著者
飯田 昭人 水野 君平 入江 智也 川崎 直樹 斉藤 美香 西村 貴之
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.92.20339, (Released:2021-11-30)
参考文献数
26
被引用文献数
4

This study examined the relationship between online class environments and the economic burden and mental health among university students at the onset of the COVID-19 pandemic. The survey participants were 909 undergraduate students, and graduate students in Hokkaido who responded to the first wave of the two-wave panel survey. The survey was conducted from July to September 2020. This study used K6 and GAD-7 as indicators of mental health. The results showed that students with both a high economic burden and a high burden of on-demand online classes after the onset of the COVID-19 pandemic had a high probability of exceeding the cutoff points (indicating severe depression and anxiety) for K6 (above 13 points) and GAD-7 (above 10 points). The number of live online classes predicted lower depression. The discussion focused on the characteristics of online classes and discussed why they were associated with mental health and how to reduce the sense of burden in classes. In addition, we pointed out the importance of economic support for university students, since economic burdens were related to mental health.
著者
水野 君平 飯田 昭人
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.83-85, 2021-09-06 (Released:2021-09-06)
参考文献数
8
被引用文献数
1

The current study aims to clarify the mediation effect of classroom adjustment on the relationships between inter-peer group status and school adjustment. Four hundred thirty-nine Japanese public middle school students had participated in this survey and completed self-report questionnaires. The results revealed that inter-group status, classroom adjustment, and school adjustment are related to each other positively. From a mediation analysis, we have established that there is a significant indirect effect of classroom adjustment on the relationships between inter-peer group status and school adjustment. The discussion of this study dealt with the process of understanding the reason for the higher peer group status being more adjusted at schools.
著者
飯田 昭人 野口 直美 斉藤 美香 丸岡 里香 川崎 直樹
出版者
北翔大学
雑誌
北翔大学北方圏学術情報センター年報 (ISSN:21853096)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.55-65, 2014

本研究報告は,平成26年1月11日(土)に開催されたポルト市民講座『青年期の自殺予防を考える』における3名の話題提供者の文章を加筆修正して,研究報告としてまとめたものである。そもそもこの市民講座は,丸岡里香准教授が代表を務める「思春期教育グループ」と,飯田昭人が代表を務める「学生支援グループ」との共催で開催されたものである。本講座では,特に若者の自死・自死念慮にまつわる思いや背景について考えていくことを目的とし,テーマは「自殺予防」であるが,自殺を"させない"ための対策というよりも,若者年代の人間に自分自身の人生をいかにして生きてもらうか,死を選択する気持ちになってしまった若者に対して私たち大人はどうあるべきかなどを率直に考える時間にしたいと考え,企画したものである。話題提供者は,思春期教育グループより旭川東栄高校で養護教諭をされている野口直美氏に,学生支援グループからは北海道大学保健センター講師でカウンセラーをされている斉藤美香氏に,日ごろの臨床実践を語っていただいた。そして,両グループを代表して,学生支援グループの飯田昭人より,自殺問題に関する統計資料における自殺問題の特徴やいくつかの提言をしたものが本報告に収録されている。なお,当日は約50名の参加者の方々にお越しいただき,質疑応答も多く活発な議論ができたことを付言し,自殺予防活動に少しでも寄与できればと思い,改めてここに当日の市民講座でのやりとりを再現したいと考える。
著者
飯田 昭人 野口 直美 斉藤 美香 丸岡 里香 川崎 直樹
出版者
北翔大学
雑誌
北翔大学北方圏学術情報センター年報 = Bulletin of the Northern Regions Academic Information Center, Hokusho University (ISSN:21853096)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.55-65, 2014

本研究報告は,平成26年1月11日(土)に開催されたポルト市民講座『青年期の自殺予防を考える』における3名の話題提供者の文章を加筆修正して,研究報告としてまとめたものである。そもそもこの市民講座は,丸岡里香准教授が代表を務める「思春期教育グループ」と,飯田昭人が代表を務める「学生支援グループ」との共催で開催されたものである。本講座では,特に若者の自死・自死念慮にまつわる思いや背景について考えていくことを目的とし,テーマは「自殺予防」であるが,自殺を"させない"ための対策というよりも,若者年代の人間に自分自身の人生をいかにして生きてもらうか,死を選択する気持ちになってしまった若者に対して私たち大人はどうあるべきかなどを率直に考える時間にしたいと考え,企画したものである。話題提供者は,思春期教育グループより旭川東栄高校で養護教諭をされている野口直美氏に,学生支援グループからは北海道大学保健センター講師でカウンセラーをされている斉藤美香氏に,日ごろの臨床実践を語っていただいた。そして,両グループを代表して,学生支援グループの飯田昭人より,自殺問題に関する統計資料における自殺問題の特徴やいくつかの提言をしたものが本報告に収録されている。なお,当日は約50名の参加者の方々にお越しいただき,質疑応答も多く活発な議論ができたことを付言し,自殺予防活動に少しでも寄与できればと思い,改めてここに当日の市民講座でのやりとりを再現したいと考える。
著者
飯田 昭人 佐藤 祐基 新川 貴紀 川崎 直樹
出版者
北翔大学
雑誌
人間福祉研究 = Human welfare studies (ISSN:13440039)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.159-170, 2008

The purpose of this study was to clarify the structure of the "Pain of living" among undergraduate students. A questionnaire was administered to 117 students (36 males, 81 female; mean age 20.4 years; SD=1.13 years). The results indicated that the structure of Pain of living among undergraduate students comprised of 3 categories with five subgroups in each category. The three categories were : "Pain of living that originates in own thinking and feelings," "Pain of living that originates in relations between self and others," and "Pain of living that originates in relations between society and environment and the self." The three categories were found to influence each other. These findings suggest that it is helpful to know the structure of Pain of living, in order to determine how students can be supported.
著者
飯田 昭人
出版者
北翔大学短期大学部
雑誌
北翔大学短期大学部研究紀要 = Bulletin of Hokusho College (ISSN:18827667)
巻号頁・発行日
no.58, pp.1-12, 2020

本研究では213名の学生を対象に, 3つのSNSであるLINE,Twitter,Instagramの使用時間と,連帯感,各SNSでの社会関係資本(互酬性と信頼性)及び人生に対する積極的態度に及ぼす影響を検討することを目的とした。3つのSNSのうち,LINEの使用時間とLINE及びInstagramの連帯感,LINE及びInstagramの互酬性,Instagramの信頼感,人生に対する積極的態度尺度のうちの「夢・目標尺度」「向上心尺度」「肯定的尺度」との間に正の相関が認められた。一方,Twitterの使用時間とTwitterの連帯感に正の相関が認められるとともに,人生に対する積極的態度尺度のうちの「夢・目標尺度」「向上心尺度」「肯定的尺度」「時間重視尺度」との間に負の相関が認められた。最後に,Instagramの使用時間とInstagramの連帯感に正の相関が認められた。つまり, 3つのSNSの使用時間にはそれぞれ異なる影響が認められた。また,人生に対する積極的態度尺度の5つの尺度をそれぞれ従属変数とした重回帰分析の結果からは,「夢・目標尺度」「向上心尺度」「肯定的尺度」「自分らしさ尺度」の4つに対して,Instagramの連帯感が正の影響を及ぼしたことから,Instagramにおける連帯感が人生に対する積極的態度に影響を与えていることが示唆された。
著者
飯田昭人 水野君平 加藤弘通
出版者
日本教育心理学会
雑誌
日本教育心理学会第61回総会
巻号頁・発行日
2019-08-29

問題と目的 本研究では,「子どもの貧困対策に関する大綱」に謳われている「教育の支援」に焦点を当て,保育現場や学校で働いている保育士や教職員等を対象に,子どもの貧困への意識について,(1)子どもの貧困状況の捉え方,(2)貧困状況にある子どもの困難の捉え方の2点について明らかにするために,支援者に向けての質問紙調査を実施した。方 法調査協力者と調査時期 A市内の小学校全18校,中学校全8校(私立中を除く),保育施設(保育園,幼稚園,認定こども園,小規模保育施設,事業所内保育施設,家庭的保育施設)27施設の合計53施設の保育関係者,教職員を対象にした。有効回答数は,小学校15校283件(72.0%),中学校8校188件(82.8%),保育施設18施設213件(56.8%),合計41施設684件(68.7%)であった。調査時期は2017年12月から2018年1月であった。調査内容 「滋賀県『子どもの貧困』対策のための支援者調査」(滋賀県・龍谷大学, 2016)を参考に調査票を作成した。まず「子どもの貧困状況の捉え方」に関する9項目を尋ねた(回答は「まったく深刻ではない;1点」―「非常に深刻である;5点」の5件法)。また,「貧困状況にある子どもの困難についての捉え方」に関する13項目を尋ねた(回答は「まったく当てはまらない;1点」―「とても当てはまる;5点」の5件法に,「子どもの年齢が低くてわからない」も設定した)。その他の質問項目も尋ねたが,本報告では省略する。結 果 「子どもの貧困状況の捉え方」および,「貧困状況にある子どもの困難についての捉え方」(因子負荷量の低さやダブルローディングで5項目を除外)について,因子分析(最尤法・プロマックス回転)の結果と各因子におけるα係数,負荷量,因子間相関はTable 1,Table 2のとおりである。考 察 子どもの貧困の捉え方を,「基本となる生活基盤の不安定さ」と,各種支援費を受給しなければ生活が安定しない,「家庭の経済的困窮」の2点に集約された。貧困状況にある子どもの困難についての捉え方において,主に「子どもの生活面から生じる心身の健康的側面」と,「子どもの学力面」に大別された。 公益財団法人子どもの貧困対策センターあすのば(2016)が,貧困問題を「貧」(低所得などの経済的問題」と「困」(一人ひとりの困りごと)に分け,家庭の「貧」を改善するだけではなく,子どもたちの「困」も支援していくことの必要性を述べている。今回,Table 1では「貧」について,Table 2では「困」についての捉え方を明らかにした。特に,「困」については,保育施設や小中学校というフィールド(現場)で,関係機関と連携しながら対処していくことが求められると考える。
著者
飯田 昭人 寺田 香 黒澤 直子 斉藤 美香
出版者
北翔大学
雑誌
北翔大学北方圏学術情報センター年報 (ISSN:21853096)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.1-12, 2009

本研究では,臨床心理士や社会福祉士,臨床発達心理士,教師の資格を有し,総合病院や発達障害児者対象の相談機関,児童養護施設,特別支援学校で働いている5名の対人援助職者を対象に,クライエントの「家族」をどう考えているのか,家族と接する上でどのようなことに配慮しているのかといった,家族の視点について,主に質的分析により明らかにすることを目的とした。クライエントの家族に対する対人援助職者の視点として,以下の5点が見出された。①家族への情報等の伝え方に対する配慮~家族に分かってもらえたと思ってもらえるような伝え方,②家族への直接的な働きかけだけではなく,家族が主体的に考えたり活動したりできるための関わりの工夫,③クライエントが自分の家族をどう捉えているのかということを深く考えること。クライエントの家族を捉える視点に思いめぐらすこと,④家族を支援することが目的なのではなく,クライエントの最善の利益のために,クライエントの家族について関わっていくという視点,⑤家族の「今」だけではなく,家族の「その後」の生活や人生を見据えた上での関わり。左記の結果より,対人援助職者の職種や領域が異なっても,家族への視点として重要な点は変わらないということを考察した。なお,質的分析のあり方についても,若干の考察を行った。得られたインタビューデータは,インタビュー対象者(語り手)とインタビュアー(聴き手)との相互作用によって生じたものであり,本論では,インタビュアーの要因について考えていくことの重要性を指摘した。
著者
飯田 昭人
出版者
北翔大学
雑誌
人間福祉研究 (ISSN:13440039)
巻号頁・発行日
no.13, pp.1-11, 2010

Competence of professionals in personal services was investigated. There have beenmany investigations of theories and techniques in the fields of clinical psychology and socialwelfare. However, only a few studies have been conducted on variables related to the"professionals"that actually use these theories and techniques. Findings of studies onvariables related to professionals in clinical psychology were reviewed and the competenceof professional in human services was defined. It is concluded that competence isdependent not only a person's nature, but also on the process of improving that natureand talents through the process of living.