pp.638-649, 2010-11-01

参考文献数

26

被引用文献数

1 2

著者

藤原 智 飛田 幹男 佐藤 浩 小沢 慎三郎 宇根 寛

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.95-103, 2007 (Released:2010-06-02)

参考文献数

8

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地震に伴う地殻変動の面的分布を求めることで地震時の地下の断層の位置とその動きを推定することができる.2005年パキスタン北部地震について,人工衛星ENVISATの干渉SARおよびSAR画像のマッチング技術を用いて,地殻変動を面的かつ詳細に求めるとともに,断層モデルを作成した.1m以上の地殻変動は全長約90kmの帯状に北西-南東方向に広がり,最大の地殻変動量は6mを超えている.地震断層推定位置は,既存の活断層に沿ってつながっており,活断層地形で示される変動の向きなどとも一致している.これらのことから,今回の地震は過去に繰り返して発生した地震と同じ場所で発生していることがわかった.地殻変動のパターンから,大まかに見て2つの断層グループが存在する.大きな地震被害が発生したムザファラバード付近は,この2 つの断層グループの境に位置するとともに,最大の地殻変動量が観測された.

著者

佐藤 浩 宇根 寛 飛田 幹男

出版者

公益社団法人 日本地すべり学会

雑誌

日本地すべり学会誌 (ISSN:13483986)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.132-136, 2008-07-25 (Released:2009-01-30)

参考文献数

20

被引用文献数

1 2

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2005年10月8日, パキスタン北部地震 (マグニチュード7. 6) が発生し, 2, 000ヶ所以上の斜面崩壊が引き起こされた。筆者らは既に, 90m解像度数値地形モデル (DEM) を使って, 斜面崩壊の大部分が逆断層の上盤側で, その断層の近くで発生したこと, 多くの規模の大きな斜面崩壊が南及び南西向き斜面で生じたことを報告した。本稿では, 250m2 (約15m× 15m) より広くて, 断層から4kmの範囲にある上盤側の977の斜面崩壊を選んだ。そして, TERRA/Advanced Spaceborne Thermal Emission and Reflection Radiometer (ASTER) データから得られた細かい15m解像度のDEMを用い, その斜面崩壊の方位を計算した。その結果, それぞれ30%以上の斜面崩壊が南と南西に生じていたことを確認した。さらに, その方位がEnvironmental Satellite (ENVISAT) /Synthetic Aperture Radar (SAR) で検出された上盤の地表変位 (地震断層運動による永久的な変位) の卓越方位と一致することを確認した。他の研究者によって記録された住民の証言によると, 変位の大部分は地震発生直後に一気に形成されたという。このことは, 地表変位の異方性が, 斜面崩壊の異方性の主要な要素であることを示唆している。

著者

河名 俊男 山本 正昭 西岡 陽一 竹内 仁 喜屋武 昂 星 宗博 宇根 寛 中埜 貴元 小白井 亮一 鈴木 康弘 後藤 和久 宮城 豊彦 柳沢 英明 馬場 繁幸 熊木 洋太 青木 賢人 平井 幸弘

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.50-55, 2010 (Released:2010-08-23)

著者

小荒井 衛 宇根 寛 西村 卓也 矢来 博司 飛田 幹男 佐藤 浩

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.116, no.11, pp.602-614, 2010 (Released:2011-03-02)

参考文献数

49

被引用文献数

2 5

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2007年7月16日に発生した「平成19年(2007年)新潟県中越沖地震(マグニチュード6.8)」について,陸域観測衛星「だいち(ALOS)」に搭載されている合成開口レーダ(PALSAR)による干渉SAR解析を行った.SAR干渉画像は,震源域近くの断層運動による地殻変動のみならず,震源から15 km東に離れた西山丘陵において,活褶曲の向斜軸に沿って幅1.5 km長さ15 kmの帯状隆起域が検出された.筆者らは,これは地震に伴って発生した間欠的な活褶曲の成長を示す直接的な証拠であると考えた.加えてSAR干渉画像は,柏崎市の中心街において,砂丘地盤の液状化や側方流動などの非地震性の地表変動についても検出することが出来た.