著者
笠井 和広 Kasai Kazuhiro
出版者
神奈川大学
雑誌
国際経営論集 (ISSN:09157611)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.187-209, 2004-03-24
著者
小澤 幸夫 Ozawa Yukio
出版者
神奈川大学経営学部
雑誌
国際経営論集 (ISSN:09157611)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.235-248, 2010-03-31

ナポレオン支配下のベルリンでフィヒテが1807年12月から1808年3月にかけて行った連続講演『ドイツ国民に告ぐ』は、高校の世界史の教科書などにもしばしば登場する。このため、ともすれば政治的な文章と思われがちだが、実際に読んでみるとそのほとんどが教育に関する内容であり、相前後して書かれた彼の大学論『学術アカデミーとの適切な連携をもったベルリンに創設予定の高等教育施設の演繹的計画』と表裏一体となって、フィヒテの教育論の重要な部分を形作っている。これはフィヒテがドイツの再生は「新しい教育」の導入なくしては不可能であると考えていたことによる。本稿では、時代背景はもとより、『全知識学の基礎』や『現代の根本特徴』といった彼の他の著作、さらにペスタロツチの教育論などとの関係に留意しつつ、主として国民教育論として『ドイツ国民に告ぐ』を読み解いた。
著者
鮫嶋 優樹 大槻 茂久 後藤 篤志 高妻 容一
出版者
神奈川大学経営学部
雑誌
神奈川大学国際経営論集 = Kanagawa University international management review (ISSN:09157611)
巻号頁・発行日
no.58, pp.119-131, 2019-12

近年、スポーツ界におけるメンタル面強化がメディアに取り上げられる機会が増加している。特に注目を浴びたのが、2018年9月に全米オープンでの日本人初優勝、続けて全豪オープンでも優勝を飾り、日本人初の世界ランク1位を獲得したプロテニスプレーヤー大坂なおみ選手であった。彼女の実力発揮の裏側には、メンタル面を支えたサーシャ・バインコーチの存在が欠かせなかったことが注目された(内田、2019)5)。このようなスポーツ界の動向からも今後は、2020東京オリンピックに向けて、スポーツ選手に対するメンタル面強化がいっそう注目されることが予想される。 本研究では、メンタル面強化に関する基礎研究として、大学生運動部員に対して、メンタルトレーニングの講習会及び心理的サポートを実施し、その心理的側面の影響を分析することとした。また、専属メンタルトレーニングコーチを帯同させた女子サッカー部のメンタル面強化実施群と講習会だけを受講した女子運動部群を比較することで、心理的側面にどのような影響を及ぼすのか分析を実施し、講習会や心理的サポートによる影響を検証することとした。本研究で、先行研究の少ない大学女子サッカーチームに対する心理的サポートが選手の心理面に与える影響について明らかにすることで、今後の指導の一助となると考え、研究を実施することとした。研究論文
著者
小島 大徳 Kojima Hirotoku
出版者
神奈川大学経営学部
雑誌
国際経営論集 (ISSN:09157611)
巻号頁・発行日
no.43, pp.137-144, 2012-03-31

研究論文
著者
石積 勝 イシヅミ マサル
出版者
神奈川大学経営学部
雑誌
神奈川大学国際経営論集 = Kanagawa University international management review (ISSN:09157611)
巻号頁・発行日
no.62, pp.149-166, 2021-10

『神島二郎「政治元理表」の世界』(2021年3月神奈川大学国際経営研究所、Project PaperNo.54)の続編。 本研究ノート序章および第一章では、神島が処女作『近代日本の精神構造』(1961年、岩波)執筆にあたり、どのような問題意識で臨んだか、また、その問題意識がどのように「政治元理表」に反映されているかついて論ずる。第二章では、「政治元理表」に結晶している神島の政治学的認識枠組みにも触れながら、神島の時事的評論「転換期を読む」をテキストに、筆者(石積)なりに日本の現状についての考察を行う。研究ノート
著者
長内 優樹 内間 望 オサナイ ユキ ウチマ ノゾミ
出版者
神奈川大学経営学部
雑誌
国際経営論集 = International Management Review (ISSN:09157611)
巻号頁・発行日
no.62, pp.167-172, 2021-10-31

現在、日本の心理学において質問紙調査法は、実験法よりも多く用いられている。質問紙調査法において、研究参加者の負担の軽減は、研究者が遵守すべき倫理的配慮の代表的な事項といえる。そこで本研究では、典型的な質問調査法の実施(N=403)の際に、「あなたが考える改善案」として、回答の負担に関する事項を間接的に把握するための質問項目を設けた。本研究で、この質問項目への回答を分析した。その結果、「質問項目数が多い」「意味的に重複する項目が多い」といった回答が多くみられた。これは、質問紙調査における心理尺度の構成においては、ある程度は必要条件とされるものであるが、心理学専攻の研究参加者においても同様の回答傾向がみられた。こうした結果は、学術上は正統とされる質問紙調査法についての論理と、研究参加者が回答時に容認可能な調査の形式(本研究では、質問紙調査に対するしろうと理論と呼ぶ)に隔たりがあることを示唆している。研究ノート
著者
丹野 勲 Tanno Isao
出版者
神奈川大学経営学部
雑誌
国際経営論集 (ISSN:09157611)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.57-70, 2011-03-31

研究論文