著者
吉田 幸二 時実 象一 尾身 朝子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.42, no.8, pp.682-693, 1999
被引用文献数
5 14

J-STAGEは,電子ジャーナルの投稿,審査,組版,発信を一貫してサポートするシステムである。J-STAGEセンターは,学会がインターネットを通じて365日24時間アクセス可能な共同利用センターで,ここに格納される閲覧用の電子ジャーナルデータはSGMLで作成される。投稿者のためにはLaTeXとMS Wordのテンプレートを用意し,組版までをサポートする。投稿者,編集部,編集委員,査読者はWeb上で投稿論文の参照,審査結果の入力,審査経過の閲覧が可能である。また,外部のデータベースや電子ジャーナルに,引用文献としてリンクを作成する。作成された電子ジャーナルはインターネットから検索・閲覧できる。電子討論,マルチメディア付録や学会の大会抄録集の作成もサポートする。
著者
原田 英二 渡辺 怜子 児嶋 紀子 水野 充
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.45, no.11, pp.770-780, 2003 (Released:2003-02-01)

インターネット時代の到来により,電子ジャーナル出版は加速され,学術雑誌の世界では一般的なものとなってきた。電子出版には従来の冊子体ベースの出版物にはないさまざまなメリットが見られるが,電子化により,雑誌に縛られない,論文単位での扱いが容易となった点もそのひとつである。そして,それに応じて論文の個別売り,いわゆる一部売りサービスが登場してきた。一部売りサービスによる論文の購入は,出版社だけでなく,アグリゲータ,二次データベース経由によっても可能となってきている。ここではそれら一部売りを扱う業者を出版社,アグリゲータ,二次データベースサービスに分けて整理し,それぞれの特徴をまとめた。さらに,提供業者ごとの価格を調査し,比較を行った。
著者
石井 啓豊
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.54, no.7, pp.387-399, 2011

情報環境が激変しているなかで,情報専門家の養成とその基礎となる図書館情報学の発展のあり方は,実務現場にとっても大きな関心事である。本稿の目的は,図書館情報学の本質的なあり方を検討して,その発展的な方向性を明らかにすることである。米国における新しい潮流を確認した上で,図書館情報学は「社会のあらゆる活動の基盤としての『記録による知識共有』に関わる,人間の行為と制度と技術を扱う領域」であると規定した。さらに,対象世界を捉える枠組みとして知識情報空間(モデル)を提示し,図書館情報学の新しい構成を検討した。以上によって,図書館情報学は「知識情報学」として発展する可能性を持つことを示した。
著者
尾身 朝子 時実 象一 山崎 匠
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.48, no.3, pp.133-143, 2005
被引用文献数
5 3

電子ジャーナルのオープンアクセスの動きは米国の国立衛生研究所(NIH)の助成研究成果論文公開の方針で新しい段階を迎えた。NIHは2004年9月に助成研究の成果については,論文刊行後6か月以内にNIHの電子ジャーナルサービスPubMed Centralにその最終原稿の電子版を提供し,無料公開するように求める提案を行い,同時に公開意見募集を行った。その結果を受け,2005年2月に最終方針を発表したが,そこでは出版社の意向を汲(く)んで論文刊行後12か月以内に変更された。この方針は2005年5月2日から実施される。この方針が生まれるに至った経緯や影響を与えた各種運動,またこの提案・方針に関して関係団体や学会・出版社の意見などを解説した。さらにわが国の学会出版への影響についても論じた。
著者
澤田 真明
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.36, no.12, pp.1086-1098, 1994-03-01 (Released:2008-05-30)

近年,経営環境の不確実性が増す中,日本企業における戦略的研究開発マネジメントの重要性に対する認識の高まりを検証し,日本の民間における研究開発を担う代表的な製造業各社が,研究開発活動を効果的,効率的に運営するためにどのように努力し,どのような問題意識を持っているのかを明らかにすることを目的とし,1991年12月,年間の研究開発費が100億円以上の企業149社を対象に,研究開発マネジメント全般にわたるアンケート調査を実施した。本稿では,このおもな回答結果を紹介するとともに,それらを基に,創造性を高め,研究開発の包括的な生産性を向上させる研究開発体制についての一考察を提案した。
著者
馬場 錬成
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.50, no.10, pp.637-643, 2008 (Released:2008-01-01)
参考文献数
19

日本は最近10年間で驚くほど産業構造が変革した。物質社会から知識社会へと移行し,知的財産立国が政策の大きな柱となった。知財の制度改革は急進的に進み,企業も行政も大学も研究者も知財マインドへと変革した。知財をめぐる評価,経営戦略などでも急進的に進化してきた。個人,研究者の創造意欲を引き出す政策が重要になってきており,知財は第2世代へと着実に進展している。これからの企業に求められるのは,社外に創作成果を求めるオープンイノベーションであり,国際化への展開もその一つである。日本はいま大きな曲がり角に立っている。
著者
諸井 虔
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.36, no.10, pp.866-876, 1994-01-01 (Released:2008-05-30)

第30回情報科学技術研究集会(INFORUM'93)における特別講演の収録。平成不況と呼ばれる現在の不況の因は,日本的経営を軸にした日本の経済システムの破綻が基になっていることを指摘した上で,まず日本的経営とは何だったのかを,その始まりと発展の状況を述べながら分析した。そして,円高,内需の停滞など,日本的経済システムの破綻の因を探りながら,成熟した社会においては,日本的経営は適合し難いと結論し,日本的経営を見直し,新しい経済システムの構築が急務であることを説いた。そのために消費者の本当のニーズをつかみ,他にマネされない高レベルの技術開発力をつけることが必要であるとし,日本的経営の見直しについても,多くの事例をあげている。
著者
藤田 節子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.48, no.10, pp.667-676, 2006
被引用文献数
1 2

学術雑誌の投稿規定は,その学会誌や分野の特徴をよく表している。国内科学技術分野の学会誌の投稿規定調査は以前にも行われているが,近年の電子ジャーナル化や電子投稿の増加などによりその形態や内容が変化している。最近の投稿規定の現状,特に参照文献および著作権について把握するために,127学会の199誌の投稿規定を収集し,論文の長さなど18の記載項目の内容を詳細に調査分析し,過去の調査結果と比較した。本稿では,投稿規定の概要と11記載項目の分析結果を報告する。他の7項目と本調査の考察は次稿で報告する。
著者
藤田 節子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.49, no.10, pp.564-575, 2007
被引用文献数
1

筆者は2005年本誌で科学技術分野の投稿規定の分析調査結果を発表した。今回は人文・社会科学分野167学会の学会誌172誌の投稿規定を収集して,論文の長さなど18の記載項目の内容を詳しく調べ,昨年の科学技術分野の調査結果と比較し,人文・社会科学分野の学会誌の実態や特徴を分析した。また,1997年に寺村由比子が行った投稿規定による分野別特徴の調査結果とも比較し,最近の電子化に伴う変化を探った。本稿では,投稿規定の概要と投稿者の資格など11の記載項目の分析結果を報告する。他の7項目と本調査の考察は次稿で報告する。
著者
日高 真子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.19-28, 2010
被引用文献数
2

国内の学術研究団体から主に日本語で発行される約50誌の学術雑誌の著作権の取り扱いについて文献およびインタビューによる調査を行った。文献調査によれば,論文をはじめとするコンテンツの著作権は学会に帰属する場合が多く,著作権規定の中では複製権や公衆送信権,翻訳権・翻案権といった著作権法上の権利や,利用許諾,著作者の著作物利用,著作者の責任に関する規定が重要視されていた。文献調査とインタビュー調査の結果をもとに著作権の取り扱いに関する方向性を検討し,著作権が学会に帰属する場合と著作者に帰属する場合について,著作権規定の日本語のひな型を作成した。このひな型は,利用許諾を広範に認める緩やかな規定をベースとしており,インターネット上で公開し,普及活動を行っている。また,このひな型を利用して,『情報管理』誌の投稿規定を見直し,著作権規定を新たに追加した。
著者
渡邉 惠
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.38, no.6, pp.501-512, 1995-09-01 (Released:2008-05-30)
参考文献数
17

コラボレーションを成功に導くためには,参加者の微妙な意識のズレを調整することが重要である。マルチメディア環境は,人間の知覚に直接作用する映像情報を取り扱うことを可能とする。しかしながら,こうした映像情報は,数値や文字情報に比較して,受け手により解釈がまちまちであるため,ネットワーク上でのコラボレーションを困難にしている。ここで紹介するイメージ·デルファイ法は,コミュニケーションの障害となる微妙な意識のズレを調整する地図を作成する手法である。この手法は,SD法とデルファイ法を組み合せたものである。イメージを2次元座標上にプロットしたマップは,イメージ情報の共有化を可能とする。
著者
レヴィ デイビッド M.:著 高木 和子:訳
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.1-7, 2002
被引用文献数
1

デジタル資料の発達が図書館運営の方法を大きく変化させてきている。こういった状況で図書館は今後どのような発展をするのか,まず,将来の図書館像を3つ示した。デジタル技術が"壁のない図書館"であるユニバーサルな図書館を実現する可能性を作り出した。個人のニーズ,ローカルな情報ニーズを満たせる私的図書館もまた,デジタル技術がそれを可能にする。すなわち,個々人のニーズにあった情報にアクセスできるのでその意味で私的図書館が実現される。3番目は伝統的な近代図書館である。公的施設と核心的価値を持つ。この各々の長所,短所を述べ,次に将来の4番目の図書館を提示した。それがハイブリッド図書館である。バーチャルな存在を持つ将来のハイブリッド図書館では対象プログラム領域のためのポータルモデルを選択的に採択すべきである。一方で,ハイブリッド図書館では従来的な図書館同様,図書館利用者が物理的スペースを共有するという価値を持つ。今後,かような図書館の世界にはいることは,図書館にとって大きなチャレンジと言えよう。
著者
鈴木 良雄
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.50, no.8, pp.501-511, 2007 (Released:2007-11-01)
参考文献数
5
被引用文献数
2 2

神奈川県立川崎図書館は昭和33年の開館以来,自然科学と工学分野の専門的資料のある公立図書館として知られている。平成10年から「科学と産業の情報ライブラリー」との愛称を持ち,その特徴を生かしてさまざまなサービスを実施してきた。平成17年からは独自のビジネス支援サービスを展開するとともに,科学技術のテーマに基づき,展示会,講演会,文献目録など事業を関連付けて実施している。さらに,独自の分類法“クラスタ”により,閲覧と収集が一体となった取り組みを進めている。こうしたことは,社会が変化する中にあって,社会の要請を受け止め,自らを変革しながら活動する伝統ある図書館の挑戦である。