著者

鶴見 隆正 松本 規男 上田 哲士

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

臨床理学療法 (ISSN:02870827)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.147-148, 1980-12-15 (Released:2018-07-25)

被引用文献数

1

著者

岡崎 大資 甲田 宗嗣 川村 博文 辻下 守弘 鶴見 隆正

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.E0723-E0723, 2004

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【はじめに】<BR> 本研究は高齢者に対する継続的転倒予防教室(以下教室)において、行動分析学的介入による自主運動の継続的実施の可能性と参加者間のソーシャルネットワークの確立の可能性について検討したので報告する。<BR>【対象と方法】<BR> 対象は地域在住の高齢者25名(男性7名、女性18名)、平均年齢72.9±5.9歳であった。<BR> 方法は全6回の教室において指導した7種類の自主運動(柔軟性に関する運動3種類・筋力に関する運動3種類・ウォーキング)を教室開催時以外の自宅での実施頻度を向上させるための介入を行った。教室終了後の半自主的に継続されている教室の8回をフォローアップ期とした。介入は行動分析学的介入方法を用い、ベースライン期とフォローアップ期は用意したカレンダーに自宅での運動実施毎にシールを貼りその頻度を研究者が確認するのみとし、介入期Bは自主運動実施頻度が多い者に対する注目・賞賛(社会的強化子)、介入期Cは自主運動実施の報酬として実施頻度に応じて簡単なパズル(付加的強化子)を渡すこととした(A・B・C・Aデザイン)。また、フォローアップ期の後半で7名の対象者に、各期を通じての自主運動に対する意識の変化や参加者同士の関係についてインタビューした。<BR>【結果】<BR> 全員の自主運動実施頻度の平均はベースライン期:171.7±82.5回、介入期B:256.9±38.9回、介入期C:588.9±104.9回、フォローアップ期:413.2±33.2回であった。また、インタビューではベースライン期には「健康に良いと言われたので運動した」、「カレンダーへシールが貼れように運動を頑張った」との内容が含まれていた。介入期Bでは「他人が読み上げられて誉められることが羨ましい」、「自分が読み上げられて誉められたことが嬉しかった」やその反面「読み上げられるのは恥かしい」などの内容も含まれていた。介入期Cでは「パズルは痴呆防止にいい」、「パズルが面白かった」や、パズルをもらえることを理由に運動したのではなく「友人同士で一緒に運動するから楽しい」、「自主運動が自分の生活の一部に定着した」、「運動すると体が楽になる、気持ち良い」などの内容が含まれていた。<BR>【考察】<BR> 自主運動実施頻度が向上した理由として、介入期B・Cにおいて注目・賞賛やパズルをもらえるという強化子が影響したと考えられる。しかし、参加者はフォローアップ期に強化子を提示しなかったにもかかわらず介入期Bより高い頻度で自主運動を実施していた。これは賞賛やパズルを強化子とするのではなく、自主運動の実施に内在した強化子(楽になる、気持ち良い)や参加者同士で自主運動を実施するといったソーシャルネットワークを確立し維持することで保たれていると考えられる。このように教室の役割は転倒予防のための機能的かかわりを持つのみならず、参加者間のソーシャルネットワークの確立と共に生きがいやQOLの維持にも繋がることと考えられる。

著者

菅原 憲一 鶴見 隆正 笠井 達哉

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.48-56, 2000-03-31

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経頭蓋磁気刺激による運動誘発電位(Motor Evoked Potential:MEP)の変化を指標にして, 遠隔筋随意収縮および関節肢位変化により生じる促通動態を, 橈側主手伸筋(ECR)と橈側主根屈筋(FCR)を対象筋として検討した。被検者は健常男性8名であった。運動課題は咬筋の一過性の随意筋収縮で, 収縮開始から100, 200, 300, 600msecの各時間遅れ(delay)で磁気刺激を与え, それぞれの筋からMEPを誘発した。また, この条件下で前腕肢位変化を回内位と回外位の2つで行った。咬筋の収縮のないRESTの状態でのMEP記録を基準に, 各条件下で誘発されたMEPの振幅および潜時の変化を調べた。その結果, 咬筋の収縮開始からの時間経過に伴う効果は, REST時のMEPと比較して, 振幅においてはECRで回内位・回外位ともにdelay100, 200, 300にて有意(各p<0.05)に増大した。また, FCRでは回内位ですべてのdelayにおいて有意(p<0.05)な増大を示したが, 回外位ではdelay100, 200のみで有意(p<0.05)に増大した。潜時については, ECR, FCRともに回内位と回外位の両肢位delay100, 200で有意(p<0.05)に短縮した。肢位変化による特異的な変化として, FCRにおいて各delayとも回内位でより大きな促通を示した(p<0.05)。また, ECRでは, 回外位でより大きな促通傾向を示したが有意な増大ではなかった。これらの結果から, ある筋に促通効果を及ぼすこの2つの方法は, 脊髄の運動細胞のみならず, 錐体路細胞にも促通効果を生じさせることが明らかになった。特に, 遠隔筋促通に関しては, その中枢性ファシリテーションにおけるタイミングの重要性が再確認され, 肢位変化に関しては, 神経細胞の興奮性に対する肢位特異性があることが示唆された。

著者

鶴見 隆正 畠中 泰司 川村 博文 菅原 憲一 藤田 峰子 米津 亮 甲田 宗嗣 辻下 守弘 岡崎 大資 常川 幸生

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.E1048, 2007

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【目的】多発性脳梗塞、頚髄症による不全四肢麻痺、大腿骨頚部骨折などによって不安定な立位、歩行レベルを余儀なくされている高齢者、術後患者は多い。しかしながら彼らに対する立位・歩行練習の運動療法では、転倒や突然の膝折れなどの危険性があるため難渋することも事実である。このような立位・歩行の不安定な患者に対するアプローチは、傾斜台での段階的な立位感覚と支持性を高める方法のほかに、PTが患者の腰部を徒手で支えた状態での平行棒内立位、簡易式膝装具などを用いた平行棒内立位・歩行練習など行われているが、いずれの方法においても共通するのは安全面への配慮である。安全優先と物理的な介助負担量の増大から、ややもすれば間欠的な休憩を取り過ぎて、結果的に立位・歩行練習の総時間不足に陥っていることも少なくない。そこで立位・歩行不安定者に対する立位・歩行練習が、実際どのような方針で実施されているかを調査し、同時に歩行車の活用法についても検討したので報告する。<BR><BR>【方法】調査対象の施設は特定機能病院2施設、一般病院1施設、介護老人保健施設2施設である。調査方法は郵送アンケートと直接訪問による実態調査を実施し、その内容は立位・歩行不安定者に対する運動療法なかで、基本的アプローチ方法が平行棒内でのPT介助なのか、装具装着、傾斜台、歩行車など活用実態の把握を行った。アンケートは施設の主任PT5名に郵送し、且つ直接訪問による実態調査は、1日の運動療法室を観察法にて実施した。<BR><BR>【結果】立位・歩行不安定者の基本的アプローチではPT介助(装具装着含め)73%、歩行車25%、傾斜台2%であった。PT介助の平行棒内立位時間は1回つき1~3分間、平行棒内連続歩行も1~5往復と短時間であった。PT介助は徒手で患者の腰部を把持しながら患者の前面、側面からの支持が大半であった。歩行車はシート付のタイプであるため突然の膝折れに対応できるほか、下肢への部分荷重調整した介助立位・歩行が連続的に可能となっていた。<BR><BR>【考察】下肢の支持性や立位感覚の弱化に転倒の危険性も大きい立位・歩行不安定者ほど、目標指向性のある集中的な運動療法を実施する必要性がある。PT介助の立位・歩行練習では、運動機能誘発や歩行パターンの改善には効果的であるが、その反面、PT介助の方法にもよるが患者、PTの両者にとって身体的負担も大きく、頻回な休憩を入れる間欠的な立位・歩行練習に陥りやすい。このため立位・歩行の総時間が少なくなり、車椅子坐位時間の増大は「座らせきり状態」になる危険性も否定できない。一方、立位・歩行練習をより量的にも効率的に実施できる歩行支援機器を活用したアプローチでは、自主練習の実効性、転倒への心理的不安の軽減、業務上の安全管理などのプラス面も多く、今後はPT介助と歩行車などの歩行支援機器を上手く織り交ぜたアプローチ法を確立する必要性があることを強調したい。<BR><BR>

著者

菅原 憲一 田辺 茂雄 東 登志夫 鶴見 隆正 笠井 達哉

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.A3P2129, 2009

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【目的】運動学習過程で大脳皮質運動野は極めて柔軟な可塑性を示すことはよく知られている.しかし、運動学習効率と各筋の特異性に関わる運動野の詳細な知見は得られていない.今回、トラッキング課題による運動学習過程が皮質運動野の興奮性に及ぼす影響を学習経過と筋機能特異性を中心に経頭蓋磁気刺激(TMS)による運動誘発電位(MEP)を指標に検討した.<BR>【方法】対象は健常成人13名(年齢21-30歳)とした.被験者に実験の目的を十分に説明し,書面による同意を得て行った.なお、所属大学の倫理委員会の承認を得て行った.<BR>被検者は安楽な椅子座位で正面のコンピュータモニター上に提示指標が示される.提示波形は3秒間のrest、4秒間に渡る1つの正弦波形、3秒間の一つの三角波形から構成される(全10秒).運動課題はこの提示指標に対して机上のフォーストランスデューサーを母指と示指でピンチし、モニター上に同期して表れるフォースと連動したドット(ドット)を提示指標にできるだけ正確にあわせることとした.提示指標の最大出力は最大ピンチ力の30%程度とし、ドットはモニターの左から右へ10秒間でsweepするものとした.練習課題は全部で7セッションを行った.1セッションは10回の試行から成る.練習課題の前にcontrol課題としてテスト試行(test)を5回行い、各練習セッション後5回のテスト試行を行うものとした.練習課題は提示指標とドットをリアルタイムに見ることができる.しかし、testではsweep開始から3秒後に提示指標とドットが消失し遂行状況は視覚では捕えられなくなる.TMSはこの指標が消失する時点に同期して行われた.MEPは、第1背側骨間筋(FDI)、母指球筋(thenar)、橈側手根屈筋(FCR),そして橈側手根伸筋(ECR)の4筋からTMS(Magstim社製;Magstim-200)によるMEPを同時に導出した.MEP記録は刺激強度をMEP閾値の1.1~1.3倍,各testでMEPを5回記録した.また、各4筋の5%最大ピンチ時の筋活動量(RMS)、提示指標と実施軌道の誤差面積を測定した.データ処理はいずれもcontrolに対する比を算出し分析検討(ANOVA, post hoc test: 5%水準)を行った.<BR>【結果と考察】誤差面積と各筋RMSは、controlと比較すると、各訓練セッションで有意に減少した(P<0.05).FCRとECRは練習後、MEPの変化は認められないものの、7セッション後ではFDIの有意な増加が示された(P<0.05).しかし、thenarでは7セッション後に有意な減少を示した(P<0.05).以上の結果、パフォーマンスの向上に併せて大脳皮質運動野の運動学習による変化は全般の一様な変化ではなく、その学習課題に用いられる各筋の特異性に依存していることが示唆された.

著者

平賀 篤 髙木 峰子 隆島 研吾 鶴見 隆正

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.505-510, 2019 (Released:2019-08-28)

参考文献数

19

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〔目的〕本研究の目的は,健常成人に対し超音波療法(ultrasound therapy:US)とスタティックストレッチング(static stretching:SS)の実施条件による検証を行い,併用の有効性を明らかにすることとした.〔対象と方法〕健常成人男性13名を対象とした.下腿三頭筋の筋腱移行部に対しUSとSSを,①US照射中にSSを同時実施,②US照射直後にSS実施,③US単独実施,④SS単独実施の4条件で実施した.測定項目は足関節背屈可動域,深部組織温,深部血流量とし,介入前後の変化量を比較した.〔結果〕背屈可動域の変化は,US同時群が他条件に比べ有意な増大を認めた.US直後群はUS単独群,SS単独群と比べ有意な増大を認めた.〔結語〕可動域変化を目的に行う場合,USとSSを同時に行う重要性が示唆された.

著者

鶴見 隆正 川村 博文 辻下 守弘

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.18, no.6, pp.635-638, 1991-11-10 (Released:2018-10-25)

被引用文献数

2

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多忙な臨床現場の中で関節可動域訓練(以下 ROM訓練)が実際にどのように行なわれ, その科学性をどのように感じているか, などについてアンケートを実施し, また ROM訓練時にどのような筋活動が生じているかを中心に電気生理学的な検討を行なった。

著者

鈴木 洋子 福田 光祐 鶴見 隆正

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

臨床理学療法 (ISSN:02870827)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.56-62, 1976-03-15 (Released:2018-07-25)

著者

小玉 美津子 篠宮 光子 島田 蕗 鶴見 隆正

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101205-48101205, 2013

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【はじめに、目的】神奈川県立麻生養護学校では、自立活動教諭として2008年6月より、理学療法士(以下PT) 、作業療法士が配属となった。業務内容は主に校内、校外における児童・生徒の実態把握や、教科・領域(自立活動)に関するアドバイス、ケース会の開催や教員、保護者からの相談対応、研修会講師などである。PTへの相談内容としては、呼吸介助、排痰介助方法、体の動かし方、姿勢、ポジショニング、歩行・階段の援助方法、運動量の調整に関する相談が多い。学校生活では車椅子で過ごす時間が多い中、目的に応じて、色々な姿勢を取り入れている。本発表では、本校2012年に在籍している肢体不自由教育部門の児童生徒の各ポジショニングの実態を紹介するとともに、PTが介入後の変化について考察を加え報告する。【方法】肢体不自由教育部門全生徒のうち大島の分類区分1,2の生徒30名のうち、日中活動のそれぞれの姿勢をポジション別に、1.医療ケアの有無、2.変形の有無、3.異常呼吸の有無との関連性で、PTが介入することで実施可能になったポジションをまとめた。今までとれなかった姿勢をとる事で、生活上何が変わったか、担任がどのように実感できたか振り返りを行った。【倫理的配慮、説明と同意】本発表にあたり、学校長ならびに神奈川県教育委員会で発表主旨、内容について承諾を得た。【結果】小学部11名のうち胃ろうを含む児童6名中3名、中学部12名のうち胃ろうを含む生徒5名中3名PTが介入することで腹臥位が可能になった。高等部は7名のうち胃ろう、気管切開を含む生徒がいなく、バルーンなどの訓練具を使用すれば、全員腹臥位が可能だった。又担任の聞き取りからは、腹臥位をとることにより、排痰姿勢がとれ呼吸が楽そうだった。背中側への心地よい刺激を受けいれる機会を得た。担任だけでなくPTが介入することによって、安心して腹臥位をとることが出来たなどの意見を聞くことが出来た。【考察】学校生活で色々な姿勢がとれるように指導することも多いが、気管切開や胃ろうなどの医療ケアの関係、成長期における変形・拘縮の進行等の影響で困難なことも多い。学校に配置されたPTとして、校内で教員が安心して実施できる方法を提示することは、児童・生徒の主体的な学習を考えた場合、その意義は大きいと考える。国際生活機能分類(ICF)では、「できる活動=能力」と「している活動=実行状況」に分けて考えることが重要であると明記されている。特別支援学校においても、PTがハンドリングや補助具を工夫することで「できる」ことを教員の誰でもが日常的に「できる」ようにすることが大切になる。「できる活動は」すぐには「している活動」となりにくいが、特別支援学校内にPTが配置されたことにより、日常的に教員と協働し、学校生活の中で関わることで、「している活動」に展開していくことが出来る。対象児童・生徒30名中19名が呼吸状態に何らかの課題がある中で、家庭では困難な姿勢であっても、学校生活上、日常的にとれることは、特別支援教育のチーム力として評価したい。【理学療法学研究としての意義】2007年特別支援教育のための教育法の改正や2009年特別支援学校の学習指導要領の改訂により、教育現場においても専門家としてPTが関与することが多くなっている。障害の重度・重複傾向の中、医療、福祉側でのPTが関わる限界もあり、一人ひとりの子どもに理学療法を長期展開することは難しい。むしろ生活支援という視点で子ども達を取り巻く支援者に適切な関わりを理解してもらうことも重要であり、その意味からも、特別支援学校内でPTが配置された意義は大きい。