著者
堀江 岳 関谷 聡大 金子 雄一郎
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集F3(土木情報学) (ISSN:21856591)
巻号頁・発行日
vol.71, no.2, pp.II_28-II_33, 2015

本研究は,最近東京圏の鉄道で列車の運転見合わせが頻発している状況を踏まえ,鉄道事業者が公式Twitter上で提供している運行情報を用いて,運転見合わせの発生状況や情報提供の実態を分析したものである.具体的には,運転見合わせの発生頻度や原因別内訳,支障時間の特性,運転再開見込み時刻の誤差などを把握した.その結果,発生頻度は人身事故等の部外原因が多いものの,土木・電気施設の点検・故障等の部内原因も3割近く発生していること,運転見合わせによる支障時間は原因によって大きく異なり,特に土木・電気施設関係でばらつきが大きいこと,運転再開見込み時刻の提供は人身事故のケースを中心に行われており,実際の再開時刻との誤差は,全体の約7割で±15分以内であることなどがわかった.
著者
金子 雄一郎 芦田 佳輝
出版者
一般社団法人 交通工学研究会
雑誌
交通工学論文集 (ISSN:21872929)
巻号頁・発行日
vol.2, no.2, pp.A_65-A_74, 2016-02-05 (Released:2016-02-05)
参考文献数
5

本研究は、鉄道の運転見合わせ時における他社線等への振替輸送のうち、路線バスに着目してその実態を把握したものである。具体的には、バス事業者が保有している振替輸送の実績データを用いて利用動向を把握した上で、運転見合わせの発生時間帯や支障時間の程度、路線エリアなどとの関係を分析した。さらに、鉄道利用者を対象に Web アンケート調査を実施し、運転見合わせ時における交通行動や路線バスへの振替輸送の利用経験の有無などを把握した。その結果、鉄道の運転見合わせ時において、支障時間が長い場合にはエリアに関わらず振替輸送の利用が多く、一方で支障時間が短い場合には、バスによる移動距離が短いエリアを中心に利用される傾向が見られるなど、路線バスへの振替輸送が一定の役割を果たしている実態が明らかになった。
著者
金子 雄一郎 芦田 佳輝
出版者
一般社団法人 交通工学研究会
雑誌
交通工学論文集 (ISSN:21872929)
巻号頁・発行日
vol.2, no.2, pp.A_65-A_74, 2016

本研究は、鉄道の運転見合わせ時における他社線等への振替輸送のうち、路線バスに着目してその実態を把握したものである。具体的には、バス事業者が保有している振替輸送の実績データを用いて利用動向を把握した上で、運転見合わせの発生時間帯や支障時間の程度、路線エリアなどとの関係を分析した。さらに、鉄道利用者を対象に Web アンケート調査を実施し、運転見合わせ時における交通行動や路線バスへの振替輸送の利用経験の有無などを把握した。その結果、鉄道の運転見合わせ時において、支障時間が長い場合にはエリアに関わらず振替輸送の利用が多く、一方で支障時間が短い場合には、バスによる移動距離が短いエリアを中心に利用される傾向が見られるなど、路線バスへの振替輸送が一定の役割を果たしている実態が明らかになった。
著者
金子 雄一郎 山下 良久 小林 啓輝
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集F6(安全問題) (ISSN:21856621)
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.I_87-I_94, 2013

近年鉄道駅において,ホームからの転落事故や列車との接触事故が多発しており,利用者の安全確保が喫緊の課題となっている.このような状況を受け,国土交通省は2011年8月にホームドア等の整備促進に関する基本方針を定めており,今後はこれらの施策の事業評価において,利用者の安全性向上効果を計測する必要性が高まると考えられる.そこで本研究では,鉄道駅へのホームドア設置による安全性向上便益について,仮想的市場評価法を用いて計測を試みた.具体的には,東京圏の鉄道利用者を対象にWebアンケート調査を実施し,ホームの安全に対する意識を把握するとともに,ホームドア設置による価値について,提示額に対する賛否を二段階二項選択方式で尋ねた.これらの回答を基に,ロジットモデルを用いて支払意思額を推定し,これに受益者数を乗じることで便益を計測した.
著者
奥村 誠 塚井 誠人 金子 雄一郎 日比野 直彦 大窪 和明
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

都市間旅客交通には、交通発生の非日常性、情報の不完備性、ネットワーク性などの固有の特性がある。本研究は,このような特性を考慮した調査方法・分析方法の開発・整理を行った。1990-2005年の4回の国土交通省全国幹線旅客純流動調査のデータと追加調査・計測結果の分析を通じて、サンプリング段階のデータの補正方法、観光統計等との統合利用方法の提案を行った。さらに、企業・事業所の立地データと業務トリップの関連性に基づく国土構造分析を行った。
著者
金子 雄一郎 田中 瑛
出版者
一般社団法人 交通工学研究会
雑誌
交通工学論文集
巻号頁・発行日
vol.1, no.2, pp.A_47-A_53, 2015

<tt>本研究は東京圏の高齢者を対象にアンケート調査を実施し、外出状況や公共交通の利用実態などを把握したものである。主な結果として、外出頻度が高い移動目的は買い物と仕事であり、通院は加齢とともに高くなること、外出先は居住地域内が大半で、交通手段は徒歩と自動車が目的に関わらず広く利用されていることが分かった。また、公共交通の利用頻度は鉄道の方がバスより高いこと、頻度自体には、居住地域や就業状況、自動車保有の有無、健康状態、シルバーパスの保有状況等の個人属性が影響を与えていることが分かった。さらに、対象地域では、将来的にも自動車の運転を継続する意思を持つ人の割合が高いことが明らかになった。最後にこれらを踏まえた交通施策の必要性について述べた。</tt>
著者
金子 雄一郎 福田 敦 香田 淳一 千脇 康信
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)
巻号頁・発行日
vol.21, pp.175-181, 2004-09-30 (Released:2010-06-04)
参考文献数
8

本研究は首都圏の大手私鉄8社の代表的路線を対象に, 路線別・券種別の需要の運賃弾力性を計測したものである. 具体的には運賃や沿線人口, 景気指標など需要に影響を与えると想定される要因を説明変数とした需要関数を設定し, 時系列データを用いてパラメータを推定しその妥当性を検討した. その結果, 対象路線の運賃弾力性については定期が-0.14--0.41, 定期外が-0.31--0.42となり, 全般的に定期外の方が高い値となった. ただしいずれの券種についても運賃弾力性は-1以上 (絶対値で表現する場合1以下) となり, 単純な運賃値下げは収入を減少させる可能性があることが示唆された.