文献一覧: 地理学評論 Series A (雑誌)

1 0 0 0 OA 研究開発機能の組織再編と立地履歴——旧財閥系総合化学企業における空間的分業の事例——

著者: 鎌倉夏来
出版者: 公益社団法人日本地理学会
雑誌: 地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日: vol.87, no.4, pp.291-313, 2014-07-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数: 48

本稿では,住友化学,三井化学,三菱化学といった旧財閥系総合化学企業3社を取り上げ,研究開発組織や拠点の立地履歴,拠点間の知識フローを明らかにし,研究開発機能の空間的分業の特徴と今後の課題を検討した.化学産業では,地方の生産拠点に近接した研究開発拠点の立地が見られるが,特に住友化学では拠点ごとに分散した研究開発活動が行われていた.これに対し,1990年代のグループ内企業の合併により誕生した三菱化学と三井化学では,研究開発拠点の再編が進められ,基礎研究を担う首都圏の中核的な拠点への集約が顕著であった.こうした立地と組織の違いを反映して,住友化学では事業部ごとの「縦の」知識フローが,三井化学と三菱化学では研究開発組織間の「横の」知識フローがそれぞれ中心となって,研究開発機能の空間的分業が構築されていた.これらの差異は,海外拠点との研究開発機能の空間的分業にも現れていた.

2021-01-29 14:02:00
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1 0 0 0 OA 池谷和信編: ネイチャー・アンド・ソサエティ研究第2巻生き物文化の地理学

著者: 香川雄一
出版者: 公益社団法人日本地理学会
雑誌: 地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日: vol.87, no.4, pp.328-329, 2014-07-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数: 3

2021-01-29 14:02:00
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1 0 0 0 OA 松井圭介: 観光戦略としての宗教――長崎の教会群と場所の商品化――

著者: 佐藤大祐
出版者: 公益社団法人日本地理学会
雑誌: 地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日: vol.87, no.4, pp.329-331, 2014-07-01 (Released:2019-10-05)
被引用文献数: 1 1

2021-01-29 14:02:00
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1 0 0 0 OA 元木靖: 中国変容論——食の基盤と環境——

著者: 関根良平
出版者: 公益社団法人日本地理学会
雑誌: 地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日: vol.87, no.2, pp.146-148, 2014-03-01 (Released:2019-07-12)
参考文献数: 1

2021-01-29 14:01:00
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1 0 0 0 OA 上海における日本人集住地域の形成・変容過程——古北地区を事例として——

著者: 周雯婷
出版者: 公益社団法人日本地理学会
雑誌: 地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日: vol.87, no.3, pp.183-204, 2014-05-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数: 24
被引用文献数: 1

本研究では,上海の古北地区における日本人集住地域の形成・変容過程を,空間的側面と社会的側面から明らかにした.1990年代の中国では,外国人政策により,日本人を含めた外国人は外国人住宅地に居住を強いられた.2003年以降は,外国人政策の緩和の中で,以前の外国人住宅地とその周辺には日本人のみが多く居住するようになった.それが現在の古北地区である.日本人向けの生活関連施設の集積が進むにつれ,日本人の新規居住者が増加した.日本人の属性は,1990年代には駐在員がほとんどであったが,2000年代以降,駐在員,現地起業者,現地採用者など多様になった.日本人の居住パターンは,日本人が他の外国人と混在する形態から多様な日本人の集住が進む形態へ変化したといえる.以上の分析から,日本人集住地域の形成・変容要因は,諸外国とは異なる社会主義体制下の中国特有の外国人政策の影響,および日本人向けの生活関連施設の集積であることが指摘できた.

2021-01-29 14:01:00
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1 0 0 0 OA 集落へのヒグマ出没の人的要因——北海道平取町を事例に——

著者: 橋本操
出版者: 公益社団法人日本地理学会
雑誌: 地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日: vol.87, no.3, pp.205-223, 2014-05-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数: 29

本稿は,北海道平取町を事例に,ヒグマの採食行動の季節性を踏まえ,ヒグマが出没する集落環境とそれを形成する人間活動を分析することで,ヒグマが集落へ出没する人的要因を明らかにした.まず平取町を含む日高地域を対象に,ヒグマの胃内容物データより,人間活動に起因する食物の採食時期を把握した.次に平取町において,ヒグマが出没する地点の土地利用を分析した.さらにヒグマの駆除に携わる狩猟者12名に聞取り調査を行い,周年的な農業,駆除活動の情報を得た.その結果,①春から初夏に,農地周辺,捕獲場所から近い林野,藪地にエゾシカの駆除死体が埋設されたり,回収されずに放置されており,ヒグマがそれらを摂取できること,②酪農・畜産農家が所有するデントコーン畑は,住宅地から離れ,森林に近接して立地するため,晩夏から秋の成熟期に被害が多いことが明らかになった.

2021-01-29 14:01:00
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1 0 0 0 OA 文化的占拠の葛藤と都市変容における自由空間としての役割——旧東ベルリン地区タヘレスを事例として——

著者: 池田真利子
出版者: 公益社団法人日本地理学会
雑誌: 地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日: vol.87, no.3, pp.224-247, 2014-05-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数: 27
被引用文献数: 4 4

本研究は,ベルリンの特殊な歴史を背景とし旧東ドイツのインナーシティ地区においてベルリンの壁崩壊以降大規模に発生した占拠運動の一事例である文化施設タヘレスに着目し,文化的占拠としての場所の変容を,アーティスト・施設運営側への聞取り調査と,タヘレスを巡る外的状況の変遷から明らかにした.占拠運動は分断期に忘却されていた地区の歴史・文化的価値を再発見する役割を担い,ジェントリフィケーションの過程において文化シーン創生を誘発したが,それは経済的価値へと置換されていった.タヘレスは文化的占拠として観光地化し,芸術空間としての真正性において内部批判を生み出したが,一方ではそれにより施設存続が可能になるという葛藤を抱えた.タヘレスは,土地を巡る資本との対立構造において自由空間として意識され,ジェントリフィケーションなどの資本主導の都市変容に直面する文化施設としてシンボリックな意味を担っている.

2021-01-29 14:01:00
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1 0 0 0 OA 日系電機・電子部品メーカーにみる製品特性の差異と現地化——上海のA社販売子会社を事例に——

著者: 阿部康久金紅梅
出版者: 公益社団法人日本地理学会
雑誌: 地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日: vol.87, no.3, pp.248-266, 2014-05-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数: 43
被引用文献数: 1

本稿では日系電機・電子部品メーカーA社の中間材を扱う上海における三つの販売部門を取り上げ,製品特性の違いにより取引先企業の本社所在地別構成や人材現地化の程度にどのような差異があるのかを検討した.結論として三つの総括部のうち,中国企業向けの販売比率が最も高い第1総括部では,管理職などへの中国人人材の登用が進んでおり,現地法人からの提案を受けるかたちで中国市場の需要に合わせた製品の開発・販売も行われていたが,それが低い第2総括部と第3総括部ではこのような傾向はみられなかった.特に第3総括部では,垂直統合型の製品を販売しているため,グループ企業などの日系企業への販売が多く,中国人人材の管理職への登用はあまり進んでいなかった.同社では今後一層人材の現地化を進めていく必要性が認識されていた.その一方で同社は,日本本社が取引に関する決定権を持ち続けながら,本社の現地法人への支援機能を強化する方針も採っていた.

2021-01-29 14:01:00
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1 0 0 0 OA 沖縄県宮古列島から採取したビーチロック試料の較正年代

著者: 小元久仁夫
出版者: 公益社団法人日本地理学会
雑誌: 地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日: vol.87, no.3, pp.267-275, 2014-05-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数: 33
被引用文献数: 1 2

2021-01-29 14:01:00
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1 0 0 0 OA 福岡義隆:ホントに緑は猛暑を和らげるか——植物気候学への誘い——

著者: 山川修治
出版者: 公益社団法人日本地理学会
雑誌: 地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日: vol.87, no.1, pp.71-72, 2014-01-01 (Released:2018-03-22)

2021-01-29 14:00:00
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1 0 0 0 OA 数理計画法による中心地理論の体系化——単一財の立地について——

著者: 石﨑研二
出版者: 公益社団法人日本地理学会
雑誌: 地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日: vol.87, no.2, pp.87-107, 2014-03-01 (Released:2019-07-12)
参考文献数: 55
被引用文献数: 1

本稿の目的は,数理計画法による中心地理論のモデル化の過程を通して,クリスターラーとレッシュの理論を再解釈することである.まず,レッシュの市場地域論を総需要最大化問題として定式化し,仮想地域においてモデルを適用した.その結果,成立閾の値に応じて市場地域の大きさが異なる理論的な中心地システムを導出できた.次に,対極的な目的である総利潤最大化問題を定式化し,二つの目的を統合する一般化モデルを提示した.多目的計画法を用いた一般化モデルは,①財の供給条件,②需要の距離弾力性,③重み付けの条件によって目的関数の構成が変わる.一般化モデルの配置原理から解釈すると,単一財の立地におけるレッシュとクリスターラーの理論は,前者が需要の最大カバーと総移動距離最小化を融合した総需要最大化問題,後者が総移動距離最小化と立地数最小化を多目的計画法で定式化した一般化メディアン問題として位置づけることができる.