著者
豊田 弘司
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
no.14, pp.5-10, 2005-03

本研究の目的は、大学生における異性関係スキルが、異性の友人数と自己判断による異性からの好意度に及ぼす影響を検討することであった。611名の大学生に、異性関係スキルを調べる尺度の各項目について6段階で評定を求めた。因子分析の結果、男子学生では「会話スキル」及び「対人不安」、女子学生では「会話スキル」、「対人不安」及び「対人関係の自信」という因子が抽出された。重回帰分析による検討の結果、男子学生においては「会話スキル」と「対人不安」が異性からの好意度を21%、女子学生においては「会話スキル」、「対人不安」及び「対人関係の自信」が異性からの好意度の24%を予測することが示された。また、異性からの好意度の高群と低群の比較を行ったところ、両群間に差が認められる項目が明らかになり、異性からの主観的好意度の高い人と低い人に行動の違いのあることが明らかになった。
著者
亀口 まか
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
no.20, pp.167-173, 2011-03

本稿は、戦前日本において、学齢期の子どもたちの放課後生活を保護するということがいかに認識され、展開されるに至ったのかを考察するものである。具体的には、大正期以降に活発化する児童保護事業の議論のなかにみられる内務省の関係者、社会事業家による放課後の保育・教育問題に対する認識とその特徴を検討、整理する。また、戦時下に展開された公的政策としての放課後事業の性質について、それまでに形成されてきた構想との違いに留意して検討するものである。検討を通して明らかになったのは、貧困家庭の学齢児童に対する放課後事業の必要性が、欧米の影響を受けて広く認識されるようになり、学校と家庭の双方に関わる新しい児童保護事業の一種ととらえられていたことであった。一方で、戦時下に国民学校等で行われた放課後事業は、女性の勤労動員と国民教育を強化することを背景として公的学校教育の一事業に位置付けられ、実施されたことが明らかになった。
著者
藤田 正
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.43-46, 2005-03-31

日常生活における学習課題の先延ばし行動と失敗行動の関係を明らかにするために,大学生175名を対象に、学習課題先延ばし傾向尺度と失敗傾向尺度を実施した。新たに作成した課題先延ばし傾向尺度を因子分析した結果、「課題先延ばし」と「約束事への遅延」の2因子が見出された。次に、先延ばし傾向と失敗傾向の関係を調べるために両者の相関を検討した結果、両者の間には全体得点で中程度の有意な正の相関が見出された。さらに失敗傾向の下位尺度(アクションスリップ、認知の狭小化、衝動的失敗)のすべてにおいても有意な正の相関が見出された。また、先延ばし傾向高群は、低群に比べ全ての失敗傾向において有意に高い得点であった。これらの結果から、課題先延ばし行動は失敗行動と強く関係していることが明らかになった。
著者
藤田 正
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
no.14, pp.43-46, 2005-03
被引用文献数
2

日常生活における学習課題の先延ばし行動と失敗行動の関係を明らかにするために,大学生175名を対象に、学習課題先延ばし傾向尺度と失敗傾向尺度を実施した。新たに作成した課題先延ばし傾向尺度を因子分析した結果、「課題先延ばし」と「約束事への遅延」の2因子が見出された。次に、先延ばし傾向と失敗傾向の関係を調べるために両者の相関を検討した結果、両者の間には全体得点で中程度の有意な正の相関が見出された。さらに失敗傾向の下位尺度(アクションスリップ、認知の狭小化、衝動的失敗)のすべてにおいても有意な正の相関が見出された。また、先延ばし傾向高群は、低群に比べ全ての失敗傾向において有意に高い得点であった。これらの結果から、課題先延ばし行動は失敗行動と強く関係していることが明らかになった。
著者
川本 祥也 佐藤 臨太郎
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
no.20, pp.95-100, 2011-03

近年、タスクを用いたTBL(Task-Based Language learning)授業が学習者のいわゆるコミュニケーション能力育成に効果的であるとの観点から大いに注目を集めている。しかし、日本のような、教室外での英語使用場面がほとんどないEFL(English as a Foreign Language)環境においては、PPP(Presentation-Practice-Production)の流れに沿った授業の方がよいという指摘もある。本研究では、PPP授業とTBL授業の文法学習における効果を比較検証した。結果から、両授業とも文法学習において一定の効果が見られたが、文法知識の習得や英作文における正確さを重視するならばPPP授業、英作文のおける流暢さや内容の豊かさを重視するならTBL授業の方が効果的ではないかとの示唆が得られた。また、多様な性格や学習への動機づけを持った学習者がいることを考慮し、さまざまな形式の授業を組み合わせて活用すべきであるということが示唆された。
著者
豊田 弘司
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
vol.16, pp.1-6, 2007-03-31

本研究の目的は、中学生に学習習慣を指導することが、学業成績の向上に貢献するか否かを検討することである。被調査者は公立中学校の1~3年生であり、62項目からなる学習習慣尺度を集団実施した。教員が学業成績との相関係数が高い項目6項目を学習習慣の指導における目標とし、教室等の生徒の目に見える位置に目標を掲示し、生徒との約束で、基本的な宿題の習慣の指導を徹底させた。校内研修も増やし、学習指導の活性化を促す工夫を行った。このような指導を行い、1年後において学習習慣尺度を再度実施した結果、学習習慣の伸びと標準学力検査の得点の相関は.43というかなり高い値であった。この結果は、学習習慣が伸びた生徒が高い学業成績を収めていることを示すものであり、学校全体が学習習慣の指導を実施することが生徒の学力向上に貢献することを明らかにしたのである。
著者
市来 百合子 生田 周二 上田 光枝
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
no.19, pp.19-26, 2010-03

本研究の目的は、保健室登校の生徒数が近年増加傾向にある中で、保健室に来室する児童生徒への支援として自己表現や内省を促すようなアートワークブックを作成することにある。第1報(市来他, 2009)では、養護教諭らに半構造化面接を行い、これまで創作や表現活動を導入した経験を聞き取り、そのメリット、困難性について検討した。本論文では第1報での結果を鑑み、文献研究によって保健室登校の支援の本質的意義とそこでのアートワークブック作成の意味について検討し、2000年1月から2009年8月までにCiNiiに登録されている先行研究および関連図書をレビューして今後のアートワークブックの内容の骨子を構築することを目的とした。保健室登校の支援は教室復帰のみをその最終目的とするのではなく、その過程の中で内省を深め、自己理解や自己指導力を育成する視点が重要である。そのために保健室で養護教諭に受容、共感されながら行う表現、創作活動が自己対象体験となり、自己愛の修復につながると考えた。文献研究の結果、概ね3段階の支援を想定することが有効であり、アートワークブックの内容もこの3段階が反映されるような内容を含む必要があることが示唆された。その内容は、1)子どもと信頼関係を結び、あるがままを受容する時期→こころの居場所への導入に関連した課題 2)自発的な活動に取り組んだり、自己理解や内省が進む時期→自己表現を促進する課題 3)社会化の過程で対人関係の経験を意識していく時期→社会化の過程を支援する課題であり、加えて4)身体感覚の表現と言語化に関する課題の重要性についても検討した。
著者
藤田 正 野口 彩
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.101-106, 2009-03-31

大学生の依存性、自己完結型セルフ・コントロールと学習課題先延ばし行動との関係を明らかにするために、大学生152名を対象に、依存性自己評定質問紙、他者介在型SC/自己完結型SC評定尺度と学習課題先延ばし傾向尺度(「課題先延ばし」と「約束への遅延」より構成)を実施した。変数間の関係を調べるために相関を検討した。その結果、「課題先延ばし」と、「自己完結型SC」の間にのみ有意な負の相関がみられた。また、自己完結型SCは、「統合依存」との間に有意な正の相関がみられた。これらの結果から、依存性が先延ばし行動に直接影響する要因ではなく、自己完結型SCを介在して学習課題先延ばし行動に関係することが明らかになった。
著者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
奈良教育大学実践センターニュース
巻号頁・発行日
no.25, 2000-06-30

特集:教育臨床研究部門の活動紹介/特集教育臨床活動に参加して/新メンバー紹介/センター関連委員会の報告/編集後記