著者

亀岡 智美

出版者

一般社団法人 日本児童青年精神医学会

雑誌

児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.738-747, 2016-11-01 (Released:2017-05-17)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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近年, 虐待された子どもたちを, トラウマの視点から評価しケアすることの重要性が, 国際的にも強調されている。Trauma-focused cognitive behavioral therapyは, 被虐待児のトラウマへの第一選択治療として推奨され, 国際的に最も効果が検証されている認知行動療法である。わが国における実施可能性も検討され, 報告されている。本稿では, わが国での実施症例を提示することによって, プログラムの概要を紹介するとともに, 被虐待児ケアにおけるPTSD評価とトラウマ治療の重要性について考察した。

著者

亀岡 智美

出版者

日本看護教育学学会

雑誌

看護教育学研究 (ISSN:09176314)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.18-19, 2018-08-01 (Released:2018-10-05)

参考文献数

6

著者

松田 安弘 亀岡 智美 山下 暢子

出版者

医学書院

雑誌

看護研究 (ISSN:00228370)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.253-262, 2004-05

著者

亀岡 智美

出版者

一般社団法人 日本児童青年精神医学会

雑誌

児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.680-684, 2017-11-01 (Released:2019-08-21)

参考文献数

22

著者

亀岡 智美 齋藤 梓 友田 明美 八木 淳子 岩垂 喜貴 井野 敬子 酒井 佐枝子 飛鳥井 望 新井 陽子 成澤 知子 田中 英三郎 山本 沙弥加 高田 紗英子 浅野 恭子 島 ゆみ 中島 淳 竹腰 友子 西村 悠哉 三宅 和佳子 野坂 祐子 小平 雅基 市川 佳世子 岩切 昌宏 瀧野 揚三

出版者

公益財団法人ひょうご震災記念21世紀研究機構

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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本研究では、欧米で子どものPTSDへの第一選択治療として推奨されているTF-CBT(Trauma-Focused Cognitive Behavioral Therapy)の我が国における効果検証に取り組んだ。兵庫県こころのケアセンターと被害者支援都民センターにおいて実施した無作為化比較試験が終了し、先行研究と同様に、わが国においてもTF-CBTの有効性が検証された。結果については、論文にまとめ、報告する予定である。その他の研究分担機関においても、TF-CBTの終了例が蓄積された。TF-CBT実施前後のMRI画像分析については、福井大学子どものこころの発達研究センターで7例を分析した。

著者

小野 善郎 石田 芳久 井出 浩 岡本 正子 片岡 純子 亀岡 智美 中山 浩 山本 朗 本間 博彰

出版者

日本児童青年精神医学会

雑誌

児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.411-423, 2004-11-01

参考文献数

31

被引用文献数

3

著者

浅野 恭子 亀岡 智美 田中 英三郎

出版者

一般社団法人 日本児童青年精神医学会

雑誌

児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.748-757, 2016

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<p>いまや施設は被虐待体験のある子どもが大半をしめるという状況になっているが, 子どもが示すさまざまなトラウマ症状が理解できないため, 支援者も子ども自身も無力感と孤立無援感を強める事態となっている。本稿では, 児童福祉システムにトラウマインフォームド・ケアを取り入れるため, 大阪府児童相談所が継続的に取り組んできた児童心理司研修の実践とその成果を検証するためのアンケート調査の結果を報告する。継続研修により, 児童心理司の意識と行動に有意な変化が見られたことから, 子どもにとって安全で持続可能な支援システム構築のためには, 段階的な児童心理司育成と継続的研修が必要と考えられる。</p>

著者

舟島 なをみ 定廣 和香子 亀岡 智美 鈴木 美和

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学看護学部紀要 (ISSN:03877272)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.9-14, 2002-03

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本研究の目的は,現実適合性が高く信頼性・妥当性を確保した看護学教員ロールモデル行動自己評価尺度を開発することである.尺度の質問項目作成には,質的帰納的研究の成果である学生が知覚する看護学教員のロールモデル行動を示す35カテゴリを基盤として用いた.また,内容的妥当性の検討に向け,専門家会議とパイロットスタディを実施し,その結果に基づき,56質問項目の5段階リカート型尺度「看護学教員ロールモデル行動自己評価尺度(試作版)」を構成した.さらに,この試作版を用いて全国の看護学教員1457名を対象に本調査を実施した.本調査から得た有効回答815部に対する項目分析の結果に基づき35質問項目を選定し「看護学教員ロールモデル行動自己評価尺度」を構成した.自己評価尺度のクロンバックα係数は0.955であり,因子分析の結果は,尺度が質問項目の作成基盤とした35カテゴリを反映していることを示した.これらの結果は,開発した自己評価尺度が信頼性・妥当性を確保していることを示唆した.

著者

松浦 一恵 亀岡 智美

出版者

日本看護教育学学会

雑誌

看護教育学研究 (ISSN:09176314)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.69-84, 2015-03-31 (Released:2016-11-10)

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研究目的は、手術室配属となった新人看護師が、何に対し「仕事に関する就職前のイメージと就職後の実際の相違」を知覚しているのかを解明し、その知覚の特徴を考察することである。全国196病院に勤務し、新人看護師として手術室配属となった経験を持つ臨床経験4年未満の者954名を対象に、郵送法による調査を行なった。測定用具には、対象者背景と「仕事に関する就職前のイメージと就職後の実際の相違」に対する知覚を問う自由回答式質問を含む質問紙を用いた。454名(回収率47.5%)から質問紙を回収し、自由回答式質問に回答していた186名の記述をBerelson, B.の方法論を参考にした看護教育学における内容分析を用いて分析した。その結果、【患者や家族との相互行為機会や時間の多少、その獲得の難易】等の手術室配属となった新人看護師が知覚する「仕事に関する就職前のイメージと就職後の実際の相違」を表す30カテゴリが形成された。Scott, W. A.の式に基づき算出したカテゴリ分類の一致率は、看護学研究者2名ともに92.3%であり、30カテゴリが信頼性を確保していることを示した。30カテゴリと文献との照合は、手術室配属となった新人看護師による「仕事に関する就職前のイメージと就職後の実際の相違」の知覚が、6つの特徴を持つことを示唆した。周囲の看護師や医療従事者がこのような特徴を理解し支援することは、手術室配属となった新人看護師の学生からの役割移行、職場適応や就業継続を促進する。

著者

舟島 なをみ 杉森 みど里 定廣 和香子 亀岡 智美

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学看護学部紀要 (ISSN:03877272)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.37-45, 1996-03

被引用文献数

1

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本研究は,看護教育制度が大学教育へと移行しつつあるオーストラリア・カナダ・アメリカを対象にその促進要因と阻害要因とを明らかにすることにより,わが国における看護婦養成教育制度改革の基礎資料とすることを目的としている。歴史的研究のデザインを用い,上記3ヶ国の1960年度以降の教育制度改革に関わる文献を分析した。その結果,看護教育制度大学化の促進要因としてオーストラリアから7要因,カナダから4要因,アメリカから4要因が抽出された。また,阻害要因としては,オーストラリアからは7要因,カナダから4要因,アメリカから4要因が抽出された。これらの促進要因のうち,【看護と看護婦養成教育に関する調査・研究報告】【看護婦職能団体の活動】【財政援助を含めた行政府の協力】といった3要因は,3カ国すべてに共通していた。一方,阻害要因においては,【医師をはじめとした他職種および病院協会からの反対】,【看護職能団体を含めた看護職内部の意見対立】といった2要因が3カ国すべてに共通していた。これらの結果から,今後,看護婦養成教育施設や,看護職能団体の活動に関する調査研究の必要性が示唆された。

著者

亀岡 智美 中山 登志子 舟島 なをみ

出版者

独立行政法人国立国際医療研究センター

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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本研究は、チーム医療の要である看護師が専門性発揮状況の自己評価に活用できる尺度の開発をめざす第一段階として、他職種と協働・連携する中、看護の専門家の立場から意識的に展開している実践を解明した。全国45病院の看護師902名を対象に質問紙調査を行い、収集したデータを質的帰納的に分析した。結果は、看護師が、看護の専門家の立場から意識的に展開している実践35種類を明らかにした。それは、〈患者の個別状況を考慮しながら健康上、生活上の問題解決を支援する〉、〈患者や家族の心情、苦痛や本音を聞き出し、必要な人物に代弁して伝える〉等である。このような本研究の成果は、最終目的とする尺度開発の基盤となる。