著者
岡田 英己子
出版者
首都大学東京
雑誌
人文学報. 社会福祉学 (ISSN:03868729)
巻号頁・発行日
vol.21, pp.23-97, 2005-03-25

1990年頃から「平塚らいてうは優生思想の持ち主」論が通説として流布している。その典拠とされるのが、平塚執筆の「避妊の可否を論ず」に記された断種法要求であるが、実は原稿は3種類あり、刊行時期も食い違う。では、フェミニズムの旗手である平塚は、いつ、どのようにして女性の「性と生殖の自己決定」から、「性と生殖の国家管理」断種法要求にまで暴走していくのか。平塚著作の検討を通して、新婦人協会の花柳病男子結婚制限法案の修正経緯を概観し、同時に民族衛生学会の永井潜やドイツ社会事業に精通する海野幸徳との比較から、「いか程の優生思想の持ち主なのか」を査定した。これは優生学歴史研究方法の再考であり、また第一波フェミニズムの最初の敗退の背景解明にも繋がるものである。

23 0 0 0 OA 非恋愛論

著者
柿並 良佑
出版者
首都大学東京人文科学研究科 人文学報編集委員会
雑誌
人文学報. フランス文学 (ISSN:03868729)
巻号頁・発行日
vol.513-15, pp.121-151, 2017-03-25

特集:ジャン=リュック・ナンシーの哲学の拍動
著者
太田 恭子
出版者
首都大学東京 人文科学研究科
雑誌
人文学報. 社会学 (ISSN:03868729)
巻号頁・発行日
no.48, pp.1-26, 2013-03-25

本稿の目的は,近代日本の性教育論の分析を通して,大正期の母親による性教育モデルの形成過程を描き出すことにある.なぜなら,性別アイデンティティの確立に寄与したと思われる近代日本の性教育の推進に母親が積極的に関わっていることを明らかにすることで,近代日本のジェンダーの再生産過程を明らかにすることができると思うからである.そこで,明治から大正にかけて産出された性教育論において,性教育の担い手についての言説と大正末期に登場した母親たちの性教育実践報告を分析した.明治期の性教育論では性教育の対象は男子であり,担い手は教師か学校医が想定されていた.大正期になると家庭では母親が幼児期の生活全般に関わる性教育を行い,学校では教師がそれぞれの年齢に見合った性知識を与えるという性教育言説が形成された.そうした言説が流布する中,母親たちは子どもとの相互行為を通じて,子どもが貞操や純潔を重んじ性差に基づく行為を生み出していくような,母親にしかできない性教育を構築した.母親による性教育言説は大衆的なメディアを通じて広く流布し,多くの母親に参照されるモデルとなって性教育に取り組む母親を生み出していったと思われる.こうして,母親による性教育は,結婚するまで貞操を守り「男は仕事,女は家庭」という性別分業に適合的な次世代を世に送り出して,近代日本のジェンダーを再生産していったと考えることができると結論した.

11 0 0 0 OA 変容、世界

著者
ナンシー ジャン゠リュック マンチェフ ボヤン
出版者
首都大学東京人文科学研究科 人文学報編集委員会
雑誌
人文学報. フランス文学 (ISSN:03868729)
巻号頁・発行日
vol.513-15, pp.29-52, 2017-03-25

特集:ジャン=リュック・ナンシーの哲学の拍動
著者
和気 純子
出版者
首都大学東京人文科学研究科社会福祉学分野
雑誌
人文学報 = The Journal of social sciences and humanities (ISSN:03868729)
巻号頁・発行日
no.484, pp.1-25, 2014-03

主任介護支援専門員、社会福祉士、保健師等が必置とされる地域包括支援センターでは、3 職種が各自の役割を果たしながら、チームアプローチによって高齢者の地域生活支援を展開することが期待されている。しかしながら、包括的支援事業とともに介護予防支援事業への取り組み求められる状況で、負担が大きいとされる支援困難ケースをめぐる各職種の業務分担やチームアプローチの具体的展開は必ずしも明らかにされていない。そこで本研究では、地域包括支援センターへの全国調査から、支援困難ケースをめぐる3職種の実践内容をその異同に着目して分析し、それらをふまえた支援困難ケースへの対応のあり方を考察した。調査の結果から、3 職種の基本属性に差異が認められ、社会福祉士で男性、20~30 代の若い職員が多いことが明らかになった。権利擁護や総合相談など多機関との連携を要する業務や支援困難ケースへの対応でも社会福祉士が大きな役割を果たしていることが判明する一方、社会福祉士がこれらの業務をより困難に感じ、また、関連機関との連携の必要性をはじめ、ネットワークやチームアプローチ、自治体の後方支援等の必要性を強く認識していることも明らかになった。支援困難ケースに対する効果的な実践の方法や体制の確立には、権利擁護への対応等で支援困難ケースを多く抱える社会福祉士に対し、医学、介護予防、臨床的な専門療法の知識や対応方法、ネットワーキングやチームアプローチなどの多様な技法の習得支援と、適切なスーパービジョンの授受が求められる。
著者
岡﨑 一
出版者
首都大学東京人文科学研究科
雑誌
人文学報 表象文化論 (ISSN:03868729)
巻号頁・発行日
no.514-10, pp.13-60, 2018-03-20
著者
岡田 英己子
出版者
東京都立大学人文学部
雑誌
人文学報. 社会福祉学 (ISSN:03868729)
巻号頁・発行日
no.21, pp.23-97, 2005-03-25

1990年頃から「平塚らいてうは優生思想の持ち主」論が通説として流布している。その典拠とされるのが、平塚執筆の「避妊の可否を論ず」に記された断種法要求であるが、実は原稿は3種類あり、刊行時期も食い違う。では、フェミニズムの旗手である平塚は、いつ、どのようにして女性の「性と生殖の自己決定」から、「性と生殖の国家管理」断種法要求にまで暴走していくのか。平塚著作の検討を通して、新婦人協会の花柳病男子結婚制限法案の修正経緯を概観し、同時に民族衛生学会の永井潜やドイツ社会事業に精通する海野幸徳との比較から、「いか程の優生思想の持ち主なのか」を査定した。これは優生学歴史研究方法の再考であり、また第一波フェミニズムの最初の敗退の背景解明にも繋がるものである。