著者
宋 大光
出版者
一般社団法人 日本児童青年精神医学会
雑誌
児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)
巻号頁・発行日
vol.60, no.2, pp.191-204, 2019-04-01 (Released:2020-02-28)
参考文献数
19

児童精神科の臨床現場では子ども本人が受診を嫌がる,外に出られない,親が子どもに話を聞かせたくないなどの理由で親だけで受診したいと希望するケースが少なくない。しかし親が医療機関に問い合わせると子ども本人が来ないと治療ができないと言われ,親が困っているケースに出会う。そこで筆者は患者本人が通院できない症例に対して,患者本人がいなくても治療が可能と言われるシステムズアプローチを用いて治療を行い,その有効性について検討した。本症例は4年間の盗癖を主訴に初診時は患者と母で来院したが,家族の背景から患者は2回(1回は診察,1回は心理士による心理検査)しか来院できず,実際に筆者が患者に会えたのは1回のみで,それ以降は母だけが通院することになった。そこで筆者はそれ以降母に対してシステムズアプローチによる精神療法を行い,患者の盗癖の症状と家族関係のある程度の改善が見られた。今回の精神療法で用いたシステムズアプローチは親だけが受診する場合にも治療を行える可能性があるため,児童精神科臨床において一度は試みられるべき方法であると考える。
著者
宇野 彰
出版者
一般社団法人 日本児童青年精神医学会
雑誌
児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)
巻号頁・発行日
vol.58, no.3, pp.351-358, 2017-06-01 (Released:2019-08-21)
参考文献数
22

本稿では,DSM-5の限局性学習障害(症)に関して,定義に基づくアセスメントの条件,下位分類,手法別アセスメントについて概説し,次に全般的知能,読み書きの習得度検査,文字習得の背景となる認知能力である音韻能力,自動化能力,視覚認知能力,語彙力,最後に指導に必要な支援につながる検査について,主に「読み書き」に関して解説した。限局性学習症のアセスメントは,自閉スペクトラム症や注意欠如・多動症とは異なり,より客観的な尺度を用いた検査を用いることにより診断評価が可能であること,診断評価のためには学習(読み書き,計算など)の到達度検査や,環境要因を除外するための認知検査が必要であることを述べた。科学的根拠に基づいた効果のある指導を行うために必要な検査法についても言及した。
著者
山本 彩 鈴木 育美
出版者
一般社団法人 日本児童青年精神医学会
雑誌
児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)
巻号頁・発行日
vol.60, no.1, pp.109-123, 2019-02-01 (Released:2020-02-28)
参考文献数
17
被引用文献数
1

2017年12月に閣議決定された「再犯防止推進計画」で刑務所内において発達特性に応じた効果的な指導が必要であることが述べられた。一方現行制度下では,ほとんどの刑務所が発達特性を有する人の実態把握すら難しい状況にある。特に女子刑務所は過剰・高率収容状態に加え,一般社会のペース以上に収容者の高齢化が進んでいる。また収容者の多くが覚せい剤後遺症や性虐待・性被害の被害体験からくる反応,摂食障害など極めて処遇困難な症状を有しているため,発達特性に応じた効果的な指導を行うのは難しい状況にある。筆者らは,法務省がこうした状況を鑑み2014年度から行った「女子施設地域支援モデル事業(以下,モデル事業)」を用いて,女子刑務所において自閉スペクトラム症(以下,ASD)が疑われた人へ,ASD特性を加味した支援をおこなった。本報告では,その中の2事例を報告するとともに,「モデル事業」を用いてどのように継ぎ目のない(シームレスな)支援体制を整備したかを紹介した。最後に2事例を振り返り,2事例に共通して見えたことや当該支援の限界について考察した。
著者
横田 圭司 千田 若菜 飯利 千恵子 斉藤 由美
出版者
一般社団法人 日本児童青年精神医学会
雑誌
児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)
巻号頁・発行日
vol.59, no.5, pp.566-576, 2018-11-01 (Released:2020-02-28)
参考文献数
19
被引用文献数
1

知的障害と発達障害のトランジションについて述べるために,成人期の適応に強い影響を及ぼし得る,愛着の問題,教育の枠組み,自閉症スペクトラム障害 (ASD) における過剰適応の問題を中心に,学齢期から成人期における医療の役割を論じた。それぞれに特徴的な精神症状がみられ,これら精神症状が認められたケースを中心に,学齢期の早期に精神科医療へ移行することが望ましいと考えられた。ただし,現実的には知的障害や発達障害の対応に精通した精神科医は多くはなく,移行の時期は地域の医療資源に左右されざるを得ないと結論付けられた。学齢期以降の精神症状が成人以降の精神疾患に関連することもあるため,児童精神科医や小児科医と成人期を担う精神科医とが症例検討などを通して精神症状を共有することは,トランジションを円滑に進めるだけではなく,精神疾患の予防に寄与する可能性がある。