著者

江沢 太一

出版者

学習院大学

雑誌

学習院大学経済論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.1-9, 1970-06

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ヘクシャー・オーリンの定理を典型的一例とする国際貿易の静学理論においては,各国の資源賦存量一例えば資本ストックおよび労働一が一定と前提されているが,時間とともに資本蓄積および労働力人口の増加が進行するにつれて,貿易のパターンはどう変るであろうか。またこの場合,経済体系全体の推移はどうなるであろうか。例えば資本蓄積もしくは経済成長の経路は,どのような条件の下で安定的といえるであろうか。このような動学過程の分析はこれまで数多く行なわれてきたが,特に鬼木・宇沢によるもの〔5〕がこの方面での一つの重要な貢献であると思われる。ケンプの近著〔4〕,第10章においてもほぼ全面的にその結果が継承されている。 本稿の目的は,筆者が先に行なった二部門成長モデルにかんする分析〔1〕を基に,上記の鬼木・宇沢モデルに従って開放体系における経済成長経路の安定性の問題を考察することにある。特に分析の前提条件を可能な限り一般化して扱うことにする。

著者

斎藤 洋一

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.209-211, 2005-10-01

著者

川嶋 辰彦 野呂 純一

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.161-186, 2012-10-01

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With understanding that the study of the external agglomeration economies is increasingly significant in both theoretical and applied analyses in the field of spatial economics,this paper attempts to investigate the influence of the T-external economies (i.e.,the external agglomeration economies stemming from "the total number of consumers who actually purchase a specific type of service") upon the utility level of those who consume the service.Our analysis is besed on the assumption that there exists a market where one kind of composite goods and one kind of service are transacted,and that an individual consumer in this merket may,if s/he can afford to do so,purchase any non-negative amount of the composite goods and either zero or one unit of the service.In this setting,we first obtain the demand surface by use of the following curves and surface as the basis: (i) a utility curve for the consumption of the non-negative amount of the composite goods,(ii) a utility surface for the simultaneous consumption of the non-negative composite goods and one unit of the service,and (iii) the income-density distribution curve.We also assume that the utility surface reflects the existence of external agglomeration economies stemming from "the total number of consumers who actually purchase the service" (i.e.,the equilibrium demand level for the service).The shape of the obtained demand surface resembles a platypus' upper bill with its right-hand side vertically trimmed to a degree.Secondly,from the demand surface,we obtain the derived demand curve which serves as the actual market demend curve.This curve has upward convexity and forms a bell-shaped curve.Thirdly,we briefly discuss the research agenda to follow the investigation in this paper.

著者

鈴木 亘

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.313-327, 2021-02

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コロナショックの経済対策として行われた国民一人当たり10万円の特別定額給付金を契機に,ベーシック・インカムの導入論が再び盛り上がりを見せている。本稿は,我が国におけるベーシック・インカム導入の実現可能性をその財源面から検討した。すなわち,ベーシック・インカムを導入するとどの程度の年間支出額になるのか,その財源として歳出削減からどの程度捻出できるのか,残りの金額を所得税や消費税の増税で徴収した場合にどの程度の税率になるのかを試算した。ベーシック・インカムを,15歳以上の国民が月額10万円,15歳未満が月額6.6万円と設定した場合,その年間支出額は145.5兆円になる。それに対して,ベーシック・インカムと同様の機能を持つ生活保護制度や基礎年金制度,所得控除制度などを廃止すると,99.4兆円の歳出削減が可能である。両者の差額である44.5兆円を消費税で徴収した場合には21.7%の増税,所得税で徴収した場合には23.1%の増税が見込まれる。

出版者

学習院大学経済学会

雑誌

学習院大学経済論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.373-387, 2011-01

著者

大石 慎三郎

出版者

学習院大学

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.31-41, 1991-10

著者

川嶋 辰彦

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.31-48, 1988-03-01

著者

鈴木 恒夫 小早川 洋一

出版者

学習院大学

雑誌

学習院大学経済論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.183-221, 2006-07

著者

白田 由香利 橋本 隆子 チャクラボルティ バサビ

出版者

学習院大学経済学会

雑誌

学習院大学経済論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.31-41, 2016-07

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ベイズ推論は,文書のトピック分析を始め,画像のパターン認識のほか,画像を用いた服装コーディネイト推薦,買い物履歴情報からの消費パターン分析など,広い分野で活用されている。本稿では,ベイズ推論の手法を大学ブランドイメージ分析に適用する。我々は,マルコフ連鎖モンテカルロ法(MCMC)の代表的アルゴリズムであるギブズサンプラーの実装により,シンプルトピックモデルによるベイズ推論のクラスタリングの過程を可視化するツールを開発した。このツールにより,大学ブランドイメージという共通の知識を共有するデータを対象として,クラスタリングのマルコフ連鎖の変動のようすを可視化する。このような手法のポイントは,共有する知識に基づく分析事例を示し,その事例からその背景にある数学的手法を連想させ,理解させる,ことである。このMCMC における定常状態の連鎖プロセスにおいては,ある大学が2 つのクラスの間を頻繁に行き来するなどの興味深い変動が見られた。こうした可視化により,クラスタリングのツールをただ使って結果を出すだけではなく,その背景にあるギブズサンプラー,シンプルトピックモデル,などの数学プロセスを理解することが可能となる。そうした数学プロセスの理解は,的確な分析に必須であるので,こうした数学教育はベイズ推論において重要と考える。

著者

湯沢 威

出版者

学習院大学

雑誌

学習院大学経済論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.p1-25, 1983-03

著者

島野 卓爾

出版者

学習院大学

雑誌

学習院大学経済論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.13-36, 1967-12

著者

三矢 裕

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3/4, pp.135-148, 1997-12-01

著者

石井 晋

出版者

学習院大学

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.51-65, 2001-04

著者

村田 弘美

出版者

学習院大学

雑誌

学習院大学経済論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.33-44, 2004-04

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キャリアの語源は,フランス語で「carriere」。競馬場や競技場のトラックや車輪などを表したといわれている(他にラテン語説などもある)。以前はキャリアというと高級官僚を指す用語として使われていたが,近年では,「経歴」,「経験」,また「職業」という意で一般的に使用されるようになった。曖昧な用語ではあるが,キャリアサービスの先進国ともいえるアメリカの取組みを紹介するとともに,日本において個々のキャリアを育て生かすためにはどのような支援が有効か考察する。

著者

大石 慎三郎

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.45-61, 1973-07-01

著者

恒松 制治

出版者

学習院大学

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.57-65, 1971-03

著者

辰巳 憲一

出版者

学習院大学

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.147-162, 2004-07

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フローター(変動利付き債)は,事前に定められたリセット日と呼ばれる期日毎に金利が更改され,この事前に定められた小期間内だけはクーポンが一定である証券である。更改される金利が参考とする国債利回り,地域連銀指定の貸出金利(米国の場合),などの金利はインデックスあるいは参照レート(reference rate)と呼ばれる。フローターのクーポン・レートは参照レートに依存して決められるが,一般に,上限などが定められ非線形である。米国では,プライシング・モデルや数多くのスプレッド概念など,フローター分野で用いられる様々な特殊な分析概念・技法が,既に存在し,活用されている。その多くはディーリングなどの画面上で数値として見られる。わが国では,漸く,2000 年6 月から15 年物変動利付国債が発行され,2003 年3 月からは個人向け変動利付国債が売りに出され,また2004 年6 月には機関投資家向け10 年満期物価連動債が初めて発行され,変動金利商品は広く知られるようになった。フローターのプライシングとスプレッドの分析体系のひとつを,金利やイールドカーブの理論を用いて,詳しく展開しよう。辰巳[10]では,基礎的な概念やプライシングの基礎などについて展開しているので,本稿はその本編に相当する。なお,証券化証券のフローターはさらに複雑であり,本稿では割愛する。

著者

橋本 隆子 久保山 哲二 白田 由香利

出版者

学習院大学

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.285-302, 2012-01

著者

浅羽 茂

出版者

学習院大学

雑誌

学習院大学経済論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.p95-110, 1992-04

著者

高埜 利彦

出版者

学習院大学

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.153-154, 2005-07