著者
米田 政明 間野 勉
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.51, no.1, pp.79-95, 2011 (Released:2011-07-27)
参考文献数
109
被引用文献数
8

日本のクマ類(ツキノワグマとヒグマ)は,その生物学的特性および社会的要請から,狩猟獣の中でも保護管理に特に注意が必要な種である.クマ類の保護管理では,捕獲数管理のため個体数あるいはその動向把握が不可欠であることから,クマ類の個体数推定法に関するレビューを行った.クマ類の個体数調査のため,これまでに,聞き取り調査法などいくつかの方法が適用されてきた.捕獲数は実際の個体数変動よりも,堅果類の豊凶など環境変動による生息地利用の変化および捕獲管理政策の影響を強く受ける.直接観察法は,積雪状態など環境条件が個体発見率に影響する.痕跡調査法は,相対密度や個体群動向把握には利用できても,絶対数推定は困難である.採取した体毛のDNAマーカ個体識別に基づくヘア・トラップ法は,現状ではコスト面での優位性は低いが,高精度の個体数推定を行うには適した方法と考えられる.ツキノワグマを対象とした特定鳥獣保護管理計画を作成している全国17府県のうち6県は,ヘア・トラップ法による個体数推定を行っている.以上のような様々な調査法で行われた21府県におけるツキノワグマ推定生息数と,その府県の捕獲割合から推定したツキノワグマの全国推定個体数は,最小推定数が13,169頭,最大推定数が20,864頭となった.地方自治体(都道府県)および国による継続的な個体数調査によって,この全国の推定個体数の確度を検証しその変化をモニタリングしていく必要がある.費用対効果の観点からは,高精度の個体数調査と簡便な代替法・補完法の組み合わせが提案される.
著者
釣賀 一二三 合田 克巳 間野 勉 金川 弘司
出版者
Japanese Society of Zoo and Wildlife Medicine
雑誌
日本野生動物医学会誌 (ISSN:13426133)
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.61-64, 1999 (Released:2018-05-05)
参考文献数
10
被引用文献数
1

飼育下20頭および野生9頭のエゾヒグマを対象に, 塩酸ゾラゼパムと塩酸チレタミンの混合薬の効果と有効量を検討した。その結果, 不動化に必要な薬用量は飼育個体で3.52±1.53, 野生個体では3.75±1.57mg/kgと十分に少量であった。また, 不動化されたクマは十分に脱力しており, 飼育個体については覚醒も速やかであった。エゾヒグマに対してこの薬物の組み合わせが有効であることが示唆された。
著者
間野 勉 大井 徹 横山 真弓 高柳 敦 日本哺乳類学会クマ保護管理検討作業部会
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.43-55, 2008-06-30
参考文献数
22
被引用文献数
4

日本に生息する2種のクマ類個体群の保護管理の現状と課題を明らかにするため,クマの生息する35都道府県を対象に,保護管理施策に関する聞き取り調査を2007年7月から9月にかけて実施した.調査実施時点で,11県が特定計画に基づいた施策を実施しており,9道県が特定計画の策定中あるいは策定予定と回答した.特定計画によらない任意計画に基づく施策を実施していたのは5道県であった.12都県はツキノワグマに関する何らかの管理計画,指針などを持たなかった.特定計画及び任意計画を実施している道府県の主な管理目標として,1)個体群の存続と絶滅回避,2)人身被害の防止,及び3)経済被害軽減の3項目が挙げられた.数値目標を掲げていた10県のうち8県が捕獲上限数を,2県が確保すべき生息数を決めていた.特定計画,任意計画の道府県を合わせ,捕獲個体試料分析,出没・被害調査,堅果豊凶調査,捕獲報告などが主要なモニタリング項目として挙げられた.また,個体数,被害防止,放獣,生息地,普及啓発などが主要な管理事業として挙げられた.地域個体群を単位として複数の府県が連携した保護管理計画は,西中国3県のみで実施されていた.被害に関する数値目標の設定とそのモニタリング,個体群動向のモニタリング手法の確立,地域個体群を単位としたモニタリング体制の確立が,日本のクマ類の保護管理上の最大の課題であると考えられた.<br>
著者
米田 政明 間野 勉
出版者
The Mammal Society of Japan
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.51, no.1, pp.79-95, 2011-06-30
参考文献数
109
被引用文献数
2

日本のクマ類(ツキノワグマとヒグマ)は,その生物学的特性および社会的要請から,狩猟獣の中でも保護管理に特に注意が必要な種である.クマ類の保護管理では,捕獲数管理のため個体数あるいはその動向把握が不可欠であることから,クマ類の個体数推定法に関するレビューを行った.クマ類の個体数調査のため,これまでに,聞き取り調査法などいくつかの方法が適用されてきた.捕獲数は実際の個体数変動よりも,堅果類の豊凶など環境変動による生息地利用の変化および捕獲管理政策の影響を強く受ける.直接観察法は,積雪状態など環境条件が個体発見率に影響する.痕跡調査法は,相対密度や個体群動向把握には利用できても,絶対数推定は困難である.採取した体毛のDNAマーカ個体識別に基づくヘア・トラップ法は,現状ではコスト面での優位性は低いが,高精度の個体数推定を行うには適した方法と考えられる.ツキノワグマを対象とした特定鳥獣保護管理計画を作成している全国17府県のうち6県は,ヘア・トラップ法による個体数推定を行っている.以上のような様々な調査法で行われた21府県におけるツキノワグマ推定生息数と,その府県の捕獲割合から推定したツキノワグマの全国推定個体数は,最小推定数が13,169頭,最大推定数が20,864頭となった.地方自治体(都道府県)および国による継続的な個体数調査によって,この全国の推定個体数の確度を検証しその変化をモニタリングしていく必要がある.費用対効果の観点からは,高精度の個体数調査と簡便な代替法・補完法の組み合わせが提案される.<br>
著者
間野 勉
出版者
知床財団
雑誌
Bears Japan (ISSN:18813879)
巻号頁・発行日
vol.7, no.3, pp.73,121-122, 2007-01
著者
坪田 敏男 金川 弘司 山本 聖子 間野 勉 山中 正実 喜多 功 千葉 敏郎
出版者
社団法人日本獣医学会
雑誌
日本獣医学雑誌 (ISSN:09167250)
巻号頁・発行日
vol.54, no.1, pp.1-5, 1992-02-15
被引用文献数
1

飼育下8頭および野生7頭の雌エゾヒグマについて, プロジェステロン(P)測定用エンザイムイムノアッセイ(EIA)キット(「オブチェック」ケンブリッジ・ライフ・サイエンス社)を用いて血清中P値を測定し, その有効性を検討した. 本キットによる2検体の測定内および測定間変動係数は, それぞれ8.9%, 12.6%および16.6%, 22.7%と比較的良好な成績であった. ラジオイムノアッセイ法との相関関係については, 64サンプルで相関係数r=0.725と高い相関が認められた(p<0.01). 飼育エゾヒグマでは, 妊娠個体5頭, 非妊娠単独個体2頭および非妊娠子連れ個体1頭についてP値が調べられた. 妊娠個体のP値は, 交尾期(5〜6月)後の小さな上昇, 9〜10月にかけての2回目の上昇, さらに11〜12月にかけての大きな上昇として観察された. この最後の大きなP値上昇は, 着床に伴う変化と推測される. 非妊娠単独個体のP値変化は, 妊娠個体のP値変化と類似した. 非妊娠子連れ個体のP値は, 6〜12月まで5 ng/ml以下の値を持続した. 野生エゾヒグマ7頭中2頭は, 1 ng/ml以上の値を示し, そのうちの1頭では出産が確認された. 他の5頭はいずれも1 ng/ml以下の低値であり, 非妊娠個体と考えられた. エゾヒグマでのP-EIAキットによるP値の測定は有効であると結論づけられた.
著者
釣賀 一二三 間野 勉
出版者
The Mammal Society of Japan
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.91-100, 2008-06-30
被引用文献数
4

北海道渡島半島地域を対象に策定された任意計画に,モニタリングとして位置づけられた項目の取り組み内容に関して概観し,今後の課題について本稿で報告する.北海道では2001年に策定された「渡島半島地域ヒグマ保護管理計画」に関わる生息動向,および被害状況に関わるモニタリングを実施している.生息動向については,全道を対象とした鳥獣関係統計,捕獲個体の生物学的分析,アンケートによる分布調査および広域痕跡調査の一環として渡島半島地域の調査を実施しており,これまで継続してきた調査によって一定の成果をあげている反面,個体数の動向を示す指標として期待される広域痕跡調査が,国有林の協力を得られないなどの理由から今後の見通しが立たないといった重要な課題を抱えている.渡島半島地域のみを対象とした電波追跡調査やヘア・トラップ調査では,個体数推定に向けた試みが続けられており,大雑把な個体数の推定や調査対象とした狭い地域における個体数推定手法の確立に向けた検討が行われているものの,予算や人員の不足が精度の向上と広域への展開を妨げている状況である.一方,被害状況に関するモニタリングとしては,被害や出没の発生状況を把握し,指標化することによって保護管理計画へのフィードバックを行うための新しい試みとして,問題グマの段階分け,各段階の問題グマ数の推定といった試みを行っている.これらは今後も継続することによって,保護管理計画の進捗状況を評価する重要な指標になり得ると考えられ,生息動向のモニタリングと併せて将来にわたって実施を継続する体制を担保することが重要である.<br>
著者
間野 勉
出版者
環境科学会
雑誌
環境科学会誌 = Environmental science (ISSN:09150048)
巻号頁・発行日
vol.22, no.6, pp.438-440, 2009-11-30