著者

飯田 昭人 水野 君平 入江 智也 川崎 直樹 斉藤 美香 西村 貴之

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.92.20339, (Released:2021-11-30)

参考文献数

26

被引用文献数

4

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This study examined the relationship between online class environments and the economic burden and mental health among university students at the onset of the COVID-19 pandemic. The survey participants were 909 undergraduate students, and graduate students in Hokkaido who responded to the first wave of the two-wave panel survey. The survey was conducted from July to September 2020. This study used K6 and GAD-7 as indicators of mental health. The results showed that students with both a high economic burden and a high burden of on-demand online classes after the onset of the COVID-19 pandemic had a high probability of exceeding the cutoff points (indicating severe depression and anxiety) for K6 (above 13 points) and GAD-7 (above 10 points). The number of live online classes predicted lower depression. The discussion focused on the characteristics of online classes and discussed why they were associated with mental health and how to reduce the sense of burden in classes. In addition, we pointed out the importance of economic support for university students, since economic burdens were related to mental health.

著者

市原 雅也 依田 知久 小泉 貴子 斉藤 美香 平野 浩彦 山口 雅庸

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.104-109, 2004-09-30 (Released:2014-02-26)

参考文献数

12

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特発性血小板減少性紫斑病 (ITP) は血小板が減少する後天性疾患であり, ITPの患者において口腔症状が頻繁に観察される。本来ITP治療の第一選択は副腎皮質ステロイド療法であり, ついで摘脾, 免疫抑制療法の順序である。そのほかに標準的な治療に反応しない, いわゆる難治例では免疫グロブリン大量静注療法 (IVIg療法) などが適用される。また最近, H.pylori陽性ITP症例における除菌療法の有効性が注目され厚生労働省によるITPの新しい診断基準, 治療プロトコールの作成が行われている。今回, われわれは口腔症状を呈したITP症例2例を経験したのでその概要を報告する。症例1は87歳, 男性, 口腔内出血を主訴に受診した。口腔出血, 血腫, 体幹の紫斑がみられITPと診断された。止血処置およびIVIg療法を施行された。その後血小板回復がみられ, 咬傷および感染予防のため抜歯を行った。症例2は69歳, 女性, 口腔内腫脹を主訴に受診した。ITPと診断されており, H.pylori除菌療法を受け, 血小板の回復がみられたために歯肉腫脹の原因歯を抜歯した。その後の経過は順調で後出血はみられなかった。

著者

沼崎 麻子 湯浅 万紀子 藤田 良治 鈴木 誠 松田 康子 吉田 清隆 斉藤 美香

出版者

北海道大学高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.73-89, 2014-06

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As a place of science communication, museums are being expected to encourage all citizens to avail and participate in its activities. This paper focuses on adults with ASD (Autism Spectrum Disorder) with whom a questionnaire survey was carried out. 80% of them answered they liked museums. There were two main reasons behind this: the appreciation for the museum’s side of satisfying intellectual interests and its less burdening atmosphere and environment for people with ASD who are hypersensitive. On the other hand, it became clear that services for improving learning effect are not being sufficiently used by them. They also face some difficulties when using museums: museums might be inconveniently located, do not match well with their hypersensitivity, and often have hard to understand indications and instructions. The result of the survey reveals that there is an expectation for museums to improve usability to match better with people with ASD’s characteristics. Such improvement will have to take into consideration different positions that people have and obstacles they face, in order to incorporate universal design to museums and develop educational programs that utilize minorities’abilities. On a long-term basis, museums’contribution will be expected for the development of science communication and community.

著者

飯田 昭人 野口 直美 斉藤 美香 丸岡 里香 川崎 直樹

出版者

北翔大学

雑誌

北翔大学北方圏学術情報センター年報 (ISSN:21853096)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.55-65, 2014

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本研究報告は,平成26年1月11日(土)に開催されたポルト市民講座『青年期の自殺予防を考える』における3名の話題提供者の文章を加筆修正して,研究報告としてまとめたものである。そもそもこの市民講座は,丸岡里香准教授が代表を務める「思春期教育グループ」と,飯田昭人が代表を務める「学生支援グループ」との共催で開催されたものである。本講座では,特に若者の自死・自死念慮にまつわる思いや背景について考えていくことを目的とし,テーマは「自殺予防」であるが,自殺を"させない"ための対策というよりも,若者年代の人間に自分自身の人生をいかにして生きてもらうか,死を選択する気持ちになってしまった若者に対して私たち大人はどうあるべきかなどを率直に考える時間にしたいと考え,企画したものである。話題提供者は,思春期教育グループより旭川東栄高校で養護教諭をされている野口直美氏に,学生支援グループからは北海道大学保健センター講師でカウンセラーをされている斉藤美香氏に,日ごろの臨床実践を語っていただいた。そして,両グループを代表して,学生支援グループの飯田昭人より,自殺問題に関する統計資料における自殺問題の特徴やいくつかの提言をしたものが本報告に収録されている。なお,当日は約50名の参加者の方々にお越しいただき,質疑応答も多く活発な議論ができたことを付言し,自殺予防活動に少しでも寄与できればと思い,改めてここに当日の市民講座でのやりとりを再現したいと考える。

著者

飯田 昭人 野口 直美 斉藤 美香 丸岡 里香 川崎 直樹

出版者

北翔大学

雑誌

北翔大学北方圏学術情報センター年報 = Bulletin of the Northern Regions Academic Information Center, Hokusho University (ISSN:21853096)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.55-65, 2014

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本研究報告は,平成26年1月11日(土)に開催されたポルト市民講座『青年期の自殺予防を考える』における3名の話題提供者の文章を加筆修正して,研究報告としてまとめたものである。そもそもこの市民講座は,丸岡里香准教授が代表を務める「思春期教育グループ」と,飯田昭人が代表を務める「学生支援グループ」との共催で開催されたものである。本講座では,特に若者の自死・自死念慮にまつわる思いや背景について考えていくことを目的とし,テーマは「自殺予防」であるが,自殺を"させない"ための対策というよりも,若者年代の人間に自分自身の人生をいかにして生きてもらうか,死を選択する気持ちになってしまった若者に対して私たち大人はどうあるべきかなどを率直に考える時間にしたいと考え,企画したものである。話題提供者は,思春期教育グループより旭川東栄高校で養護教諭をされている野口直美氏に,学生支援グループからは北海道大学保健センター講師でカウンセラーをされている斉藤美香氏に,日ごろの臨床実践を語っていただいた。そして,両グループを代表して,学生支援グループの飯田昭人より,自殺問題に関する統計資料における自殺問題の特徴やいくつかの提言をしたものが本報告に収録されている。なお,当日は約50名の参加者の方々にお越しいただき,質疑応答も多く活発な議論ができたことを付言し,自殺予防活動に少しでも寄与できればと思い,改めてここに当日の市民講座でのやりとりを再現したいと考える。

著者

荻野 沙織 斉藤 美香

出版者

松田 壯正

雑誌

盛岡赤十字病院紀要 = Medical Journal of Japanese Red Cross Morioka Hospital (ISSN:13412612)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.72-77, 2016-08-31

著者

斉藤 美香

出版者

札幌学院大学総合研究所 = Research Institute of Sapporo Gakuin University

雑誌

札幌学院大学心理学紀要 = Bulletin of Faculty of Psychology Sapporo Gakuin University

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.13-27, 2019-10-31

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本研究は大学生のメンタルヘルスリテラシー(以下,MHL)が援助要請行動にどのように影響を与えているか検証することを目的とする。調査方法は大学生163名にビニエット(想定事例)を提示し,MHL,事例への対処法,事例の当事者であった場合を想定した対処法,友人であった場合を想定した対処法,自己肯定感尺度,専門家への援助要請態度尺度からなる質問紙を実施した。ビニエットを用いることにより,具体的な場面をイメージし,当事者性をもって回答しやすくなり,大学生が考える現実味ある対処法について知ることをめざした。分析の結果,MHLのうち状態の深刻さと精神的な病気の可能性を認知でき,援助要請行動の肯定的結果が想定されることが専門家への援助要請行動の促進に関与することが明らかになった。自分が当事者だと想定する場合は,専門家よりも身近な家族や友人への援助要請を選択することが示された。論文

著者

斉藤 美香 齋藤 暢一朗

出版者

札幌学院大学総合研究所 = Research Institute of Sapporo Gakuin University

雑誌

札幌学院大学心理学紀要 = Sapporo Gakuin University Bulletin of Faculty of Psychology

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.1-12, 2019-02-15

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本研究は援助要請行動を促進する目的で作成されたメンタルヘルス教育プログラム(講習)の受講後に援助要請行動が促進された学生と促進されない回避型の学生の個人要因の違いを検討した。調査方法は大学生250名に受講前後の援助要請行動と自己肯定感,自己隠蔽,レジリエンス,コーピング尺度からなる質問紙を実施した。分析の結果,従来の情報提供中心の心理教育プログラムでは,自己肯定感の高い人,社交性の高い人,意味づけや課題解決型ストレスコーピングスタイルを持っている人には一定の効果が得られた。しかし,自己肯定感および社交性の低い人,他者の目を気にする恥意識の強い人に対しては,これらの個人要因に影響を与えるような効果的なプログラム構成の検討が必要であると考えられた。

著者

斉藤 美香 齋藤 暢一朗

出版者

札幌学院大学総合研究所 = Research Institute of Sapporo Gakuin University

雑誌

札幌学院大学心理学紀要 = Sapporo Gakuin University Bulletin of Faculty of Psychology

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.1-12, 2019-02-15

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本研究は援助要請行動を促進する目的で作成されたメンタルヘルス教育プログラム(講習)の受講後に援助要請行動が促進された学生と促進されない回避型の学生の個人要因の違いを検討した。調査方法は大学生250名に受講前後の援助要請行動と自己肯定感,自己隠蔽,レジリエンス,コーピング尺度からなる質問紙を実施した。分析の結果,従来の情報提供中心の心理教育プログラムでは,自己肯定感の高い人,社交性の高い人,意味づけや課題解決型ストレスコーピングスタイルを持っている人には一定の効果が得られた。しかし,自己肯定感および社交性の低い人,他者の目を気にする恥意識の強い人に対しては,これらの個人要因に影響を与えるような効果的なプログラム構成の検討が必要であると考えられた。This study examined the differences in individual factors of students whose Help− Seeking Behaviors were promoted and those who did not promote after mental health education program (lecture) created to promote Help− Seeking Behaviors. In the survey method, we conducted a questionnaire consisting of 250 university students' Help−Seeking Behaviors and self−positivity, self−concealment, resilience, coping scale before and after mental health education lecture. Results indicated that the conventional psychological education program focusing on information provision has certain effects for people with high self−efficacy, highly sociable persons, people with meaning and problem−solving stress coping style. However, for people with low self−efficacy and low sociability, those with strong embarrassment who care about the eyes of others, it is necessary to consider more effective program composition that will affect these individual factors.論文

著者

飯田 昭人 寺田 香 黒澤 直子 斉藤 美香

出版者

北翔大学

雑誌

北翔大学北方圏学術情報センター年報 (ISSN:21853096)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-12, 2009

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本研究では,臨床心理士や社会福祉士,臨床発達心理士,教師の資格を有し,総合病院や発達障害児者対象の相談機関,児童養護施設,特別支援学校で働いている5名の対人援助職者を対象に,クライエントの「家族」をどう考えているのか,家族と接する上でどのようなことに配慮しているのかといった,家族の視点について,主に質的分析により明らかにすることを目的とした。クライエントの家族に対する対人援助職者の視点として,以下の5点が見出された。①家族への情報等の伝え方に対する配慮~家族に分かってもらえたと思ってもらえるような伝え方,②家族への直接的な働きかけだけではなく,家族が主体的に考えたり活動したりできるための関わりの工夫,③クライエントが自分の家族をどう捉えているのかということを深く考えること。クライエントの家族を捉える視点に思いめぐらすこと,④家族を支援することが目的なのではなく,クライエントの最善の利益のために,クライエントの家族について関わっていくという視点,⑤家族の「今」だけではなく,家族の「その後」の生活や人生を見据えた上での関わり。左記の結果より,対人援助職者の職種や領域が異なっても,家族への視点として重要な点は変わらないということを考察した。なお,質的分析のあり方についても,若干の考察を行った。得られたインタビューデータは,インタビュー対象者(語り手)とインタビュアー(聴き手)との相互作用によって生じたものであり,本論では,インタビュアーの要因について考えていくことの重要性を指摘した。