著者

島田 めぐみ 野口 裕之 谷部 弘子 斎藤 純男

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.141, pp.90-100, 2009 (Released:2017-04-05)

参考文献数

6

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本研究では,自己評価であるCan-do statements(Cds)を利用して,日本のT大学と海外協定校の日本語科目の対応関係を明らかにした。具体的には,T大学と,協定校5校の日本語学習者を対象に調査を実施し,各授業科目受講生のCds平均得点を用いて,T大学各レベルの授業科目と各協定校各学年の対応表を作成した。対応関係が明らかになったことにより,協定校においてより適切に単位互換を行うこと,来日前に留学生の配置クラスを予測することが可能となった。さらに,T大学と協定校における各項目の回答結果を比較することにより,技能の習熟度における相違点を検討した。今回使用した項目には,海外においては遭遇する可能性がない言語行動もあり,そのような項目は,おおむね自己評価が低くなることも明らかになった。

著者

島田 めぐみ 本田 正文

出版者

東京学芸大学紀要出版委員会

雑誌

東京学芸大学紀要. 総合教育科学系 (ISSN:18804306)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.513-525, 2008-02-29

著者

野口 裕之 島田 めぐみ 熊谷 龍一

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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2019年度は、以下の調査を実施した。1)「話す(表現)」「書く」および「やりとり」の自己評価調査、2)「漢字運用力」を表わす能力記述文を開発試行調査、3)日本語教育機関のカリキュラムに対応する Can-do statements 自己評価調査( 1)2)と同時実施、中国のみ)。1)では、CEFRから学習者による自己評価が難しい言語能力記述文を除いて、調査票を構成した。回答には4段階評定尺度を用いた。調査協力者は、中国(漢字圏)、インド、ベトナム(非漢字圏アジア)、豪州、米国(非漢字圏非アジア)および日本国内の日本語学習者724名であった。難易度を表す尺度構成にはIRTの段階応答モデルを適用した。その結果、「産出的能力」では、難易度の順序が元のCEFRの順序と一致する部分が少なくないが、「やりとり」では、元のA2項目群とB1項目群に難易度の重なりが見られるなど項目の順序性に関してCEFRと緩やかな一致傾向が見られるに留まった。CEFRの日本語への適用は、単に翻訳するのではなく、日本語に合わせた調整の必要性が示唆された。2)に関しては、現在詳細な分析を継続している。3)に関しては、2018年度に実施した「聞く」「読む」に関する中国A大学のCan-do statements自己評価データと,CEFR言語能力記述文の自己評価データを合わせて同時に分析した結果を比較検討した。すなわち、IRTの段階応答モデルを用いて,グローバルなCEFRとローカルなA-Cdsを同一尺度に乗せて,両者の項目困難度を比較するという試みを行なったが,この手法の有効性が確認できた。CEFRを日本語教育場面で活用するためには、言語能力記述文をそのまま日本語に翻訳するだけではなく、日本語に合わせたレベルの調整・変更や、日本語の独自性を反映する言語能力記述文を加えることなどが必要であることが明らかにされた。

著者

保坂 敏子 島田 めぐみ 伊藤 誓子

出版者

東アジア日本語教育・日本文化研究学会

雑誌

東アジア日本語教育・日本文化研究 (ISSN:13458892)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.171-193, 2019-03

著者

宇田川 拓雄 辰己 佳寿子 浜本 篤史 鈴木 紀 佐藤 寛 佐野 麻由子 黒川 清登 RAMPISELA Dorothea Agnes 鯉沼 葉子 島田 めぐみ 片山 浩樹 斎藤 文彦 佐藤 裕 KIM Tae Eun KIM So-young 多田 知幸 MULYO Sumedi Andorono 中嶋 浩介 RUSNADI Padjung YULASWATI Vivi

出版者

北海道教育大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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開発援助では様々な社会調査が実施され評価に利用されている。参加型調査、民族誌作成、フォーカスグループディスカッションなど標準的な調査法以外の手法も使われている。JICAの評価システムは構造上、広汎な長期的インパクトの把握が難しい。また、質の高い調査データが必ずしも得られていないため、評価団がポジティブな現状追認型評価を行なった例も見られた。調査の倫理をしっかりと踏まえた評価調査法の開発と普及が望まれる。