著者

板橋 孝幸 岩本 廣美 河本 大地

出版者

奈良教育大学

雑誌

奈良教育大学紀要. 人文・社会科学 = Bulletin of Nara University of Education. Cultural and Social Science (ISSN:05472393)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.1-19, 2019-11-29

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This paper shows the significance and problems of small schools laying both elementary and junior high schools in remote rural areas by arranging the cases of Ishigaki City and Taketomi Town in Okinawa Prefecture. In these schools, efforts have been made in school management and local area learning so that children can recognize their growth while considering the connection between elementary and junior high schools, by looking at the entire nine years of learning.

著者

岩本 廣美 細谷 恵子 岩本 廣美 細谷 恵子 IWAMOTO Hiromi HOSOTANI Keiko

出版者

奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)

巻号頁・発行日

no.14, pp.65-74, 2005-03

著者

岩本 廣美 板橋 孝幸 河本 大地

出版者

奈良教育大学次世代教員養成センター

雑誌

次世代教員養成センター研究紀要 = Bulletin of Teacher Education Center for the Future Generation (ISSN:21893039)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.97-106, 2021-03-31

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奈良県南部山間地域の野迫川村では、統廃校後の小学校空き校舎がすべて現存している。本研究の目的は、統廃合の経過や空き校舎の状況を明らかにしたうえで、空き校舎を地域の「生き証人」と捉え、主に野迫川小学校の教育課程及び社会科副読本の検討を踏まえたうえで地域学習の教材として活用していく視点を明らかにすることである。研究の結果、野迫川村では1960年代以降段階的に小学校の統廃合が進み、10校の空き校舎のうち2校が放置されているものの、8校は利活用されていることが明らかとなった。社会科副読本では、統廃合前の学校や地域の様子を簡単に紹介しているとはいえ、児童に空き校舎の地理的・歴史的背景に注目させることで、より深化した地域学習になると考えられる。

著者

岩本 廣美

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.92, no.1, pp.28-29, 2019-01-01 (Released:2022-09-28)

著者

板橋 孝幸 岩本 廣美 河本 大地

出版者

奈良教育大学

雑誌

奈良教育大学紀要. 人文・社会科学 = Bulletin of Nara University of Education. 奈良教育大学 編 (ISSN:05472393)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.1-19, 2019-11

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This paper shows the significance and problems of small schools laying both elementary and junior high schools in remote rural areas by arranging the cases of Ishigaki City and Taketomi Town in Okinawa Prefecture. In these schools, efforts have been made in school management and local area learning so that children can recognize their growth while considering the connection between elementary and junior high schools, by looking at the entire nine years of learning.

著者

岩本 廣美

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.146-147, 2015 (Released:2018-01-30)

著者

小野 明日香 藤本 七彩 山本 晃平 大船 稀也 岩本 廣美 河本 大地

出版者

奈良教育大学教育学部社会科教育専修

巻号頁・発行日

2017-02-01

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監修: 岩本廣美・河本大地、編集: 小野明日香・藤本七彩・山本晃平・大船稀也、協力: 飛鳥ニューツーリズム協議会 明日香村地域振興公社

著者

泉 貴久 岩本 廣美

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.74-81, 2012 (Released:2012-04-09)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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日本地理学会が主催・後援する活動には,会員対象のもののほかに非会員を対象としたものがある.本稿では非会員対象の活動を社会貢献活動と呼ぶ.社会貢献活動は,一般市民向けのもの,学校教員や児童・生徒向けの地理教育に関わるものの二つに分類できる.前者は,地理学の有用性を一般市民に理解してもらうために行っており,その代表的なものが大会時に行われる公開講演会である.後者は日本の地理教育の活性化のために行われ,大会時に行われる学校教員向けの公開講座のほかに,大会とは別に不定期に行われる教員向けの研修会,高校生対象の「科学地理オリンピック日本選手権」,小中高校生対象の「私たちの身のまわりの環境地図作品展」などがある.これらの地理教育に関わる社会貢献活動の多くを,1998年に設置された地理教育専門委員会が中心となって他学会や研究会と共同で企画し,実行している.

著者

河本 大地 板橋 孝幸 岩本 廣美

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2017年度日本地理学会秋季学術大会

巻号頁・発行日

pp.100045, 2017 (Released:2017-10-26)

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Ⅰ.背景と目的 日本では公立学校の統廃合が加速化している。文部科学省による2015年「公立小学校・中学校の適正規模・適正配置等に関する手引」では、学校規模の適正化として、クラス替えができるかどうかが判断基準とされている。また、学校の適正配置として、スクールバス等でおおむね1時間以内を目安にするという基準が加えられた。 へき地小規模校の数は著しい減少には、以下の問題があると考えられる。第一は、地域社会の維持・発展に制約がもたらされることで、従来から多く指摘されている。第二に、通学する児童・生徒に大きな負担を強いる。第三に、へき地に暮らす子どもたちの地域学習の機会の減少・喪失が挙げられる。第四に、自然に即した暮らしの可能性を大きく制限してしまう。 へき地小規模校は、都市部の大規模校ではできない教育実践が多々ある中、それらのアンチテーゼの存在であり得る。また、学校統廃合に関して1か0かの二択ではない適応力と弾力性に富む実践や工夫が地域には存在するはずであり、それらに光を当てることには社会的な意義がある。 本研究では、地域多様性を守り育む学校教育システムとして、沖縄島の北端に位置する沖縄県国頭郡国頭村の事例を把握する。国頭村には村立の小学校が7校、中学校が1校ある。へき地小規模校5校(いずれも小学校)で学ぶ魅力を高めつつ、規模の比較的大きな2つの小学校や1校に統合されている中学校をも含めた教育システムを構築し、学力向上を含むさまざまな成果を出している。それに対し、筆者らの所属する大学のある奈良県をはじめ全国各地では学校の統廃合が進み、1自治体に小学校と中学校が各1校か2校、あるいは併置の形で1校となっている場合も多い。両者は小規模な小学校の維持・発展に関して対照的であるが、学校の統廃合が地域多様性の観点からマイナス要因となることも多い中、国頭村の事例は全国的に持続可能なへき地教育の体系を構築していくためのヒントとなり得る。   Ⅱ.方法 2017年3月に国頭村を訪問し、教育委員会指導主事、各へき地小学校の校長のほか、教職員や児童、地域住民にも随時、地域事情や教育に関する聞き取りを行った。訪問校では、施設の見学や授業参観も実施した。教育委員会では地域学習副読本も入手した。さらに、地域学習で扱われる村内の施設や場所を視察した。 事前・事後には、各校のウェブサイトに掲載されている情報の収集や、国頭村の教育事情や人口・産業・生活等に関する文献資料の収集を行い、発表者間で議論をし、考察を加えた。   Ⅲ.結果と考察 国頭村では、持続可能なへき地教育の体系を実現すべく、地域の持続と子どもの能力向上を図るための多大な努力が払われている。そこにおいて鍵になるのは、各校および各校区の努力のみに任せず、村全体としての教育システムをつくりあげている点である。具体的には、小規模校のへき地教育対策として、近隣の小規模校同士の集合学習や合同学習など日常的な教育活動、児童数の多い小学校2校との交流学習を推進し、子どもたち同士をつなげるさまざまな取り組みが行われている。さらに、子どもたちだけでなく、教育システムを支えるために教員研修も連携して実施され、同僚性の構築が進められている。小規模へき地小学校もそうでない小中学校も含んだ形で、村全体で「学びの共同体」理念を導入し成果を上げている点は、特筆に値する。また、村の公認のもと、多様な学校間連携の形を実現させ、小規模へき地校のメリットの伸長とデメリットの克服を同時に行っている。 国頭村の事例からは、小規模へき地校のよさを活かし地域多様性を持続させるには、各校・校区の自助努力にゆだねるのではなく、行政や教育委員会が小規模へき地校やそれが存在する地域の価値をきちんと理解したうえで、それらを維持・発展させる教育システムを構築することが重要と言える。

著者

岩本 廣美

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.181-201, 2021

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<p>本稿の目的は,第二次世界大戦後の日本の中学校地理教育における地域学習の展開状況を明らかにすることである。研究方法として,次の3点を検討した。①学習指導要領の記述,②単元「身近な地域」の教育実践に関する先行研究,③単元「身近な地域」に関するフィールドワークを取り入れた教育実践事例。その結果は次のとおりである。まず,1958年から2017年までの学習指導要領において,単元「身近な地域」は,名称や位置付けを変えながら,一貫して配置されてきたことがわかった。次に,先行研究から,近年の単元「身近な地域」の教育実践において,地形図は盛んに活用されていることがわかった。高等学校の入学試験でしばしば地形図に関する問題が出題されるからである。しかし,フィールドワークを取り入れた教育実践はきわめて少ない。多くの教師は,その理由に年間の授業時間の不足を挙げる。筆者は,多くの教師が,「身近な地域」で学習すべき問題を発見できないためであると推測する。3つ目に,フィールドワークを取り入れた単元「身近な地域」の教育実践事例には,水準の高いものがあることがわかった。多くの教師が実践しやすいフィールドワークの指導方法として,近年では,内容を精選し,50分以内に実施できるものが提案されている。その実現のためには,教員養成・研修の充実が必要である。</p>

著者

板橋 孝幸 岩本 廣美 河本 大地

出版者

奈良教育大学次世代教員養成センター

雑誌

次世代教員養成センター研究紀要 = Bulletin of Teacher Education Center for the Future Generation (ISSN:21893039)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.161-168, 2021-03-31

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本稿では、2019年度学長裁量経費「地域に根ざした教育に関する研究-持続可能なへき地教育の構築を目指して-」の採択を受け、沖縄県のへき地教育について養成、人事、研修のシステムを取り上げてそれぞれの取り組みを明らかにする。2020年2月9日から12日に、沖縄県教育委員会学校人事課、沖縄県総合教育センター、琉球大学教育学部、そしてへき地校勤務教員および勤務経験者を訪問し、聞き取り調査と資料収集を実施してその成果をまとめている。

著者

岩本 廣美

出版者

東京学芸大学

雑誌

東京学芸大学海外子女教育センター研究紀要 (ISSN:02874008)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.17-32, 1987-06

著者

岩本 廣美 河本 大地 板橋 孝幸

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2020年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.320, 2020 (Released:2020-03-30)

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奈良県南部の野迫川村を事例に、山間地域で小中学校の統廃合が進行した結果発生した空き校舎を地域社会がどのように活用しているのか、を明らかにしようとした研究である。山間地域における地域社会のあり方の一端を探ろうとする研究であり、教育地理学の延長に位置付けられると考えられる。

著者

板橋 孝幸 岩本 廣美 河本 大地

出版者

奈良教育大学

雑誌

奈良教育大学紀要. 人文・社会科学 (ISSN:05472393)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.1-15, 2018-11-30

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This paper studies local learning activities in school education in remote rural areas and clarify their problems and possibilities. A case study was conducted in Kunigami Village and Ogimi Village located on northern part of Okinawa Island, Japan. Both villages have totally different approaches to local learning, which is affected by differences in local education systems.

著者

松村 佳子 松村 竹子 森本 弘一 岡村 泰斗 岩本 廣美 小柳 和喜雄 鈴木 洋子 松村 佳子 淡野 明彦

出版者

奈良教育大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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本年度は、まとめに当たって不足するデータをとりつつ、成果報告書の作成に取り組んだ。以下に報告書の構成とテーマを示す。第1章 フィールドワークプログラムの開発.1.河川を活かしたフィールドワークプログラムの開発2.フィールドワークプログラムの効果3.海外のフィールドワークプログラムの調査第2章 教員養成カリキュラムの作成1.フィールドワークを導入した教員養成カリキュラムの評価2.国内の高等教育機関における指導者養成カリキュラム3.海外の高等教育機関における指導者養成カリキュラム4.海外の民間団体における指導者養成カリキュラム5.河川をフィールドとする環境科学教育の展開-化学を中心とする環境教育の展開-第3章 河川からの情報を読む1.河川水の水質分析と生活パターンとの関連2.河川の水質とそこにみられる微生物の関係3.境教育教材第4章 河川をフィールドとする活動実践1.小学校における大和川を活用した環境教育の展開状況-奈良県・大阪府の教員対象アンケート調査の結果を通して-2.布留川をテーマとした活動を通して3.社会人研修会への学生の参加第5章 基礎となる研究1.e-Learningを活用した環境教育支援プログラム運営のための予備的調査-e-Learningのための教育モデルの開発-