著者

浜本 篤史

雑誌

人間文化研究所年報 (ISSN:18812686)

巻号頁・発行日

no.12, pp.64-69, 2017-03-27

著者

赤嶺 淳 長津 一史 安田 章人 落合 雪野 浜本 篤史 岩井 雪乃

出版者

一橋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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ゾウ類や鯨類など環境保護運動のシンボルとして表象(エコ・アイコン化)された特定の稀少生物と、そうした野生生物が生息する生態空間(生態資源)を資源としてツーリズム振興をはかろうとする人びとの動態を、①東南アジアとアフリカ、日本でのフィールドワークにもとづき批判的に検証し、②エコ・アイコン化された野生生物のみならず、そうした生物群を利用してきた人びとの生活様式・生活文化の保全を目的に、観光振興の可能性を展望した。本研究が目指すmulti-sited approachの実践例として、ラオスにおいて野生生物の利用者と(調査者をふくむ)多様な利害関係者間の対話を創出し、研究成果の社会還元をおこなった。

著者

浜本 篤史 園田 茂人

雑誌

アジア太平洋討究 (ISSN:1347149X)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.1-20, 2007-03

著者

浜本 篤史

出版者

観光学術学会

雑誌

観光学評論 (ISSN:21876649)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.95-110, 2019 (Released:2021-09-30)

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本研究では、日本において生じている中国人観光客のマナー問題について、宿泊予約サイトのクチコミ・データを用いて、問題認識や不満等を分析した。具体的には、「楽天トラベル」における18宿泊施設に対するクチコミデータ914件(2007年1月~2016年12月)を分析対象とし、テキストマイニングツールであるKH Coderを用いて、頻出語のピックアップや共起ネットワーク分析、対応分析等をおこなった。その結果、日本人宿泊客にとってマナー問題が生起するシーンと具体的状況は、部屋(騒音)、大浴場(入浴方法)、朝食会場(混雑・騒音・食べ漁り・席取り)、フロント前(混雑)にほぼ集約されることが確認された。また時系列的には、この十年間で中国人旅行客のマナー問題に対するクチコミは大きく変化していない。対応策としては、騒音や入浴マナーについて宿泊施設が注意喚起すべきという意見がまず多く、フロアや朝食会場を分ける提案も一定程度みられた。ほかに、宿泊施設スタッフの疲弊がしばしば観察されていることも把握されたが、マナー問題の責任主体が中国人旅行者自身なのか宿泊施設にあるとみなされているのかは、認識変化の有無も含めて慎重に見極める必要性があることも示唆された。

著者

浜本 篤史 相原 佳之

雑誌

人間文化研究 (ISSN:13480308)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.63-78, 2009-12-23

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本稿は、相模ダム(1947年竣工、以下同様)、城山ダム(1965年)、三保ダム(1979年)、宮ヶ瀬ダム(2001年)の神奈川県内4ダムを対象に、各事業における地域社会の関係とその変遷について全体像を捉えることを目的としている。とりわけ、各事例におけるダム住民移転補償とダム竣工後の地域活性化の在り方を、その組織体制および担い手に注目しながら把握していった結果、約50年のあいだに、外部環境の変化や直接当事者である移転者の高齢化のほかに、周辺住民、地元自治体の関与の仕方が変わりうるなど、それぞれの段階が存在することが把握された。このことは、移転者の生活再建とダム湖利用において高く評価されている宮ヶ瀬ダムであっても、その評価は竣工後10年しか経っていない現段階でのものにすぎないということを意味している。つまり、移転者の生活再建、ダム湖利用および水源地域活性化という課題は、特定の段階のみでその成否が評価されるべきではなく、今後さらに長いスパンで検討される必要性があることが示唆された。

著者

宇田川 拓雄 辰己 佳寿子 浜本 篤史 鈴木 紀 佐藤 寛 佐野 麻由子 黒川 清登 RAMPISELA Dorothea Agnes 鯉沼 葉子 島田 めぐみ 片山 浩樹 斎藤 文彦 佐藤 裕 KIM Tae Eun KIM So-young 多田 知幸 MULYO Sumedi Andorono 中嶋 浩介 RUSNADI Padjung YULASWATI Vivi

出版者

北海道教育大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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開発援助では様々な社会調査が実施され評価に利用されている。参加型調査、民族誌作成、フォーカスグループディスカッションなど標準的な調査法以外の手法も使われている。JICAの評価システムは構造上、広汎な長期的インパクトの把握が難しい。また、質の高い調査データが必ずしも得られていないため、評価団がポジティブな現状追認型評価を行なった例も見られた。調査の倫理をしっかりと踏まえた評価調査法の開発と普及が望まれる。