著者
豊田 弘司
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
no.14, pp.5-10, 2005-03

本研究の目的は、大学生における異性関係スキルが、異性の友人数と自己判断による異性からの好意度に及ぼす影響を検討することであった。611名の大学生に、異性関係スキルを調べる尺度の各項目について6段階で評定を求めた。因子分析の結果、男子学生では「会話スキル」及び「対人不安」、女子学生では「会話スキル」、「対人不安」及び「対人関係の自信」という因子が抽出された。重回帰分析による検討の結果、男子学生においては「会話スキル」と「対人不安」が異性からの好意度を21%、女子学生においては「会話スキル」、「対人不安」及び「対人関係の自信」が異性からの好意度の24%を予測することが示された。また、異性からの好意度の高群と低群の比較を行ったところ、両群間に差が認められる項目が明らかになり、異性からの主観的好意度の高い人と低い人に行動の違いのあることが明らかになった。
著者
亀口 まか
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
no.20, pp.167-173, 2011-03

本稿は、戦前日本において、学齢期の子どもたちの放課後生活を保護するということがいかに認識され、展開されるに至ったのかを考察するものである。具体的には、大正期以降に活発化する児童保護事業の議論のなかにみられる内務省の関係者、社会事業家による放課後の保育・教育問題に対する認識とその特徴を検討、整理する。また、戦時下に展開された公的政策としての放課後事業の性質について、それまでに形成されてきた構想との違いに留意して検討するものである。検討を通して明らかになったのは、貧困家庭の学齢児童に対する放課後事業の必要性が、欧米の影響を受けて広く認識されるようになり、学校と家庭の双方に関わる新しい児童保護事業の一種ととらえられていたことであった。一方で、戦時下に国民学校等で行われた放課後事業は、女性の勤労動員と国民教育を強化することを背景として公的学校教育の一事業に位置付けられ、実施されたことが明らかになった。
著者
藤田 正
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.43-46, 2005-03-31

日常生活における学習課題の先延ばし行動と失敗行動の関係を明らかにするために,大学生175名を対象に、学習課題先延ばし傾向尺度と失敗傾向尺度を実施した。新たに作成した課題先延ばし傾向尺度を因子分析した結果、「課題先延ばし」と「約束事への遅延」の2因子が見出された。次に、先延ばし傾向と失敗傾向の関係を調べるために両者の相関を検討した結果、両者の間には全体得点で中程度の有意な正の相関が見出された。さらに失敗傾向の下位尺度(アクションスリップ、認知の狭小化、衝動的失敗)のすべてにおいても有意な正の相関が見出された。また、先延ばし傾向高群は、低群に比べ全ての失敗傾向において有意に高い得点であった。これらの結果から、課題先延ばし行動は失敗行動と強く関係していることが明らかになった。
著者
豊田 弘司
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
vol.16, pp.1-6, 2007-03-31

本研究の目的は、中学生に学習習慣を指導することが、学業成績の向上に貢献するか否かを検討することである。被調査者は公立中学校の1~3年生であり、62項目からなる学習習慣尺度を集団実施した。教員が学業成績との相関係数が高い項目6項目を学習習慣の指導における目標とし、教室等の生徒の目に見える位置に目標を掲示し、生徒との約束で、基本的な宿題の習慣の指導を徹底させた。校内研修も増やし、学習指導の活性化を促す工夫を行った。このような指導を行い、1年後において学習習慣尺度を再度実施した結果、学習習慣の伸びと標準学力検査の得点の相関は.43というかなり高い値であった。この結果は、学習習慣が伸びた生徒が高い学業成績を収めていることを示すものであり、学校全体が学習習慣の指導を実施することが生徒の学力向上に貢献することを明らかにしたのである。
著者
川本 祥也 佐藤 臨太郎
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
no.20, pp.95-100, 2011-03

近年、タスクを用いたTBL(Task-Based Language learning)授業が学習者のいわゆるコミュニケーション能力育成に効果的であるとの観点から大いに注目を集めている。しかし、日本のような、教室外での英語使用場面がほとんどないEFL(English as a Foreign Language)環境においては、PPP(Presentation-Practice-Production)の流れに沿った授業の方がよいという指摘もある。本研究では、PPP授業とTBL授業の文法学習における効果を比較検証した。結果から、両授業とも文法学習において一定の効果が見られたが、文法知識の習得や英作文における正確さを重視するならばPPP授業、英作文のおける流暢さや内容の豊かさを重視するならTBL授業の方が効果的ではないかとの示唆が得られた。また、多様な性格や学習への動機づけを持った学習者がいることを考慮し、さまざまな形式の授業を組み合わせて活用すべきであるということが示唆された。
著者
豊田 弘司
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.5-10, 2005-03-31

本研究の目的は、大学生における異性関係スキルが、異性の友人数と自己判断による異性からの好意度に及ぼす影響を検討することであった。611名の大学生に、異性関係スキルを調べる尺度の各項目について6段階で評定を求めた。因子分析の結果、男子学生では「会話スキル」及び「対人不安」、女子学生では「会話スキル」、「対人不安」及び「対人関係の自信」という因子が抽出された。重回帰分析による検討の結果、男子学生においては「会話スキル」と「対人不安」が異性からの好意度を21%、女子学生においては「会話スキル」、「対人不安」及び「対人関係の自信」が異性からの好意度の24%を予測することが示された。また、異性からの好意度の高群と低群の比較を行ったところ、両群間に差が認められる項目が明らかになり、異性からの主観的好意度の高い人と低い人に行動の違いのあることが明らかになった。
著者
豊田 弘司
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.1-6, 2004-03-31

本研究の目的は、大学生において同性および異性から好かれる男性及び女性の特性を明らかにすることであった。335名の大学生を調査対象として、「女性から好かれる女性」「女性から好かれる男性」「男性から好かれる男性」及び「男性から好かれる女性」について24項目の特性にあてはまる程度を6段階で評定してもらった。その結果、男女ともに異性から好かれる特性として「やさしい」「思いやりがある」「信頼できる」及び「友達を大切にする」が重視されていた。また、女性の方が男性よりも重視する特性が多いことが示された。一方、同性から好かれる特性については、男性と女性の違いは少なく、「話しやすい」「友達を大切にする」「信頼できる」「性格に裏表がない」「思いやりがある」「気さくである」「明るい」「おもしろい」及び「つきあいがよい」が男女ともに共通して重視されていた。
著者
大家 千恵子
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
no.19, pp.161-166, 2010-03
被引用文献数
1

筆者は、食育の題材「おこめ だいすき」を考案した。指導計画は全3時間で行った。紙芝居「おこめ だいすき」を使った授業では、全ての児童が4点の米の良さをまとめることができた。感想の中には、「これからご飯をしっかり食べてがんばりたいと思っている」という意見があり、米の良さを再認識できた児童がいた。紙芝居「おこめ だいへんしん」を使った授業では、米から作られる食べ物を料理法と一緒に学習した。児童は、米から作られる食べ物の多さに驚いていた。同時に、米を大切にすることの必要性を感じた児童もいた。調理実習「おにぎりパーティ」では、児童は自分で作ったおにぎりのおいしさに感動し、また自分で作ってみたいという気持ちを持った。事前、事後のアンケートを比較すると、明らかに米に良い印象を持つ児童が増え、米に関する知識の向上が確認できた。つまり、題材「おこめ だいすき」の教育的効果が認められた。
著者
小柳 和喜雄 信田 和則 松本 哲
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
no.18, pp.165-171, 2009-03

教科学習などにおけるデジタルコンテンツの教育活用が進められてきている。しかしながら、その利用に関わっては、その所在情報、内容情報について、学校や教員に十分に認識されているとは言い切れず、その活用可能性に関わって見通しがもてていない状況がある。そこで本研究報告では、現在出版されている教科書準拠のデジタルコンテンツ(国語科・社会科)に着目し、授業場面におけるその利用可能性とさらに改善が求められる点について検討を行った。