著者

黒田 勲

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.18, no.6, pp.383-385, 1979-12-15 (Released:2018-03-31)

著者

渡辺 純哉

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.246-254, 2021

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<p>厚生労働省が,平成29 年度から令和元年度において実施した「老朽化した生産設備における安全対策の調査分析事業」^1)~3)では,約500 事業場のデータから経年化した設備の労働災害リスクの要因として,「設備の老朽化」と「保護方策不備」の二つを挙げている.本稿では,当該報告書に記載されたデータを用いて,経年化した機械設備の保全方式や点検方法,労働災害防止のための保護方策などの安全対策について多変量解析を行った.経年化設備の点検箇所や点検項目について解析した結果,安全装置や安全装置の機能との相関性が高い解析結果が得られた.また,経年化設備では,安全装置の最新レベル化の点でも保護方策の不備による安全対策上の問題点があることが明らかとなった.解析結果について報告する.</p>

著者

後藤 隆雄

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.192-196, 1995-06-15

参考文献数

7

被引用文献数

3

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<p><tt><b>1995年1月17日午前5時46分に淡路島および阪神問を襲った震度6~7の直下型地震はそこに住む300万人の住民に多大な被害を与えた.被害の内容は死者5000人以上,破壊家屋10万軒以上,避難生活者33万人(ピーク時)文字どおり関東大震災以来の震災となった.地震発生の翌日から活動を開始した筆者が見聞きしたものは,鉄道,道路などの公共施設の破損および電気,ガス,水道,電話などのライフラインの停止によって危機的状況に陥った阪神間の状態であった. 筆者は災害対策本部から発表された地域別の死亡者数などのデータを検討した結果,例えば危機管理マニュアルがまったく作動しなかったことによる死亡者増や住居破壊増があったと思われる.またこれらの地域別データから地域の都市環境の問題(古い木造家屋が多い)も抽出することができたと思われ </b></tt><tt><b>る. </b></tt></p>

著者

片桐 利真 横田 恭子

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.49-52, 2021-02-15 (Released:2021-02-16)

参考文献数

16

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東京都の2020 年夏のCOVID-19 の感染拡大・収束傾向と日照時間および日平均湿度との相関を調べた.東京都の発表した新たな感染者の14 日間の移動平均(An:n は日数)を基に,感染拡大・収束傾向の指標(Bn)をBn =(An-2 -An)/ An と定義した.この指標Bn は,日照時間の14 日間の移動平均(Cn)および1 日の平均湿度の14 日間の移動平均(Dn)とよく相関していた.相関係数はそれぞれ-0.74 と 0.75 であった.この結果は,新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の最外殻エンベロープの化学構造やその感染メカニズムと矛盾しない.新型コロナウイルスを含む飛沫あるいは付着飛沫を乾燥させることによりウイルスの感染能力を消滅させ,飛沫感染や接触感染を防ぐためには,公共性の高い屋内あるいは人の多い屋内空間においては,加湿よりも換気を行ない,空間を乾燥した状態に保つべきである.

著者

内野 篤

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.30, no.5, pp.318-324, 1991

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<p><tt><b>危険物輸送に用いられる容器については,「陸,海,空共通の危険物輸送に係る国連勧告」第9章に容器の性能基準などが規定されている. わが国においても船舶および航空輸送は条約に基づく法制化,陸上輸送においては消防法,毒物および劇物取締法が国際整合性を図るためこれを採り入れているので,第9章の内容と国内における対応を </b></tt><tt><b>紹介する. </b></tt></p>

著者

若園 吉一 小川 輝繁

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.138, 1968-06-15 (Released:2018-11-08)

著者

八島 正明

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.211-217, 2007-08-15 (Released:2016-11-30)

参考文献数

23

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粉体技術の進展とともに物質を微粒化して用いる産業が増えている.国内では,エネルギー資源の有効活用,環境問題に対応し,循環型社会の形成を推進するため,廃棄物リサイクル産業が増加している.リサイクル時代に入った2001 年以降に発生した粉じん爆発災害について,現地調査,災害調査を実施したものを中心に,設備ごとに調査結果を交えて概説した.

著者

石浜渉榎本兵治

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.195-212, 1975-08-15 (Released:2018-06-30)

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本文は,粉じん雲主として炭じん雲の爆発について,従来行われた内外の実験研究方法を,実験室規模と大型試験坑道によるもとに分けて述べ,特に実験室規模のものについては,粉じん雲の作成方式によって分類し,その歴史的変遷と各方式の得失などについて概説したものである.

著者

清久淑人伊佐詔征

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.227-234, 1984

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<p><tt><b>昭和56年10月13日,横浜市内にある米軍小柴貯油所の「JP-4」タソク火災の消防活動中の輻射熱の計測結果と,過去のタンク火災実験データーから,山口らが行なった輻射発散度の低減率(箆)による解析法を用いて,タンク直径(P)に対する低減率の近似式を n=5.09<i>D</i>^-0.84と求めてみた. なお,出火原因については,確定するにはいたらなかったが,出火タンク排気系統から放出された可燃</b></tt><tt><b>性ガスが,溶接機などの機器の火花で引火し,タンクが爆発炎上した可能性があると推定した. </b></tt></p>

著者

秋田 一雄

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.32, no.6, pp.467-469, 1993-12-15 (Released:2017-07-31)

著者

倉内 利浩

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.416-423, 2017

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<p>台風情報や大雨警報などの防災気象情報は,その情報に盛り込んでいる危機感を含め,防災関係機関はもとより国民・住民に迅速かつ正確に伝わり利用されてこそ,その効果が発揮されるものである.このため,気象庁・気象台では,平常時においては,これらの防災気象情報が自治体等の防災計画に適切に反映されるよう,また,情報を受け取った住民が的確な行動がとれるよう,周知・広報に努めている.大雨時等においては,情報が利用者に迅速・確実・正確に届きかつ理解されることが重要であり,最新の情報通信技術の導入や情報内容や表示の改善等を進めてきている. ここでは,台風・集中豪雨対策を中心に,特に大雨による気象災害の危機感を的確に伝えるための取り組みに焦点を当て,市町村の行う避難勧告等の判断や各人の安全確保行動の判断に資する取り組みを紹介する.</p>

著者

秋元 肇

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.28, no.5, pp.270-278, 1989-10-15 (Released:2017-10-07)

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二酸化炭素などの温室効果気体の濃度が2倍になると地表の温度は1.5~4,5℃上昇するといわれているが,どのような原理からそのような数字が導き出されているのだろうか,また,二酸化炭素,メタン,亜酸化窒素などの温室効果気体の濃度上昇のメカニズムは,どうなっているのだろうか.温室効果気体による地球温暖化の原理を,地球のエネルギー収支という地球物理学的側面と,温室効果気体の物質収支という地球化学的側面の両面から概観し,最近の科学的知見の一端をまとめてみた.

著者

兵藤 幸夫

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.96-104, 2004-04-15 (Released:2017-01-31)

参考文献数

20

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宇宙開発事業団は,ロケット等の安全設計手法として,システムの全ライフサイクルについて,潜在的,顕在的な危険要素であるハザードを識別して,これを除去,最小化,制御して事故等によるリスクを抑え,最適な安全を設計に織り込んでいくシステム安全の手法をとってきた.また,万一,打上げ時に事故が発生した場合においても人命および周囲に影響を及ぼさないよう保安距離をとって安全の確保を図ってきた.この保安距離の設定に必要な事故時の爆発威力(TNT 換算率)をロケットの大型化に伴って見直すため,固体推進薬および液体酸素/液体水素の衝突実験を実施した.これらについて概説するとともに,飛行安全について触れる.

著者

長谷川 和俊

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.19, no.6, pp.333-339, 1980-12-15 (Released:2018-03-31)

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可燃性蒸気雲の爆発に関して,事故の概要,爆発現象および安全対策について解説した.事故発生の原因,爆発時の状況および被害因子について論じ,事故の因果関係を明らかにした.放射熱について規模効果,火炎温度,放射率などとの関連の上に議論した.爆風について一般的特性,点源爆発と分散爆発の違い,相似則によるTNT当量およびTNT収率を用いた被害予測の方法について述べた.最後に,安全対策について個々の問題を指摘しながら総括的に記した.

著者

内野 篤

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.30, no.5, pp.318-324, 1991-10-15 (Released:2017-08-31)

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危険物輸送に用いられる容器については,「陸,海,空共通の危険物輸送に係る国連勧告」第9章に容器の性能基準などが規定されている. わが国においても船舶および航空輸送は条約に基づく法制化,陸上輸送においては消防法,毒物および劇物取締法が国際整合性を図るためこれを採り入れているので,第9章の内容と国内における対応を 紹介する.

著者

梶川 武信

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.477-484, 2014-12-15 (Released:2016-07-30)

参考文献数

10

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熱電発電とは,2 つの異種導体を接合し,閉ループを作り,この2 つの接合部間に温度差を与えると起電力が発生し電流が流れるというゼーベック効果を利用した直接発電である.近年,材料性能の向上による熱電技術の成熟とエネルギー有効利用技術への社会ニーズの高まりにより,従来の数100 W 級発電から1 桁以上大きい,数kW から10 kW 級熱電発電システムの実証実験が開始されつつあり,その事例を紹介している.熱電発電の実用化はまだ未成熟であり,安全性の観点からの分析は第一歩を踏み出したばかりである.熱電側のトラブルが排熱源である主システムの動作に影響を与えないという制約の下で,熱電発電の特徴とリンクしたシステムの安全性の考え方について紹介している.

著者

萩本安昭木下勝博萩原隆一 三橋 信男 椎木 淳一 杉本 良一

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.127-132, 1981-06-15 (Released:2018-02-28)

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一般家庭用電気器具の電源スィッチを用いて,これをON,OFFする際に接点間で発生する需気火花による可燃性混合気への着火実験を行なった.実験用スイッチとしてはキーソケットスイッチ,中間スイッチおよび埋込スィッチを使用し,負荷用の電気器具としては白熱電球,換気扇,螢光灯および抵抗器を使用した.また可燃性ガスとしてはメタンおよびプロパンを使用した.その結果,1)キーソケットスイッチのOFF時が最も着火しやすい,2)スイッチON時よりもOFF時の方が着火しやすい 3)誘導性負荷である電気器具のスイッチをOFFした場合の方が,抵抗負荷の場合よりも小さなエネルギーで着火する 4)着火に必要なエネルギーはスイッチの種類や回路条件などによって左右され,数mJで着火する場合もあれば,数Jでも着火しない場合もあることなどがわかった.

著者

功刀 正行

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.45, no.6, pp.390-398, 2006-12-15 (Released:2016-11-30)

参考文献数

12

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人為起源有害化学物質による海洋汚染が話題に上るようになってずいぶんと経過している.かつては水俣病に代表される水銀などの重金属による魚介類の汚染,近年ではいわゆる環境ホルモンによる生態系への影響が注目を浴びた.こうした有害化学物質による海洋汚染はどうなっているのであろうか.ここでは,最近条約が締結された残留性有機汚染物質の現状を紹介する.

著者

新田 裕史・道川 武紘

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.35-39, 2014-02-15 (Released:2016-07-30)

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環境要因が胎児期から小児期にわたる子どもの健康に与える影響を明らかにすることを目的として,「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)」が開始された.調査の対象者は全国15 地域の指定された市区町村に住んでいる妊婦さんと生まれてくるお子さん,加えてそのお父さんである.2011 年1 月から開始して3 年間リクルートを実施し,フォローアップは子どもが13 歳に達するまで行う.調査では,妊婦さんを対象とした質問票調査,診察記録などの医療情報の収集を行い,出産後は6 ヶ月おきに継続して質問票調査を実施する.また,参加者から血液・尿などの生体試料の採取を行って,化学物質などの濃度を測定し,環境汚染物質への曝露指標とすることになっている.10 万組の親子に参加していただくという目標は概ね達成できる見込みである.

著者

中山 良男

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.44, no.6, pp.412-420, 2005-12-15 (Released:2016-12-30)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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野外での大規模な爆発実験は,爆発現象の規模効果を検討するための重要な研究手法である.ここでは,国内において行われた大規模野外実験の例,文献調査によるTNT や開放空間におけるガス爆発などの代表的な研究を概説する.つぎに,筆者らが行っている野外実験の実施方法や計測方法について具体的に紹介する.最後に,研究事例として筆者らが行った水素の爆発実験について報告する.