出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.121-136, 2007-04-30 (Released:2009-03-27)

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.2_131-2_140, 1991-11-01 (Released:2009-03-31)

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.115-126, 2003-03-31 (Released:2009-01-20)

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.117-128, 2004-03-31 (Released:2008-12-22)

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.313-324, 2012 (Released:2013-08-12)

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.265-273, 2004-09-30 (Released:2008-12-22)

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.237-251, 2002-10-31 (Released:2009-02-10)

著者

塩谷 芳也 金澤 悠介 浜田 宏

出版者

Japanese Association For Mathematical Sociology

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.243-258, 2012

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日本における階層研究の文脈では, 階層帰属意識をめぐる研究が盛んであり, 数理モデルを用いた理論的研究と, 統計分析を用いた実証的研究という2つの方法論的アプローチが邂逅する重要なフロンティアとなっている. 本研究の目的は, 階層帰属の生成過程を説明する数理モデル(FKモデルと理論的に等価な座標対順序モデル)の経験的妥当性をビネット調査により検証して, 理論研究と実証研究の統合的な発展を目指すことにある. 具体的には, 学歴, 職業, 収入の3次元を組み合わせた架空の階層プロフィール(ビネット)の総合的な社会的地位を被調査者に回答してもらい, 理論モデルの予測と照合した. 分析の結果, 座標対順序モデルは支持されず, 階層プロフィールの地位評価に関しては, 対象ビネットの収入が特に大きな正の効果を持ち, 学歴や職業は微弱な効果しか持たない, という知見が得られた. 一方, 従来の社会調査にもとづく実証研究では, 学歴, 職業, 収入のいずれもが階層帰属意識に対して中程度の正の効果を持つことが知られている. 従来の知見と部分的に異なる本研究の知見は, 自己の地位評価と他者の地位評価には, それぞれ異なるメカニズムが働いている, という可能性を示唆している. .

著者

三輪 哲 山本 耕資

出版者

Japanese Association For Mathematical Sociology

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.63-84, 2012

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本稿は,パネルデータに基づき,階層帰属意識の分析をおこなうものである.第1の目的は,とりわけ世代内階層移動の効果に着目して,個人間効果と個人内効果とを峻別しながら階層的地位の影響を読み解くことである.第2の目的は,マルチレベルモデルを応用したパネルデータ分析(Hybrid Model)の事例を示すことである.4波分の「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」(JLPS)のデータを使用し,固定効果モデルとHybrid Modelによる実証分析がなされた.次いで,モンテカルロシミュレーションにより,両モデルの推定の性能の比較検討がなされた.実証分析の結果,世代内階層移動と階層帰属意識との関連が見出された.また,同じ測定による変数であっても,個人内の回帰係数と個人間の係数とでは,異なることがしばしばあった.さらにシミュレーション結果によって,固定効果モデルと比べて,Hybrid Modelはほぼ同等と言えることが明らかにされた.この結果は,Hybrid Modelの使用がパネルデータ分析における有用な選択肢となることを示唆するように思われる.

著者

中澤 渉

出版者

Japanese Association For Mathematical Sociology

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.23-40, 2012

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本稿では,日本ではまだ利用例の少ないパネル・データ分析が,社会学においてなぜ重要なのかが説明される.回顧法の調査でも時系列データをつくることはできるが,曖昧な記憶による不確実な回答で信頼性が低下したり,サンプルの選択バイアスが生じるという問題がある.特に社会科学の重要な課題である因果関係の解明には,時間の経過に伴う変化の情報が不可欠であり,パネル・データでなければ精度の高い分析はできない.さらに通常の最小二乗法では,観察できない異質性と独立変数との相関の存在から,不偏推定量を求めることができない可能性があるが,計量経済学的固定効果推定により因果効果の純粋な取り出しが可能になる.さらにマルチレベル分析の集団平均センタリングを応用したハイブリッド・モデルの紹介を行い,個人間と個人内の変動を同時に推定できることを示す.最後にパネル・データ分析を行う上での今後の課題をまとめる.

著者

藤山 英樹

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.109-119, 2009

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本稿では、温泉地域の中心的な組織である旅館に注目し、「地域の異質性および規模」と「地域公共活動」との関係について実証分析をした。「地域公共活動」については、より具体的には、「自治活動」、「旅館組合活動」および「祭り関連の活動」を取り上げた。<BR> 調査地域は、長野・山形・群馬・新潟の4県であり、対象は10軒以上の宿泊施設で構成されている旅館組合に加盟している全ての宿泊施設である。有効回答率は51.4%であった。<BR> 推定結果から、第1に地域の異質性は自治活動に負の相関があり、第2に地域の規模は組合活動に負の相関があることが示された。解釈は以下の通りである:自治活動といった目的がより漠然とした活動においては、地域の異質性に起因するコミュニケーションコストの高さが大きな影響を与える。他方、組合活動のような目的が決まっている活動では、コミュニケーションコストの効果は小さくなり、公共財としての性質が強くなり、より規模の大きい組織でより多くのフリーライドが生まれる。

著者

白川 俊之

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.249-265, 2010

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日本とアメリカにおいて,ひとり親家族で育つことが子どもの学力形成にあたえている影響を検討する.父不在と母不在とで,子どものリテラシーへの影響の程度と影響が生じる過程が異なりうることをふまえ,2つの仮説を提示する.ひとり親家族は貧困であったり経済的に不安定であったりするため,子どもの学力形成に不利が生じると,第1の仮説は主張する(経済的剥奪仮説).一方,第2の仮説は,ひとり親家族における子どもへの教育的関与の水準の低さが,学力低下の原因になっているという可能性に着目するものである(関係的剥奪仮説).これらの2つの仮説を手がかりに,父/母不在家族のそれぞれを両親のそろった家族と比較したとき,子どもの学力形成に関してどのような不利が見られるのかを分析する.PISA2000のテスト結果から学力の指標を取り出し家族構成との関係を調べたところ,日米に共通の結果として,以下の知見がえられた.(1)子どもの学力は家族の形態で有意に異なり,母不在家族の子どもの学力がとくに低い.(2)家族形態と資源保有との関連については,父不在家族において経済的資源の不足が見られる.母不在家族では経済的資源の不足に加えて,関係的資源の顕著な不足が特徴的である.(3)父不在家族の子どもの学力の低さの背後には,経済的な不利が要因として働いている.(4)母不在家族の子どもの低学力は,家族単位の資源不足の観点からは説明することができない.

著者

石田 浩

出版者

Japanese Association For Mathematical Sociology

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.1-18, 2012

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この講演では,社会科学において原因と結果を特定していく因果推論の可能性について考えてみます.調査観察データに基づいて因果推論を試みる手法として (1) クロス集計表によるアプローチ,(2) 回帰分析によるアプローチ,(3) パネル調査データを用いた手法,(4) 反実仮想の枠組み,の4つを取り上げて詳しく検討します.最後に,社会に内在する「因果効果の異質性」に着目したオーティス・ダドリー・ダンカンの考え方と,「生成過程としての因果関係」に着目したジョン・ゴールドソープの考え方を紹介します.そしてこの2つの考え方が実は補完的であり,調査観察データを用いた因果推論の過程で,社会科学者が本来引き受けるべき重要な課題を,2人の偉大な社会科学者が指摘していることを主張します.

著者

芹沢 浩 雨宮 隆 伊藤 公紀

出版者

Japanese Association For Mathematical Sociology

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.405-420, 2011

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エントロピーに関しては,その増減を支配する2つの重要な法則がある.外界から隔絶された閉鎖系で成り立つ熱力学の第2法則と物質やエネルギーが絶えず出入りする開放系で成り立つエントロピー生成率最大化(MEP)の原理である.前者はエントロピー増大の法則として以前よりよく知られているが,後者は近年の非平衡熱力学,複雑系研究の成果として得られた新たな知見で,社会科学の研究者の間で,その存在を知っている人はそれほど多くない.エントロピーについて深く理解するためには双方を熟知している必要があり,前者だけではエントロピーの破壊的な側面は理解できても,創造的な側面は見落とされてしまう.本論文はあまり知られていないMEP原理に焦点を当て,それを社会科学に移植する試みである.簡単な人間社会モデルによってMEP原理の基本的な考え方を説明した後に,社会現象においてもこれが機能すると仮定し,地球上に存在する社会形態の多様性とMEP原理の関連を考察する.

著者

佐藤 裕

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.77-90, 1995

著者

Wendy OLSEN Hisako NOMURA

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.219-246, 2009-09-30 (Released:2010-03-30)

参考文献数

40

被引用文献数

1

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This paper examines the results of economic poverty reduction modelling in selected countries 1992-2002 using the fuzzy set method (fsQCA) and the crisp set method (csQCA). The fsQCA and csQCA are the two main configurational comparative methods (CCM). This paper primarily focuses on making sensitivity assessments of the fsQCA and csQCA results. The outcomes of CCM based on the truth table algorithm are determined by the calibration of the set-relation membership score as well as the outcome variable of the interim truth table (called the consistency cutoff). Calibration of the raw data into crisp- and fuzzy-set membership scores based on theoretically and empirically grounded establishment of thresholds has been emphasised as it shapes the truth table algorithm. Thus, like previous studies of sensitivity assessment we focus on calibration. However this paper shows how to determine the balance of consistency and coverage outcomes based on various cutoff points as being highly important for a sensitivity assessment. We argue that the optimal consistency cutoff point helps us optimally determine the configurational multiple causality. The outcomes of fsQCA and csQCA are considered in relation to the balance of consistency and coverage. The robustness of the results of the truth table algorithm depends on the balance of consistency and coverage. Using poverty reduction as a dependent variate, we compare the two methods which are both useful.

著者

石田 淳

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.203-218, 2009-09-30 (Released:2010-03-30)

参考文献数

28

被引用文献数

2

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本稿の第一の目的は,Raginによって提唱されたファジィ集合を用いた質的比較分析(fsQCA)の手法,とくにファジィ集合から真理表を作成しブール代数分析につなげるアプローチを紹介することである.第二の目的は,ファジィ集合を扱うというfsQCAの特性を活かしたさらなる応用の可能性,具体的には,fsQCAをいくつかの指数から作られる合成指数の再構成に用いるという応用の仕方を提案することである.本稿では特に,fsQCAを用いて,国連開発計画によって提唱され毎年データが公開されている人間開発指数を,主観的幸福感や選択の自由についての自己評価といった,人々の主観的評価をも考慮した指数に再構成することを試みる.

著者

盛山 和夫

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.71-86, 1986

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社会学の現状の"危機"は、その理論の欠如に由来しており、個別科学としての社会学の独立と安定のためには理論の創出という営為が不可欠である。社会学にはこれまで理論と言うよりも擬似理論の方が横行している。それらは例えば「視座」「概念図式や定義」「経験的一般化」「the more..., the more型言明」あるいは「パスモデルのような統計的モデル」などである。前二者は真偽性を欠いているし、後の三つは説明力に乏しい。<BR> こうした背景には次のような方法的な誤りがある。(1)説明の持つ意義を否定して記述のみに満足する経験主義的バイアス、(2)小さな問題への理論的考察の価値を評価しない全体論的バイアス、(3)理論の正しさがそれ自体にではなくそれが生産される基盤の方にあると考える土台理論とそれと関連した方法的一元主義、(4)新しい知識がデータからのあるいは既存の言明からの積み上げによってえられるとする積み上げ主義。<BR> 我々の知識の拡大に貢献するような理論の創出にとって必要なのは、知的課題に対してさまざまな解を思い付く想像力とともに、それを自ら厳しく検討していく批判力である。

著者

田辺 俊介

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.235-249, 2004-09-30

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本論文は様々な外国人に対する認知構造について、多次元尺度構成法による把握を試みたものである。先行研究を受けつつ本研究では、26国民・民族集団についての類似度データ、10国民・民族集団の一対比較データ、海外経験の有無や外国人友人の有無についてのデータを、主に大学生を対象として収集し、分析した。<BR> 類似度データをクラスカルの非計量多次元尺度構成法で分析した結果、「西洋人(あるいは白人)か否か」、心理的距離、地理の3つの次元によって人々が外国人を分類していることが示された。さらに個人差多次元尺構成度法により認知構造の属性差を検討した結果、旅行経験の有無に関して旅行経験のある人の方が「西洋人か否か」(「白人か否か」)という次元をあまり重視しないという傾向が見られた。また一対比較データを選好度の多次元尺度構成法で分析した結果、「アジアびいき」、「欧米びいき」という異なる選好パターンが存在すること、またイスラム諸国やアフリカ地域の人々がどんな人からも「遠い」存在と考えられていることが示された。

著者

玉手 慎太郎

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.339-354, 2011 (Released:2012-09-01)

参考文献数

38

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本稿はアマルティア・センが提唱した「基礎的ケイパビリティの平等」について論じるものである.センの規範理論はしばしばケイパビリティの平等と混同されており,われわれの間で明確な理解がなされているとは言えない.また「基礎的ケイパビリティの平等」は,厳密に考察するならば,自由をどの程度まで保障するのかについて明確でないという問題を抱えていることがわかる.本稿は,自由を二重の重要性を持つものとして捉えるセン自身の考え方に即して「基礎的ケイパビリティの平等」を定式化し,この理論をケイパビリティの平等と明確に区別して示すとともに,保障範囲に関して明示的に理論に取り入れる.保障範囲の問題はいま広く議論されている責任の概念につながるものであり,この点について,本稿の定式化の含意として,責任平等主義に対するエリザベス・アンダーソンからの批判に応答が可能となることを示したい.