著者
大宮司 信
出版者
北翔大学
雑誌
北翔大学北方圏学術情報センター年報
巻号頁・発行日
vol.6, pp.1-6, 2014

日本における憑依の精神医学的研究の歴史を,宗教をひとつの要素として加え検討した。女性の教祖のばあい,日本では憑依体験をもとに宗教を始めた例が多く,苦しい生活を送った女性の心の回復のひとつの型として考えた。また人格の変性という点で共通する解離に関する精神医学研究が最近増加していることが明らかとなった。
著者
伏見 千悦子 澤田 悦子
出版者
北翔大学
雑誌
北翔大学北方圏学術情報センター年報 (ISSN:21853096)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.137-143, 2014

本稿は,生涯学習に位置づけられる子どもの放課後支援として,平成25(2013)年度に本学内で実施した「障がいのある子ども達の音楽あそび」の活動内容を報告するとともに,参加者のアンケートから,その意義と可能性を探るものである。文部科学省生涯学習政策局は,放課後や週末等に,子どもたちに学習や様々な体験・交流活動の機会を提供する「放課後子供教室」などの教育支援活動を促進し社会全体で子どもを支える方針を打ち出している。しかし,障がいのある子ども達が安心して放課後を過ごせる居場所が十分に確保されているとは言えない。そこで,生理的,心理的,社会的働きにより,心身の癒しや治療,療育にも用いられてきた音楽の特性を有効的に活用し,聴く,歌う,動く,奏する,創るなどの多様な遊びを通して,障がいのある子ども達と参加者が交流を深める機会を提供したいと考えた。毎回の活動は,音楽遊びを中心としたプログラムであるが,造形活動や運動遊び,伝承遊びなどを組み合わせることによって,個性豊かな子ども達のニーズを反映することができたのではないだろうか。また,学生スタッフと活動終了後に反省会を持ち,感想や疑問について話し合うことで情報共有と次回への課題意識を高めることができたと考える。
著者
今井 博康 高志 博明
出版者
北翔大学
雑誌
北翔大学北方圏学術情報センター年報 (ISSN:21853096)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.31-41, 2013

国家資格化後,新人精神保健福祉士の急増をみる一方で,若手精神保健福祉士の転退職も増加の一途をたどっている。障害者総合支援法により必置義務がなくなったことを背景とした雇用の不安定性も無視できないだろう。しかし筆者らに届く転退職に関する相談では,業務上抱えた悩みやジレンマを適切に扱ってくれる職場上司や先輩が存在しないという声が少なくない。そこで本報告では,比較的経験の浅い精神保健福祉士へのグループインタビューを実施し,転退職に至る要因がどこにあるかについて,就職当初の動機からその後の業務内容,抱えたジレンマとそれへの対処を経過的に探り,新人精神保健福祉士養成に必要な手立てを検証した。その結果,所属機関の業務に従事する中で感じる課題やジレンマについて,各人なりの自己点検を行っているものの,その自律性を支えるものとして支持的スーパービジョンの存在が浮上した。またインタビュー結果から,養成に当たる精神保健福祉士や上司,養成校,専門職能団体に求められる役割を検討した。
著者
丸岡 里香 百々瀬 いづみ フランク J.J. 中出 佳操
出版者
北翔大学
雑誌
北翔大学北方圏学術情報センター年報 (ISSN:21853096)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.33-38, 2008

思春期の若者の健康は,次世代のわが国の健康レベルを左右する大きな問題である。しかし,若者が抱える多くの健康問題は今までの健康教育では解決できないものが多くあり知識教育以上のものが求められている。現在様々な方法による健康教育が試みられているが,われわれはそのひとつの方法として,近年行動変容に効果が認められている仲間同士の教育活動(ピア・エデュケーション活動)を継続的に高等学校の教育カリキュラムの中に組み入れ実践した。本研究はその結果を評価し,効果と課題を検討した。The health of adolescents' is an issue related to the health level of the next generation of our country.Many of the health problems that young people face today cannot simply be solved through education. Atpresent, many methods of health education are being tested and we have found that "peer education" hashad positive results in recent years as a way to educate young people in regard to health related issues.This study examines and evaluates the level of knowledge and changes in behaviors resulting from thepractice of "peer education" as it continues into higher education.
著者
中出 佳操 Frank Jerrold 丸岡 里香 百瀬 いづみ
出版者
北翔大学
雑誌
北翔大学北方圏学術情報センター年報 (ISSN:21853096)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.83-90, 2009

思春期は若者が健康な身体や生活習慣を築く上で大切な時期であるが,この時期は若者が容易に健康リスクにさらされる時期でもある。我々はこれまで若者が正しい知識を身につけ適切な行動を行うという目標のもとに若者に対するピアエデュケーションを実践し,効果が見られているが,今回,学校のスタッフのみならず若者の親も巻き込んだ思春期健康教育導入の必要性を感じたため,地域に思春期の若者と親の教育と相談のための健康センターを開設した。Adolescence is a crucial period in one's life in that young people build healthy body and lifestyles,however,young people are also easily exposed to health risk during this period.Although we have alreadyconducted a peer education for the young people with the goal that they have correct knowledge and actappropriately and have got the positive education effect,this time,we established a health center for theyoung people in a community because we felt the need to introduce adolescent health education which notonly school staff but also young people's parents are involve in.In this study,we examined the need for the education activity in a community as a new approach foradolescent health education and its future direction,through the results of the health education in a highschool by university students,study sessions between parent supporters and young people's parents in acommunity,and holding liaison conference among relevant people.
著者
玉木 裕
出版者
北翔大学
雑誌
北翔大学北方圏学術情報センター年報 (ISSN:21853096)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.73-81, 2009

1994年に制定された音楽振興法注1)は,生涯学習社会への移行を意識して,学校教育や社会教育などでの音楽学習について環境を整備し,我が国の音楽文化の振興を図ることを目的としている。このために,音楽文化創造が設立されたが,その活動は主に社会教育の範囲内にあり,学校教育以外の場が中心である。一方,学校教育には,教育内容や学習事項の編成基準を示す法令として,学習指導要領が存在する。音楽振興法は,その学習指導要領にどのような変化をもたらしたのであろうか。本研究は,音楽振興法の理念が学校教育に対して与えた影響を,学習指導要領の教科・科目の目標の変遷をとおして考えようとするものである。そして,生涯学習からの視点で学習指導要領を考察することにより,学校教育でのこれからの音楽学習のあり方を見つめる。With consciousness of the transition to a lifelong learning society, the Law for the Promotion of MusicCulture1(1994) is intended to improve music education environments through school and social educationand to promote music culture in Japan. For that reason, the Ongaku Bunka Souzou (Music Culture Creation)Foundation was established. Their activities, however, remain primarily limited to social education, centeringon fields outside school education.Meanwhile, for school education, curriculum guidelines regulate and indicate the formulation standards ofeducational content and learning items. What changes has the Law for the Promotion of Music Culturebrought about to curriculum guidelines?This study undertakes consideration of the effects of the idea of the Law for the Promotion of MusicCulture on school education through examination of changes in goals of subjects and courses in thecurriculum guidelines. Future music education in school education is closely examined by scrutinizing thecurriculum guidelines from the perspective of lifelong learning.
著者
飯田 昭人 寺田 香 黒澤 直子 斉藤 美香
出版者
北翔大学
雑誌
北翔大学北方圏学術情報センター年報 (ISSN:21853096)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.1-12, 2009

本研究では,臨床心理士や社会福祉士,臨床発達心理士,教師の資格を有し,総合病院や発達障害児者対象の相談機関,児童養護施設,特別支援学校で働いている5名の対人援助職者を対象に,クライエントの「家族」をどう考えているのか,家族と接する上でどのようなことに配慮しているのかといった,家族の視点について,主に質的分析により明らかにすることを目的とした。クライエントの家族に対する対人援助職者の視点として,以下の5点が見出された。①家族への情報等の伝え方に対する配慮~家族に分かってもらえたと思ってもらえるような伝え方,②家族への直接的な働きかけだけではなく,家族が主体的に考えたり活動したりできるための関わりの工夫,③クライエントが自分の家族をどう捉えているのかということを深く考えること。クライエントの家族を捉える視点に思いめぐらすこと,④家族を支援することが目的なのではなく,クライエントの最善の利益のために,クライエントの家族について関わっていくという視点,⑤家族の「今」だけではなく,家族の「その後」の生活や人生を見据えた上での関わり。左記の結果より,対人援助職者の職種や領域が異なっても,家族への視点として重要な点は変わらないということを考察した。なお,質的分析のあり方についても,若干の考察を行った。得られたインタビューデータは,インタビュー対象者(語り手)とインタビュアー(聴き手)との相互作用によって生じたものであり,本論では,インタビュアーの要因について考えていくことの重要性を指摘した。