4 0 0 0 OA インドにおける森林の減少と減退 カルナータカ州を事例として
- 著者
- 木本 浩一 アルン ダス 辰己 佳寿子
- 出版者
- 公益社団法人 日本地理学会
- 雑誌
- 日本地理学会発表要旨集 2011年度日本地理学会春季学術大会
- 巻号頁・発行日
- pp.170, 2011 (Released:2011-05-24)
1.はじめに インド環境森林省は、2010年8月31日、ゾウの保護に関する包括的な報告書Gajah-Securing the Future for Elephants in Indiaを発表した。この報告書は、ゾウに「国家遺産動物 National heritage animal」としての地位を与えるもので、国際地理学連合(IGU)でも最新ニュースとして取り上げられた(2010年11月7日、HPにアップ)。 インドにおける森林経営が大きな転機を迎えたのは、1990年代のことであった(木本:2008)。いわゆる住民参加型森林経営の一種として導入された「共同森林経営Joint Forest Management (JFM)」は、本格導入から10年を迎えようとしている地域が多く、ようやく実際に住民と森林局とがどのように利益配分を行うのかといった「成果」についての議論や活動が始まろうとしている。 現在、インドの森林地域では、以上の他に、都市化や農民のよる入植、ホットスポットの指定など、さまざまな事象がみられる。ただし、ここで注意しなければならないことは、個々のイシューや事象を「地域」という枠組みでみていかない限り、その評価が難しいということである。つまり、先に触れたゾウ問題は、森林をゾウに特化・純化した地域として認定してしまうために、そのことに付随する多くの問題を現象させてきた。また、各種の線引きが為される中で、そもそも森林とは何か、という基本的な問題が喫緊の課題として噴出してくることになった。 2.研究の目的と方法 以上を踏まえ、本報告では、植民地化や独立後の工業政策のもとで実施された森林伐採とは異なる、農民による森林開発の実際について、カルナータカ州マイソール県フンスール郡周辺地域を対象として、検討したい。 農民の入植、開発には2つのタイプがあり、まず遠方から富裕な農民が入植する場合と、次に周辺的な貧しい農民が開拓する場合とにわけられる。
1 0 0 0 OA 暮らしのなかで育まれた漁村コミュニティのエンパワーメント 山口県の小さな集落の挑戦
- 著者
- 辰己 佳寿子
- 出版者
- 地域漁業学会
- 雑誌
- 地域漁業研究 (ISSN:13427857)
- 巻号頁・発行日
- vol.56, no.3, pp.85-103, 2016-06-01 (Released:2020-06-26)
- 参考文献数
- 28
本稿は,持続的な農山漁村の発展のあり方を検討するために,山口県の定置網漁業を生業とする漁村集落が新しい挑戦するまでの過程を分析した。事例集落の大敷網組合は,2004年に台風の影響で一時期活動を停止したが,2006年に定置網組合として再出発し,再開に取組むなかで組合活動を活発化し,Iターン者を受け入れる下地をつくってきた。新鮮な魚介類が道の駅の人気商品となり,集落外の地域の活性化にも貢献するようになったこともあり,2015年に法人化し,2016年には改革事業計画に乗り出した。これらの一連の取組は,地域の消滅や地方創生が話題になるなか,一時的に背伸びしてがんばるよりも,個々人が自身の領分で役を担いながら日々の暮らしを営むなかで,ある選択に辿り着いた過程であった。すなわち,「村張り」的な要素と地域の主体性を強く維持しながらも,外部との連携をもった機能組織として,生業を軸とした目的指向的な戦略をとることであり,これがコミュニティのエンパワーメントをもたらしたのである。
1 0 0 0 IR 学生の「ボランティア」に関する意識と大学の支援体制--山口大学の現状と課題
- 著者
- 辰己 佳寿子 吉田 香奈 門脇 薫 辻 多聞
- 出版者
- 山口大学大学教育機構
- 雑誌
- 大学教育 (ISSN:13494163)
- 巻号頁・発行日
- vol.3, pp.209-219, 2006
1 0 0 0 OA 開発援助プロジェクト評価のための社会調査手法に関する社会学的研究
- 著者
- 宇田川 拓雄 辰己 佳寿子 浜本 篤史 鈴木 紀 佐藤 寛 佐野 麻由子 黒川 清登 RAMPISELA Dorothea Agnes 鯉沼 葉子 島田 めぐみ 片山 浩樹 斎藤 文彦 佐藤 裕 KIM Tae Eun KIM So-young 多田 知幸 MULYO Sumedi Andorono 中嶋 浩介 RUSNADI Padjung YULASWATI Vivi
- 出版者
- 北海道教育大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2009
開発援助では様々な社会調査が実施され評価に利用されている。参加型調査、民族誌作成、フォーカスグループディスカッションなど標準的な調査法以外の手法も使われている。JICAの評価システムは構造上、広汎な長期的インパクトの把握が難しい。また、質の高い調査データが必ずしも得られていないため、評価団がポジティブな現状追認型評価を行なった例も見られた。調査の倫理をしっかりと踏まえた評価調査法の開発と普及が望まれる。