著者

額尓徳尼 堀田 紀文 鈴木 雅一

出版者

JAPANESE SOCIETY OF REVEGETATION TECHNOLOGY

雑誌

日本緑化工学会誌 = Journal of the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.338-350, 2009-11-30

被引用文献数

1

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内蒙古自治区全域における砂漠化と緑化事業がもたらした植生変化の実態を把握するために,NOAA/AVHRR の衛星リモートセンシングデータから求めたNDVI(正規化植生指数)を用いた検討を行った。まず,文献から植生変化の実態が明らかな地域において,NDVI の変化と植生変化について比較し,1982~1999 年までの約18 年間における植生の変動を調べた。植生変化が少ない地域でのNDVI の変動から,植生増減を判断するNDVI 変化の閾値を検討し,1982~1986 年と1995~1999 年の夏季NDVI の差を ΔNDVI とし,植生の増減を8km 分解能のピクセル毎に求めた。そして,ΔNDVI により植生が変化した地域を抽出して図化した。その結果,内蒙古自治区全体としては,NDVI が増加した地域の割合が減少した地域の割合を大きく上回り,植生増加の傾向が示された。赤峰市(特に敖漢旗)の植生増加が顕著であり,次いでシリンゴル盟,フフホト市,バヤンヌール市の一部にまとまったNDVI 増加が示され,内蒙古全域においてNDVI が増加した面積が約20 万km<SUP>2</SUP> 程度見られた。北半球の高緯度地域では温暖化によるNDVI の増加が報告されているが,行政区毎に求めたNDVI が増加した地域の面積と,統計資料に基づいて集計した造林面積と耕地化された面積の合計に良好な比例関係が見られ,内蒙古自治区における夏季のNDVI 増加は主に緑化と農耕地の拡大という人為的な要因による植生増加である。一方で,NDVI 減少が抽出された内蒙古自治区西部(アラシャ盟),東北ホルチン砂地周辺などでは,もともと植生が乏しい地域であり,これらの地域では砂漠化による植生減少が指摘された。

著者

広嶋 卓也 中島 徹 鹿又 秀聡 堀田 紀文

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.103, no.6, pp.409-415, 2021-12-01 (Released:2022-04-08)

参考文献数

19

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再生可能エネルギー固定価格買取(FIT)制度において,間伐材や林地残材からなる未利用木材による木質バイオマス発電に対して,調達価格が高値に設定されたことを受け,未利用木材の利用量は年々増加している。そして未利用木材の中で,間伐由来の原材料割合は約4割を占めることから,間伐材生産量の増減が未利用木材に与える影響は無視できない。以上を踏まえ,本研究では,既往モデルを利用して,FIT制度の電源調達期間である20年間にわたる,都道府県別・間伐材生産量のシミュレーションを行った。シミュレーションでは,47都道府県を,間伐量に応じて3グループに分類しグループごとに,モデルの主要パラメータである,間伐面積,間伐材搬出率について,2012年(実績値)から2032年にかけての変化の傾向を3通り作成した。一つは,2012年以降の時系列変化の傾向を延長した「すう勢シナリオ」で他は,パラメータの変化の増減傾向に仮定をおいた「間伐減退シナリオ」および「間伐増進シナリオ」である。これら三つのシナリオに従い,都道府県別の間伐材生産量がどのように変化するか調べた。各都道府県に共通して見られた傾向として,間伐材生産量は,間伐増進シナリオ>すう勢>間伐減退の順に大きく,2012年から2032年にかけて間伐増進シナリオは増加,すう勢は減少,間伐減退は大きく減少する結果となった。都道府県別に見ると,北海道,静岡,大分,鹿児島の4道県は,間伐材生産量が大きく,かつ今後さらに生産量を増やす余地があるという点で,今後の未利用木材の需要増に応える上で,重要度が高いと考えられた。

著者

堀田 紀文 奈良 康平 小田 智基 鈴木 雅一

巻号頁・発行日

no.123, pp.17-32, 2010 (Released:2011-07-26)

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降雨が土壌中二酸化炭素(CO2)濃度及び土壌呼吸速度に与える影響を調べるため、2008年5月(降雨イベント1)と9月(降雨イベント2)の2回の降雨を対象に降雨中の土壌中CO2濃度、土壌呼吸速度の連続観測を行った。その結果、両降雨で観測値の変化に違いが見られた。土壌中CO2濃度の変化は、特に深度15cmにおいて大きく異なっていた。降雨イベント1では、降雨開始から数時間後にCO2濃度が大きく低下し、その後降雨終了時までに回復した。一方、降雨イベント2では、降雨終了直前にCO2濃度が上昇を開始し、降雨終了後にピークを迎えた後も降雨前より高い濃度を保っていた。土壌呼吸速度に関しては、降雨前の値は両降雨で同程度であり、降雨開始後に大きく低下するという点でも共通していた。しかしながら、降雨イベント1では降雨終了後も土壌呼吸速度が回復しなかったのに対して、降雨イベント2後には、降雨前と同程度まで土壌呼吸速度が回復した。土壌各層のCO2湧き出し速度、CO2貯留量の推定結果から、降雨イベント1では、雨水が土壌表面を被覆することによるCO2拡散の停止に加えて、雨水に伴って侵入する低濃度CO2による土壌中高濃度CO2の押し出しという2つの現象が生じたと考えられた。一方、降雨イベント2では、CO2拡散の停止が卓越していたと考えられた。降雨中に生じる現象が2回の降雨イベントで異なった要因は、降雨前の土壌中CO2環境の違いにあることが示唆された。

著者

堀田 紀文 康 恰慧 執印 康裕 魏 聰輝 張 振生 陳 信雄 鈴木 雅一

出版者

公益社団法人 砂防学会

雑誌

砂防学会誌 (ISSN:02868385)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.3-13, 2005-05-15 (Released:2010-04-30)

参考文献数

23

被引用文献数

2

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This study examined the relationship between slope failure and precipitation using long-term data for the Chitou tract, which is in the Experimental Forest of National Taiwan University, located 20 km south of the Chi-chi Earthquake epicenter. The University Forest maintains a variety of records that are a useful source of long-term data. Repair records for forestry roads, which assure long-term uniformity of temporal data owing to the high priority given to repairing forestry roads, were used to discuss the characteristics of slope failure. The relationship before and after the earthquake was compared to clarify the indirect influence of the Chi-chi Earthquake on subsequent slope failures. As a result, we showed that the earthquake affected subsequent slope failures, although the earthquake itself caused no slope failures directly when it happened on 21 September 1999. After the earthquake, the first slope failure was triggered by a precipitation event involving 91.5 mm of rain over 5 days in February 2000. By contrast, the smallest precipitation event that triggered slope failure before the earthquake was 210.5 mm over 5 days. In July 2001, the second slope failure event following the earthquake set a record for the most slope failures in the history of the Chitou tract. By the time of the slope failure event in May 2002, the earthquake no longer had any notable influence.

著者

鈴木 拓郎 堀田 紀文

出版者

公益社団法人 砂防学会

雑誌

砂防学会誌 (ISSN:02868385)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.13-24, 2015

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<p>The shallow water equations are generally used for numerical simulation of debris flows. In this method, the distributions of the flow velocity <i>u </i>and sediment concentration <i>c </i>are vertically averaged. Therefore, the calculation may be inaccurate when the upper and lower layers have different flow directions, as with countergradient flows. We propose a numerical simulation method for calculating the vertical distributions of <i>u </i>and <i>c </i>in debris flows. Our method is based on the moving particle semi-implicit (MPS) method, which was originally used for incompressible viscous fluid flows with free surfaces. Some modifications are necessary to adapt the method for debris flows. We introduce the constitutive equations of Egashira et al. to the MPS method. In Egashira's equations, debris flows are treated as a continuum. Thus, the proportion of gravel in a debris flow is expressed using the variable <i>c</i>. Similarly, each particle has an associated <i>c </i>value in our modified MPS method. In Egashira's sediment concentration equations, the equilibrium vertical distribution of <i>c </i>is obtained by integrating the rate of change of <i>c </i>in the vertical direction from the riverbed. In our method, <i>c </i>values spread among nearby particles, in order to reduce the difference between the equilibrium rate of change <i>c </i>and the actual rate of change of <i>c</i>. Numerical simulations of debris flow are performed. In the equilibrium condition, there is good agreement with the vertical distributions of <i>u </i>and <i>c </i>and those derived from the constitutive equations. In the condition where the riverbed gradient becomes less steep, there is good agreement with experimental results with a very short relaxation time, including those involving the formation of a convex upward deposition shape in the initial deposition process. Results for the initial deposition process are not produced with existing simulation methods that are based on the assumption of local equilibrium of average sediment concentration. However, simulations with a very short relaxation time show that local equilibrium is established as well as in existing methods. This indicates that the assumption of local equilibrium of sediment concentration is correct, and that because it evaluates the local equilibrium of each particle, our model can yield good results.</p>

著者

今泉 文寿 早川 裕弌 經隆 悠 堀田 紀文

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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土石流はその速度,移動距離,破壊力から,甚大な災害を引き起こす土砂移動現象である。土石流の発生・流下特性は土石流の材料となりうる不安定土砂の土石流発生域における貯留状況の影響を受けていると考えられるが,土石流の発生域はアクセスが困難であり,また危険性が伴うことからほとんど明らかになっていない。そこで静岡県北部の大谷崩において,定期的な地上レーザースキャンやUAV撮影,現地観測によって不安定土砂の貯留状況が土石流の発生・流下特性へ及ぼす影響について調べた。その結果,土石流の発生位置は不安定土砂の堆積状況,および支流から土石流渓流への水の供給の影響を受けていることがわかった。土石流発生域においては渓床勾配が急なことから不飽和土石流が重要な流動形態である。さらに堆積土砂量が15,000m3を超えるときには不飽和土石流が,10,000 m3を下回るときには飽和土石流が多く発生した。また,流動形態は流下とともに変化をすることが明らかになった。このように,土石流の発生・流下特性は発生域における不安定土砂の堆積状況の影響を受け,さらに流下・堆積域で観測される土石流と流下形態が異なることがあることが明らかになった。

著者

堀田 紀文

巻号頁・発行日

2012

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科学研究費助成事業(科学研究費補助金)研究成果報告書:若手研究(B)2010-2011

著者

執印 康裕 松英 恵吾 有賀 一広 田坂 聡明 堀田 紀文

出版者

JAPANESE SOCIETY OF REVEGETATION TECHNOLOGY

雑誌

日本緑化工学会誌 = Journal of the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.27-32, 2010-08-31

被引用文献数

1

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宇都宮大学船生演習林内の約310 haのヒノキ人工林を対象に林齢分布の経年変化が表層崩壊発生に与える影響について,分布型表層崩壊モデルに確率雨量を入力因子として与え検討した。同地は1998年8月末豪雨によって,20年生の林分を中心に表層崩壊が多発しているが,この豪雨の確率雨量評価を行った結果,継続時間72時間雨量で確率年約170年の降雨であることが確認された。次に2年確率72時間雨量を用いて1939年から2008年までの林齢構成の経年変化が表層崩壊発生に与える影響について,分布型表層崩壊モデルから出力される潜在表層崩壊発生面積を指標として検討した結果,指標値の範囲は約0.8 haから4.9 haの範囲にあり,降雨条件が同じ場合に1970年から1980年にかけて表層崩壊発生の可能性が高い状態にあると評価された。さらに1979年から2008年までの年最大72時間降水量をモデルに入力して検討した結果,1998年時点で表層崩壊発生の可能性が最も高いことが示された。

著者

鈴木 雅一 執印 康裕 堀田 紀文 田中 延亮

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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1. 幼令スギ・ヒノキ林を対象に、斜面上部下部の蒸発散量、土壌水分、土壌呼吸量を計測するとともに、流域内の微気象の空間分布計測を行ない、斜面がもたらす不均一さを明らかにするための計測を進めた。1) 植栽された樹木の成長が斜面部位で異なることについて、谷を横断する側線約50mについて、樹高、幹直径、葉窒素含有量、土壌水分、地下水位、土壌溶液水質、土壌窒素量などが調べた。5年生のスギの成長が谷で旺盛であり、尾根部が劣る理由は、尾根部における水ストレスがもたらすものではなく、湿潤な谷部の土壌有機物の分解による窒素の供給が谷部の活発な成長に関わっているという結果をえた。2)レーザプロファイラのデータを用いて植栽された樹木位置と樹高を小流域単位で評価する手法について検討を進め、小流域の全域について樹高の分布が図化された。2. タイ国チェンマイ近郊のドイプイ山に位置するKog-Ma試験地(樹高約30mの常緑林)にある50mタワーにおいて取得された微気象データを解析し、斜面風の形成と樹冠上から林内の気温形成過程、風速鉛直分布の形成過程について、解析した。1)樹冠上から林内の気温形成過程に与える夜間斜面下降風の影響は、夜間に生ずる斜面下降風発生の発生、非発生は大気安定度の指標であるバルクリチャードソン数に関係している。夜間の放射冷却が弱いとき、気温鉛直分布における最低気温は林床近くで生ずる。放射冷却が強くなると、樹冠上部で最低気温が生ずる。そして、更に放射冷却が強くなると樹冠上を吹く斜面下降風が強くなり、再び林床付近で最低気温が生ずるという、3段階の気温鉛直分布形成機構があることが、明らかにされた。2)昼間の風速鉛直分布の形成過程は、夜間に比べて解析が困難であった昼間の風速鉛直分布について、大気安定度と鉛直分布の関係を解析した。

著者

額尓 徳尼 堀田 紀文 鈴木 雅一

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.338-350, 2009 (Released:2010-07-27)

参考文献数

54

被引用文献数

2 1

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内蒙古自治区全域における砂漠化と緑化事業がもたらした植生変化の実態を把握するために,NOAA/AVHRR の衛星リモートセンシングデータから求めたNDVI(正規化植生指数)を用いた検討を行った。まず,文献から植生変化の実態が明らかな地域において,NDVI の変化と植生変化について比較し,1982~1999 年までの約18 年間における植生の変動を調べた。植生変化が少ない地域でのNDVI の変動から,植生増減を判断するNDVI 変化の閾値を検討し,1982~1986 年と1995~1999 年の夏季NDVI の差を ΔNDVI とし,植生の増減を8km 分解能のピクセル毎に求めた。そして,ΔNDVI により植生が変化した地域を抽出して図化した。その結果,内蒙古自治区全体としては,NDVI が増加した地域の割合が減少した地域の割合を大きく上回り,植生増加の傾向が示された。赤峰市(特に敖漢旗)の植生増加が顕著であり,次いでシリンゴル盟,フフホト市,バヤンヌール市の一部にまとまったNDVI 増加が示され,内蒙古全域においてNDVI が増加した面積が約20 万km2 程度見られた。北半球の高緯度地域では温暖化によるNDVI の増加が報告されているが,行政区毎に求めたNDVI が増加した地域の面積と,統計資料に基づいて集計した造林面積と耕地化された面積の合計に良好な比例関係が見られ,内蒙古自治区における夏季のNDVI 増加は主に緑化と農耕地の拡大という人為的な要因による植生増加である。一方で,NDVI 減少が抽出された内蒙古自治区西部(アラシャ盟),東北ホルチン砂地周辺などでは,もともと植生が乏しい地域であり,これらの地域では砂漠化による植生減少が指摘された。

著者

越智 匠作 太田 猛彦 田中 延亮 堀田 紀文

出版者

東京農業大学

雑誌

東京農業大学農学集報 (ISSN:03759202)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.75-80, 2008-06-15

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幼齢林における樹冠遮断量の測定上の問題点を解決できるような大型雨量計のデザインを提示し,実際に作製した大型雨量計を用いてその実用性を検討した。雨量計の重要な要素である受水面積は,我が国の一般的な幼齢林の植栽密度,植物への影響,メンテナンス性,既往の大型雨量計を用いた樹冠遮断研究における受水面積の決定基準などを参考にして,約5m^2が適当であると決めた。大型雨量計の実用性は,次の各実験により確認した。まず,降雨強度の大きい降雨イベントにおいても雨量計からの排水水量を正確に測定できるようするために,本研究で用いた500mLの転倒マス型量水計を対象に大流量を含めた流量検定を行い,流量と1転倒に要する水量との関係を求めた。次に,大型雨量計の初期損失量を求めたところ0.2mm以下であり,大型雨量計の排水性は良好であった。さらに,大型雨量計の受水面積を厳密に求めるために,自然降雨を対象にした大型雨量計と貯留型雨量計の比較観測を行った。転倒マス型量水計の検定結果を考慮して補正した大型雨量計からの排水水量と,貯留型雨量計が示した雨量の関係は,良好な直線関係を示しており,その直線の傾きから大型雨量計の厳密な受水面積を決めた。また,その直線関係は,通常の降雨イベントだけでなく強度の大きい降雨イベントにおいても成り立っていたため,本研究で提示した大型雨量計は降雨強度の大きいイベントにも耐えうる実用性の高い雨量計であることがわかった。