著者

泉 桂子

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

no.103, pp.21-106, 2000-06

著者

橋本 善太郎

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

no.98, pp.25-97, 1997-12

著者

YOKOTA Shun-ichi

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

no.52, pp.165-171, 1956

著者

堀田 紀文 奈良 康平 小田 智基 鈴木 雅一

巻号頁・発行日

no.123, pp.17-32, 2010 (Released:2011-07-26)

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降雨が土壌中二酸化炭素(CO2)濃度及び土壌呼吸速度に与える影響を調べるため、2008年5月(降雨イベント1)と9月(降雨イベント2)の2回の降雨を対象に降雨中の土壌中CO2濃度、土壌呼吸速度の連続観測を行った。その結果、両降雨で観測値の変化に違いが見られた。土壌中CO2濃度の変化は、特に深度15cmにおいて大きく異なっていた。降雨イベント1では、降雨開始から数時間後にCO2濃度が大きく低下し、その後降雨終了時までに回復した。一方、降雨イベント2では、降雨終了直前にCO2濃度が上昇を開始し、降雨終了後にピークを迎えた後も降雨前より高い濃度を保っていた。土壌呼吸速度に関しては、降雨前の値は両降雨で同程度であり、降雨開始後に大きく低下するという点でも共通していた。しかしながら、降雨イベント1では降雨終了後も土壌呼吸速度が回復しなかったのに対して、降雨イベント2後には、降雨前と同程度まで土壌呼吸速度が回復した。土壌各層のCO2湧き出し速度、CO2貯留量の推定結果から、降雨イベント1では、雨水が土壌表面を被覆することによるCO2拡散の停止に加えて、雨水に伴って侵入する低濃度CO2による土壌中高濃度CO2の押し出しという2つの現象が生じたと考えられた。一方、降雨イベント2では、CO2拡散の停止が卓越していたと考えられた。降雨中に生じる現象が2回の降雨イベントで異なった要因は、降雨前の土壌中CO2環境の違いにあることが示唆された。

著者

斎藤 馨 藤原 章雄 藤稿 亜矢子 YANO Akiko OKAMOTO Takuya

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

no.116, pp.267-281, 2006-12

被引用文献数

1

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東京大学秩父演習林では、1995年より2台の森林映像記録ロボットカメラによる森林景観のビデオ記録が続けられている。定点定時の記録動画と音声は、森林の日々の様子を直感的に感ずることのできる環境学習コンテンツになると考えた。本研究では、小学校の総合学習において、環境教育の映像教材を利用する可能性のある3年生以上の小学生を視聴者と想定し、2003年1月6日から2004年1月5日の1年間の森林映像データと気象データをデジタル化し、24節季72候の暦に従って、候単位で映像記録をとりまとめたデジタルコンテンツを試作した。メディアは、1候を1枚のカードにレイアウトデザインした印刷物とPDFファイル、1候を1チャプターとして日々の映像と音声、及び気温の時間変化グラフを視聴できるビデオ再生画面レイアウトをデザインしたDVDを作成した。またPDFファイルとDVDファイルをダウンロードできるWebサイトには、森林映像記録ロボットカメラについて視聴者に理解できるように平易な文章で解説を掲載し、デジタルコンテンツを配信できるようにした。試作を通じて、印刷物とDVDを一緒に視聴することで、印刷物を見ながらDVDで映像を選択して視聴する方法や、逆にDVD映像を見ながらその前後をカードで一覧するなどの使い方があることが分かった。森林の日々の様子を擬似的にでも感じる際に、印刷物とDVDとが相互に補完するメディアとしてデザインすることが必要だと思われる。本研究での試作を通じて明らかになったデザインを踏まえ、さらに洗練したデジタルコンテンツを新たに制作し、森林環境の変化を子供達が感じ取れるデジタルコンテンツの評価実験を小学校の教員との共同で進めたい。

著者

YOKOTA Shun-ichi

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.165-171, 1956

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It is natural that butt rot fungi should invade healthy trees through scars on the trunk. Besides, one of the modes of infection and propagation of butt rot was discovered by dissecting in detail decayed butts and roots of Sakhalin fir (Abies sachalinensis MAST.) grown in the natural forest in the Tokyo University Forest, Hokkaido.

著者

吉本 昌郎 信田 聡

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

vol.106, pp.91-139, 2001

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トドマツ水食いについて,製材途中,製材後の供試木について観察をおこなった。水食い材は節,樹脂条,入り皮など,なんらかの欠点とともに現れることが多かった。これから,石井ら17)の指摘しているように,水食い材では節,樹脂条,入り皮など,なんらかの欠点がもとで無機塩類や有機酸が集積し浸透圧が上昇することで含水率が高くなっているということが考えられた。特に,樹脂条が節に近い年輪界に多く生じ,そのような個所で水食い材の発生が顕著であった。このことから,風や雪,択伐の際に枝にかかる応力により年輪の夏材部と春材部の間に沿って破壊によるずれが生じ,そのような個所に樹脂条が形成される際に無機塩類や有機酸の集積がおこり,浸透圧が上昇するのではないかと推測した。トドマツの気乾試験体,生材試験体についてJIS Z 2101-1994に準拠した,曲げ試験を行い,曲げ強さ,曲げ比例限度,曲げヤング係数が水食いの存非により影響を受けるか否かについて調べた。結果は気乾試験体では曲げ強さ,曲げ比例限度,曲げヤング係数といった値は非水食い試験体の方が大きい傾向があったが,統計的な差は存在しなかった。生材試験体では曲げ強さ,曲げ比例限度,曲げヤング係数といった値は全体的に著しく減少しており,水食い試験体と非水食い試験体の比較では気乾試験体とは逆に,水食い試験体の方が大きい傾向があった。しかし,これにも統計的な差は存在しなかった。トドマツの気乾試験体,生材試験体についてJIS Z 2101-1994に従った,縦圧縮試験を行い縦圧縮強さが水食いの存非により影響を受けるか否かについて調べた。結果は,統計的に有意な差は存在しなかった。トドマツの気乾試験体,生材試験体についてJIS Z 2101-1994に従った,せん断試験を行いせん断強さが水食いの存非により影響を受けるか否かについて調べた。結果は,統計的に有意な差は存在しなかった。水食い材,非水食い試験体の間に強度の有意差が存在しなかったということは,水食い材であっても,乾燥に十分気をつければ,非水食い材と同様の使用が可能であることを示唆している。現在の状況では水食い材は製材用とはならず,パルプ用としてチップとなるのが普通である。一部の製材工場では水食い材からでも構造用材ではないが,建築用材として土留め板などを採材しているところもあるが,あくまで一部の工場でしかない。今回,水食い材は,非水食い材に比べ,強度の低下が存在しないか,存在したとしても小さいものであることがわかった。したがって水食い材は構造用材などとして有効な利用を目指すことができる。

著者

岩出 亥之助 福住 俊郎 柳川 林八

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.111-126, 1952

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シイタケは或る種の木材腐朽菌に対して抗菌現象を示し,特にカミウロコタケに対して明瞭である。その状態は培養基の組成によつて違つてくる。また培養基のpHもこの現象に対して影響があり,pH3.6に於いてシイタケは他菌に対して最高の抗菌力を現わす。

著者

加賀谷 隆

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

no.82, pp.p157-176, 1990-02

被引用文献数

7

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1.本研究では,東京大学秩父演習林内の小渓流において,渓畔林中の優占樹種2種の分解速度をリターバッグ法によって測定し,大型無脊椎動物,特にシュレッダーとの関連をあきらかにした。1986年11月19日に,フサザクラ,チドリノキをそれぞれ封入した粗メッシュ,細メッシュのリターバッグを,渓流の淵,よどみの部分にしずめ,4ヵ月,6回にわたって4個ずつ回収した。2.フサザクラ,チドリノキの分解速度は,これまでに報告されてきた樹種とくらべて,おそい部類(k<0.005)に層していた。また分解速度は,粗メッシュ,細メッシュともに,フサザクラのほうがチドリノキよりも大きかった。メッシュサイズによる差は,フサザクラでは有意であったが,チドリノキではそうではなかった。窒素含有率は,2種の落葉とも分解とともに次第に増加していく傾向がみられた。3.リターバッグにコロナイズしていた大型無脊椎動物は,シュレッダーのみならず,コレクターやプレデターも多かった。しかしコロニゼーション過程は,摂食機能群間でことなっていた。シュレッダー中で,個体数・現存量ともに優占種であった分類群は,クロカワゲラ科であった。4.シュレッダーのリターバッグへのコロナイズ密度は,フサザクラでたかい傾向がみられたが,他の機能群では樹種間の差はみられなかった。このことは,シュレッダーがこの2樹種に対して選好性の差異を示したのは,食物としての差にもとづくものであることを示唆している。5.シュレッダーの現存量は,2樹種とも粗メッシュバッグのほうが細メッシュバッグよりも大であったが,メッシュサイズ間での有意差は,フサザクラのみでみとめられた。この関係は分解速度のそれに対応しており,シュレッダーの現存量の大小が分解に影響をおよぼすことの証拠がえられた。密度では,メッシュサイズ間で有意差はみとめられなかった。1. Decomposition rates of autumn-shed leaves of two tree species were determined using two kinds of mesh size bags in a mountain forest stream in the Tokyo University Forest in Chichibu, Saitama Pref., Japan. Coarse and fine mesh bags of Euptelea polyandra (Eupteleaceae) and hornberm maple Acer carpinifolium (Aceraceae) were placed in pools or alcoves in late-November 1986, and sampled over a 119-day period. 2. Decomposition rates of the two species were classified as category "slow" (k<0.005). Euptelea leaves showed faster processing rates than Acer leaves in both mesh bags. Euptelea leaves in coarse mesh bags had a significantly faster rate (1.5 times) than fine mesh bags, but the rates of Acer leaves in both mesh bags were not significantly different (1.1 times). Percent nitrogen content of leaves of both species gradually increased through the experimental period. 3. Colonizing macroinvertebrates of leaf detritus were mainly composed of shredders, collectors and predators. Colonization patterns of these functional groups were not the same. Dominant shredder taxon in both numbers and biomass was Capniidae spp. 4. Mean density of shredders in Euptelea bags was significantly higher than that in Acer bags, while other functional groups showed similar densities on both leaf species. This indicates that the difference of shredder densities on two leaf species must be due to the difference of food preferences of shredders in leaf species, not to other factors, e.g. substrate suitabilities in leaf species. 5. Mean biomass of shredders per leaf weight in coarse mesh bags was greater than that in fine mesh bags in both leaf species (Euptelea: 2.2 times, Acer: 1.3 times), but a significant difference in both mesh bags was found only in Euptelea bags. Comparison of the decomposition rates and colonized shredder abundance of two bag types demonstrates that shredder abundance, if expressed as biomass, was the important factor in determing decomposition rates of leaf detritus in this stream.

著者

則定 真利子 丹下 健 鈴木 誠

巻号頁・発行日

no.99, pp.199-207, 1998 (Released:2011-03-05)

著者

鈴木 寧

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.135-156, 1948

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モウソウチク竹稈の半徑方向及び高さ方向の材質變化を,比重,纖維率,曲げ強さ,ヤング率,剪斷強さについて調べ,次の結果を得た。1)緻密な維管束鞘は外皮側に偏在し,内部は柔細胞の基本組織が大部分を占めてゐる。そして,上部にゆく程,基本組織量が減少し,維管束の相對量は増加する。斯様な組織上の變化に相應し,比重,曲げ強さ,ヤング率,剪斷強さはいづれも内部から外皮部に向ひ或ひは根元から上方に向つてそれぞれ單調に増加する。表11の値は第3節間と第33節間に於ける諸性質を示すが,同時に測定範圍内での最小値最大値を與へてゐる。(圖9,15,19,21參照)An attempt was made to inquire the distribution of the specific gravity, fiber content and several values in the bamboo culm (Phyllostachys pubescens MAGEL et H. DE LEHAIE) grown at Idzu district. Results obtained by this experiment are as follows; 1. Compact fiber tissues are contained closely in the outer part of culm, while inner part is mostly occupied by parenchyma-cells. With such anatomical features, each of specific gravity, bending strength, Young's modulus and shear strength decrease monotonously from circumference to inside wall of culm.

著者

竹本 太郎

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

no.114, pp.43-113, 2005-12

被引用文献数

1

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1. 背景と目的 明治期において小学校という契機により自然村=村落共同体が行政村内部に新たな共同関係を築き上げ,そこに物的基礎,すなわち学校林を集中させたが,問題は,そうして設置された学校林が現存しているという事実であり,したがって,この明治期に形成された共同関係がいったいどのようにして現在に至るまで持続されてきたのかを明らかにしなければならない。本稿では,大正期・昭和戦前期において,中央政府による学校林の位置づけが変化していくなかで,自然村と行政村の二重構造下に形成される,学校林設置,管理を担う共同関係の変容を説明することが研究の目的となる。その際に,1)包括的-個別的,2)自生的-官製的,という2軸から分類される共同関係が担う自治的機能と行政的機能の対立,融合を分析の枠組みとした。時期区分については,第1 期: 大正デモクラシー期,第2 期: 昭和恐慌期,第3 期: 国家総動員体制期という通説的な区分を用いて論じることにした。2. 第1期:大正デモクラシー期における学校林設置の衰退 明治地方自治制は,自然村,すなわち包括的-自生的組織の自治的機能を行政村の行財政に取り込むことにより辛うじて成立している不安定なものであった。そこで,それまで自然村が包括的に担ってきた自治的機能が分化し,個別的-自生的組織という新しい共同関係が築かれはじめる。御大礼記念林業の造林を担った青年会,在郷軍人会,消防組,信用購買組合,報徳社,同窓会,学友会といった団体に,そうした共同関係をみることができよう。しかし,大正期の学校林に限っていえば,御大礼記念林業における設置をみても,造林や管理の担い手は,依然として,「部落」という包括的-自生的組織(すなわち自然村)か「町村」という行政村,もしくは両者の中間形態である「学区」であり,個別的組織を見出すことはできなかった。そして,1918(大正7)年の市町村義務教育費国庫負担法にはじまる一連の国庫負担制度の導入により,教育費の管理は,国と行政村の間に置かれる問題となり,それに伴って学校林を含む学校基本財産の管理も公学資産の一部として行政村に編入され,造林についても,第一期森林治水事業における部落有林野統一条件の緩和や,公有林野官行造林法の制定により,町村に統一された部落有林野を公有林野官行造林事業により速やかに実施していくことが,学校林や記念造林による奨励よりも,山林局にとって重要な課題となっていった。このような変化により,教育行財政にせよ,林野行政にせよ,明治後期に比べて行政村の管理権が増大し,政策の焦点が国と行政村の間の行財政均衡(および行政村間の均衡)に移り,行政村と自然村の二重構造下の問題(および自然村間の均衡問題)である学校林の政策的価値は相対的に低下した。明治期から続いてきた学校林設置は,大正中期の一連の法制度改革によって一段落ついたといえるだろう。3. 第2期:昭和恐慌期における愛林日の開始と展開 1929(昭和4)年の世界恐慌に端を発する昭和恐慌が農山村を極度の疲弊に追い込んでいく。そのような背景のもと1934(昭和9)年に大日本山林会が愛林日を設定するが,それは,統治下朝鮮半島において展開された記念植樹の影響を強く受けたものであった。 統治下朝鮮半島における記念植樹や学校林設置は,単に愛林思想を普及させるだけのものではなく治山治水や木材生産を強く意識した政策であったが,自然村による自主的な学校林設置がみられた国内の事情と異なり,齋藤音作などの官僚による計画のとおりに実施され続けたものであった。1934(昭和9)年に開始した全国的な愛林日の実施団体は,市町村がもっとも多く,学校が次ぎ,青年団や消防団なども目立った。愛林日の狙いは,学校林設置による学校基本財産を造成することよりも,森林における造林を通じて愛林思想を参加者に育ませることにあった。愛林思想の普及が目的である点については,統治下朝鮮半島における記念植樹も1934(昭和9)年からの愛林日も同様であるが,官僚の計画のとおりに実施できた朝鮮に対して,国内においては林業団体による民間主導の下,取り組みやすい事業を組み入れて開始され,行政村や学校のみならず,自然村に代わって公共的な共同関係を自生的に築きはじめていた青年団,消防団といった個別的組織を介して参加者が愛林日に参加していった。愛林日における学校林作業は,天皇制国家のための思想や資源造成を参加者に意識させる重要な機会であった。4. 第3期:国家総動員体制期における学校林造成 1938(昭和13) 年4月1日に国家総動員法が公布されると,その前後から学校林に関する施策,奨励が再び目立ってくる 国家総動員法の制定にあわせて,愛林日が国家行事になり,さらに学校林の造成が大日本山林会や帝国治山治水協会,山林局によって周到に準備され,学校林の調査(5,064ヶ所,総面積37,496町歩) や,『初等中等諸学校の学林』,『山村青年読本』の出版が行われた。そしてこれらを踏まえて「小学校林造成に関する建議案」の可決が1938(昭和13)年3月10日に出された。学校林造成の本格的な実施は,1940(昭和15)年の皇紀2600年記念として26県において合計12,082町歩の学校林が造成されると,帝国治山治水協会は,学校林の普及を定款に掲げ,「国土愛護」や「愛郷愛国」を前面に出す『学校林』を出版し,学校林を通じた勤労奉仕を小学校のみならず青年および社会教育へと拡大させた。学校林造成の政策意図は,国家資源を造成することだけではなく,国家資源造成のために勤労奉仕をする担い手の育成にあったといえよう。戦争が激化し,大東亜戦争記念造林では,18,336町歩の造林が計画され,この段階に及んでは,そもそも自治的機能を果たすために財産を堅持してきた自然村までもが行政的機能を果たす組織「部落会」として制度化された。実際に学校林を造成した事例からは,農林省や中央の林業団体による奨励に対して全般的に従順な対応がとられたこと,明治期・大正初期における設置との不連続性があったこと,がみてとれた。笹子小学校学校林では,愛林日を含む年5~6回の作業に児童,青年学校生徒が動員されていたことがわかった。秋津小学校では,部落有林野の統一条件として自然村に貸し出されていた林野が,大東亜戦争記念のために学校林地として供出された。これは,国家総動員体制下の戦争記念学校林造成が新しい論理で実施されたことを示した。座光寺小学校では,日露戦争を機に学校林の規模を拡大するが,1930年代にこれを放置し,国家総動員体制になって新たに学校林を造成するようになる経緯が面積と樹数の推移からみてとれた。5. 考察 学校林設置,管理の目的から時期区分を再整理する。明治後期の地方改良事業から御大礼記念林業までの時期を,地方行財政の改良手段としての学校林の「設置完成期」とすれば,大正中期における文部,林野行財政の制度的変化によりその価値が低下する時期が「設置衰退期」となる。「朝鮮期」における記念植樹や学校林設置を参考にして全国的に展開された愛林日により愛林「思想普及期」が始まる。国家総動員体制になり,普及した愛林思想を利用した学校林造成が国策として盛んに奨励され(「造成準備期」),皇紀2600 年記念以降の戦争記念などにおいて学校林造成が本格的に実施される「造成実施期」を迎えた。大正期・昭和戦前期における学校林の設置および管理を担う共同関係の変容を,包括的-個別的,自生的-官製的という組織の特徴と,自治的-行政的という機能から分析する。そもそも,自然村と行政村の中間領域にある小学校に学校林を設置する原動力となったのは,土地および労働力を有していた自然村,つまり包括的-自生的組織の自治的機能であったが,多くの場合は,単独の包括的-自生的組織ではなく,小学校を利用する複数の包括的-自生的組織が共同して学校林を設置し,管理していた。これは,近代教育制度の導入により新たに生じた共同関係の自治的機能であったといえる。大正中期になると,地方行財政の改良手段としての学校林の価値は相対的に低くなり,学校林をめぐる自生的な共同関係はその自治的機能を減退させ,明治期から実施されてきた学校林設置はいったんここで終わりを告げる。ところが,統治下朝鮮半島などにおける愛林思想を通じた統合の経験を背景にして,国家総動員体制になると,今度は,天皇制国家の支配手段として学校林が注目される。具体的には青年団のような個別的-自生的組織が,官製的に再編されるとともに,愛林思想を普及されることにより,国家資源としての学校林を造成する担い手となっていった。さらに戦争が激化すると,包括的-自生的組織(すなわち自然村)までもが官製的な外形(すなわち部落会)を与えられ,学校林造成の担い手となっていったと考えられる。この変容を成立させた要因について若干の考察を加える。国家総動員体制下における学校林造成は,国家資源の造成そのものよりも学校林における勤労奉仕を通じて自然村の精神的基盤を国家の精神的基盤へと転化させることに主たる目的があったと思われ,国家はその転化の方法として「愛郷」=「愛国」の論理を採択し,小学生や青年団,部落会に「愛郷」と「愛国」の心的距離を縮めさせる具体的手段として愛林日実施や学校林造成を位置づけた。そして「愛郷」が孕む地域エゴから免れるため,自然村から派生した自生的組織を官製的に再編し,国家のコントロール下の「愛郷」を生み出そうとした。このような国家の意図を,急激な近代化に対する嫌悪,反動として「愛郷」を再評価する空気が蔓延していた農山村は従順に受け入れたため,「愛郷」の精神は自生的組織から官製的組織へと拡がり,さらには行政村にも影響が及んだのである。In the Meiji period (1868-1912), natural villages built up new communal relations to manage their primary schools. Sometimes, they set up forested trust lands for their schools. These were called school forests. Some school forests were managed by these regional communities. In this paper the reasons for and methods of maintaining these school forests are examined. This paper explains the functional and systematic changes in the communal relations in the dual structure of natural villages and administrative villages from the Taisho period (1912-1926) to the Showa prewar period (1926-). This dual structure was the result of the local authority system in the Meiji period.The communal relations established school forests as a self-governing function when the modern education system was introduced. Until the commemorative forestation for the Taisho Imperial accession, school forests were established for the purpose of forestation and generating school funds. From the middle of the Taisho period, however, school forests became relatively unimportant.Under the national mobilization system, which was started in 1938 and was designed to strengthen the Imperial system, central government found school forestation to be a useful tool. The young men's associations, which were set up as self-governing organizations, were promoted as administration-governed organizations and the government regarded school forests as national resources.To change such communal relations, there was the so-called "Hometown patriotism", which converted the spirit of loving one's hometown into patriotism.

著者

橋本 善太郎

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

vol.98, pp.25-97, 1997

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昭和32年,自然公園法が制定され,自然公園は国立公園,国定公園,都道府県立自然公園の3種類に分類され体系化された。平成8年3月現在,国立公園は28ヶ所205万ヘクタール,国定公園は55ヶ所133万ヘクタール,都道府県立自然公園は303ヶ所195万ヘクタールに及び,自然公園全体で国土の14.1%をカバーするにいたっており,国土の自然環境保全上中心的な役割を担っている。このうち国立公園,国定公園については国が指定し,その管理も法律により行われている事からも,制度等に関する一定の評価も定着している。一方,都道府県立自然公園は自然公園体系のヒエラルキーの下位に位置していること,その指定等の管理運営も都道府県の条例により行われていることもあり,その実態すら必ずしも明らかとは言えない状況である。

著者

岩出 亥之助 福住 俊郎 柳川 林八

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

no.43, pp.111-126, 1952-06

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シイタケは或る種の木材腐朽菌に対して抗菌現象を示し,特にカミウロコタケに対して明瞭である。その状態は培養基の組成によつて違つてくる。また培養基のpHもこの現象に対して影響があり,pH3.6に於いてシイタケは他菌に対して最高の抗菌力を現わす。Antagonism was observed between "Siitake" Cortinellus edodes (BERK.) SAWADA and the other wood-rotting fungi propagated on various mediums; saw dust, glucose malt extract agar and solution of malt extract. It may be concluded that antagonism of Cortinellus edodes against the other wood-rotting fungi is maximum when pH of the medium is ca. 3.6.

著者

岩出 亥之助 福住 俊郎 柳川 林八

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.111-126, 1952

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シイタケは或る種の木材腐朽菌に対して抗菌現象を示し,特にカミウロコタケに対して明瞭である。その状態は培養基の組成によつて違つてくる。また培養基のpHもこの現象に対して影響があり,pH3.6に於いてシイタケは他菌に対して最高の抗菌力を現わす。

著者

金 炫

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

vol.102, pp.1-69, 1999

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本研究は5章から構成されている。第I章では,本研究の背景,目的,対象地について述べ,さらに研究の進め方の立脚点を明確にして,温泉地研究の中での本研究の位置づけを行った。本研究の目的は,(1)韓国の温泉地開発の現状を把握するとともに,法制度を中心とした韓日両国の相違点の分析を通して韓国における温泉地開発の特徴を明らかにし,韓国での温泉地開発の今後の課題を考察する。(2)韓日の温泉地における街路空間と街路景観の実態を明らかにし,現状の温泉地景観の特徴を把握する。(3)韓日両国の温泉地の景観評価構造と両国の差異を明らかにし,韓国における今後の温泉リゾート地の景観のあり方に関して考察することの3点である。研究の対象地としては,韓国において,宿泊施設やレクリエーション施設などの集積があり,それが資源となって明確な温泉街が形成されている水安堡温泉,白岩温泉,釜谷温泉を選定した。一方日本においては,伝統的な温泉地景観を有する代表格であり,独自に景観条例を制定し,伝統的な町並みの保存に努めている城崎温泉を対象地とした。

著者

指村 奈穂子 池田 明彦 井出 雄二

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

no.123, pp.33-51, 2010-07 (Released:2011-07-26)

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絶滅危惧植物ユビソヤナギの保全方法の検討資料とするため、ユビソヤナギの潜在生育域を推定し、その結果を踏査により検証した。推定は東北地方から中部地方にかけての地域において、気候、地形、地質などの環境要因に基づきGISを用いておこなった。また、過去の生育域を地史的な気候変動との関係から推定し、現在の分布への影響を考察した。ユビソヤナギの既知生育地は、温量指数60.1〜85.5、積雪深80cm以上、TPI値-3〜0、河床勾配0.1%〜6.3%、集水域に占める花崗岩系と第三紀層の合計地質割合61.7%以上の範囲内に分布していたため、これらの条件が対象地域内の河川において重なる範囲を潜在生育区間と推定した。その結果248区間が選択され、既知生育地のほとんどはこれらの区間に含まれていた。このうち54区間を踏査し、新たに7区間にユビソヤナギの生育を確認した。このことから本推定の確からしさが証明された。また、ユビソヤナギの過去の生育可能域は、最終氷期最盛期(約20,000年前)には日本海側の丘陵地2ヶ所ほどに、縄文海進期(約6,000年前)には脊梁山脈沿いの狭い地域に限定されていたと推定された。なおこれらの地域から離れた場所には、先に推定された潜在生育区間であっても現在ユビソヤナギの生育は認められなかった。ユビソヤナギの潜在生育区間は、温度や積雪、地形、地質などの制限により非常に限定的であり、個体群の維持や分布地の拡大は容易ではない。同時に、その地質地形的特徴から、治山・砂防ダム、貯水ダムが作られやすいと考えられた。そのため、未知のユビソヤナギの生育地を早急に発見し、現在分布している河川において適切な保全対策をとることが緊急の課題であると考えられた。

著者

泉 桂子

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

vol.103, pp.21-106, 2000

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近年,森林の公益的機能に対する一般の関心が高まりつつある。特に森林の水源かん養機能は森林管理とも密接に関係している。筆者は既に東京都水源林及び横浜市道志水源かん養林を対象とした経営計画の変遷,東京都水源林の形成過程を明らかにしてきた。今回は,山梨県甲府市により水道水源かん養のために所有・管理されている甲府市水源林(昭和22(1947)年経営開始)を対象として取り上げた。水源林問題は河川をめぐる上下流の相互関係とも捉えられ,水源林経営問題の解明に当たってはこの上下流の関係成立過程が極めて重要な意味を持つ。そこで本研究では,甲府市水源林の経営前史における上下流の相互関係について明らかにすることを目的とした。分析に当たっては(1)上下流対立の発生と解消過程(2)森林の所有と利用の変遷(3)当時の森林経営計画の3点に着目した。

著者

竹本 太郎

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

vol.116, pp.23-99, 2006

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1. 研究の目的 学校林をめぐる共同関係は「財産」を基底にした「財産共同関係」として明治後期から大正初期にかけて誕生し,その後,昭和戦前期における「愛郷」の普及によって種々の「愛郷共同関係」に拡張したので,すでに入会集団とは異なるものに変容していると考えられる。これを前提として,昭和戦後期・現代における研究の目的を次のように設定し,かつ,森林利用形態論における学校林の位置づけを,目的2)に関連させて論じた。目的1) 天皇制支配の手段として戦前に全国的な展開を見せた愛林日や学校林造成が,戦後に植樹祭や学校植林となって継続した経緯および理由を明らかにする。目的2) そうして戦後に引き継がれた学校林およびそれをめぐる共同関係の地域社会における存在価値を,昭和の町村合併に伴う林野所有の移動から説明する。目的3) 合併を経て地方自治体制が整備されるなかで学校林が消滅,衰退する経緯と,里山保全や環境教育の場として展開し始めた現在の状況を明らかにする。2. 考察1) GHQ/SCAP の立場から考えると,急激な民主化と分権化によって引き起こされる社会不安への対応として愛林日や学校林を位置づけていたと思われる。まず1 点目は絶対的な存在としての天皇を失うことにより国民のあいだに生じる不安であり,そして2点目は農地改革に引き続く山林解放を恐れることにより山林地主のあいだに生じる不安であった。それゆえ,愛林日の復活は天皇を国土復興に担ぎ上げることによる1 点目の不安の払拭であり,学校植林運動の開始は一連の「挙国造林に関する決議」などと同様の造林奨励による2 点目の不安の払拭であった。 しかし,その払拭を実際に思いついたのはGHQ/SCAPではなく山林局(1947年4月より林野局,1949年5月より林野庁)官僚や森林愛護連盟であった。戦前の組織やシステムを維持することに対してGHQ/SCAP は少なからず抵抗するはずで,林野官僚や関係団体は愛林日や学校林を提案する際に次の2点を工夫する必要があった。1点目は愛林日や学校林がそもそもは米国の行事に由来することを主張することであり,2点目は天皇制支配の手段として用いられた過去を「緑化」というイメージにより刷新することであった。 一方で,急激な民主化と分権化により財源の確保も不十分なままに森林管理や校舎建築といった公共事業を一手に引き受けることになった地域社会の立場から考えると,心理的な基盤としては天皇参加の愛林日による国土復興に向けた一致団結が必要とされ,物理的な基盤としては学校林造成による校舎建築財源の確保が必要とされた。その結果,敗戦により「愛国」の箍を外された「愛郷共同関係」が紐帯を自生的に強めることになった。 このようにGHQ/SCAP,林野官僚および関係団体,地域社会のそれぞれの思惑が絡み合いつつ,愛林日が復活し,第1次学校植林5ヵ年計画が開始した,といえる。2. 考察2)町村合併に伴う学校林の所有移動は,無条件もしくは条件付で(すなわち学校林として維持することを条件に)新市町村に統一されるか,さもなくば前町村が財産区を設置して財産区有林の一部として学校林を管理経営するものが多かったのであろう。しかし,学校と地域社会との関係は一様ではなく非常に複雑なものがあらわれる。松尾財産区の学校林は,まず財産区有林のすべてが学校林であるという点,次に松尾を含む複数の前村組合を単位にする旧財産区有林のなかに学校林があるという点,において特殊である。学校林は,実際に植林,管理経営し,その収益を享受した体験をもつ住民や児童生徒にとって,旧財産区とは別に新財産区を設置してでも管理経営するべき存在であったと考えられる。高瀬生産森林組合有の森林は,部落有林野を統一し官行造林を実施した経緯をもつ高瀬村の村有林から成り立っている。まだ新財産区制度が導入される前の町村合併において全戸住民を権利者にして設立した任意団体,高瀬植林組合の性格が高瀬生産森林組合にそのまま受け継がれている。学校林は同生産森林組合にとって部落有林野統一と官行造林の契機となった象徴的存在である。相原保善会は,財産区,生産森林組合を設立するものの最終的に財団法人という法人格によって「地区民の公共の福祉」のための財産保全を可能にする。学校林は「地区民の公共の福祉」のため最初に設置された財産であった。町村合併に伴って財産の移動が検討されるとき一般的にみれば部落有に分解するベクトルと新市町村有に統一するベクトルが同時に働く。これに対して,「愛郷共同関係」は学校林が児童生徒や地区全戸によって管理経営されてきたことを訴える。すなわち「地区民の公共の福祉」というベクトルを掲げる。そして財産区,生産森林組合,財団法人などの制度的な外形を与えることによって「財産共同関係」を固定化し,自然村から自由を奪うと同時に新市町村への統一を防御したのである。3. 考察3)日本はGHQ/SCAPからの独立を果たし,朝鮮戦争をきっかけにして高度経済成長を開始する。この時期に第2次学校植林5ヶ年計画がはじまるが,もはや財産としての学校林を国策として奨励する必要はなくなっていた。合併により前町村が学校設置主体としての権限を失っていくだけでなく,義務教育費国庫負担金などの補助金制度によって中央から地方への統制が復活したである。新市町村にとって学校整備に必要なものは補助金であって地域社会の力ではなかった。そのため,残像としての「緑化」が以降の学校植林運動を牽引せざるを得ない。全国各地に出現する「基金条例」にみられるように財産としての学校林は1960年代から1970年代にかけてフェードアウトしていった。 そして,1970年代以降,世界的に自然環境の悪化が危惧されるなか,国内においても里山保全や環境教育の場としての学校林に対する関心が高まり始める。そして1990年代後半より2000年代前半にかけて市町村,都道府県,国レベルで学校林に関する施策が開始されるようになる。飯田市における「学友林整備事業」はその典型例であった 4. 森林利用形態論における学校林の位置づけ 直轄利用形態の変容という観点から町村合併における学校林の移動について若干の考察を加えるならば,これまで川島武宜らによる森林利用形態論において直轄利用形態は,道路,橋梁,消防,学校などの公共事業への支出により,林野を管理経営する自然村が地区内における権力を維持する手段としてみなされていた。しかし学校林は不自由な直轄利用形態,あえて名づけるならば「公共利用形態」とでもいうべきものに姿を変えた。現在も地域社会によって管理経営される学校林とは,直轄利用形態に孕まれる公共利用形態としての性格が,児童生徒や地区全戸の管理経営によって強められ,かつ,合併に伴う制度的な外形の導入によって固定化された,かなり特殊なものといえるだろう

著者

根岸 賢一郎 八木 喜徳郎

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

no.74, pp.p149-164, 1985-01

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アカマツ2個体,ヒノキ1個体につき,各1か所の幹直径の変動を,ひずみ計利用の生長計によって,1977年5月から1978年8月までの16か月間にわたり計測した。幹直径は早朝の5時~8時に最大,昼すぎの13時~16時に最小のことが多い。幹直径の日変化の幅は,日射量の多い晴天の日が曇天や雨天より大きく,また生長のさかんな季節が冬よりも大きい。冬の最低気温が-4.0℃~-9.0℃にさがるような寒い早朝には,幹に寒冷収縮のおこることがある。肥大生長による幹直径の増加は,春なかばから秋なかばまで続く。アカマツ試料木では冬に,ゆるやかな幹直径の減少がみとめられた。Diurnal fluctuations in the stem diameter of the two Pinus densiflora trees and the one Chamaecyparis obtusa tree were recorded with an electric strain gauge dendrograph for a 16-month period May, 1977 to August, 1978. The maximum stem diameter was found at a time from 5 a.m. to 8 a.m. and the minimum one from 1 p.m. to 4 p.m. in each day usually. The diurnal fluctuations in stem diameter were remarkable on clear days in the growing season. In the early morning of the winter, a shrinkage of stem diameter occurred frequently when the minimum air temperature fell below -4℃. An increase in stem diameter probably caused by cambial growth was observed from late April or early May to mid October or early November. In Pinus densiflora trees, a gradual decrease in stem diameter continued throughout the winter.