著者
最上 龍之介 橋本 雄一
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.88, no.6, pp.571-590, 2015-11-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数
46

本研究は東日本大震災以降の津波浸水想定の変更を踏まえて,積雪寒冷地の認可保育園における集団避難の取組みに関する現状と課題を検討した.対象地域には,積雪寒冷地である北海道道東地域において津波浸水想定域内の人口が最多となる釧路市を選出した.釧路市の認可保育園を対象とした聞取り調査から,移動面と運営面に関する次の課題が明らかになった.移動面の課題は,避難先まで長距離の移動を要する保育園がみられる点であり,冬季には積雪や路面凍結により歩行速度や避難効率が低下し,避難時間が増大することであった.運営面の課題は,東日本大震災以降,避難先に指定された高層建築物は暖房設備を十分に備えておらず,冬季には低温環境で乳幼児を長時間待機させなくてはならないことであった.さらに,郊外の保育園は市街地中心部の保育園と比較して,冬季の積雪や路面凍結,低温の影響を受けやすく,避難困難の問題は深刻度を増す可能性が指摘された.
著者
埴淵 知哉 中谷 友樹 竹上 未紗
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.88, no.6, pp.591-606, 2015-11-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数
51
被引用文献数
1

健康を左右する一つの因子として,近隣環境への研究関心が高まっている.しかし,これまで日本を対象とした事例研究の蓄積は不十分であり,国際的にも全国的範囲を対象とした分析は限られていた.本研究では,人々が暮らす場所の近隣環境によって,健康に由来する生活の質(HRQOL)が異なるのかどうかを統計的に分析した.認知的および客観的に測定された近隣環境指標と,HRQOLの包括的尺度(SF-12)との関連性を,日本版総合的社会調査2010年版を用いたマルチレベル分析によって検討した.分析の結果,近隣環境を肯定的に評価・認知している人ほど,健康に由来する生活の質が高いという関係が明らかになった.他方で,客観的に測定された近隣環境指標はHRQOLとの独立した関連を示さず,場所と健康の間を取り結ぶ多様な作用経路が示唆された.
著者
手代木 功基 藤岡 悠一郎 飯田 義彦
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.88, no.5, pp.431-450, 2015-09-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数
52
被引用文献数
1 1

滋賀県高島市朽木地域に成立するトチノキ巨木林の立地環境を,自然環境と人為環境の双方に着目して明らかにした.調査谷には230個体のトチノキが生育し,そのうち47個体が巨木であった.トチノキの巨木は,下部谷壁斜面と上部谷壁斜面の境界をなす遷急線の直上,および谷頭凹地の斜面上部に多く分布し,小・中径木と比べて谷の上流側に分布が偏って樹林を形成していた.すなわち,トチノキ巨木は安定した地形面に生育していると考えられる.また,朽木地域のトチノキ巨木林は,炭焼きや刈敷の採集などの人為攪乱が頻繁に及ぶ山林の中に成立していた.トチノキは伐採が制限され選択的に保全されてきたが,巨木林の成立には個人の選択が強く関わり,巨木林が成立する谷としない谷が分かれてきた.以上により,本地域のトチノキ巨木林は,地形面の安定性と選択的な保全,他樹種に対する定期的な伐採が維持される環境下で成立したものと考えられる.
著者
松岡 由佳
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.88, no.5, pp.498-513, 2015-09-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数
28

地域の精神科病院を核に,多様な主体が精神障がい者支援に関わる愛媛県南宇和郡愛南町を事例として,活動の地域社会への拡大と精神障がい者の受容過程を,主体間関係と「負のまなざし」の変容に着目して検討した.1962年の精神科病院開院後,病院職員と親交を深めていった地区住民は,社会復帰施設が開設された1970年代中頃から,地域の生業や伝統行事の闘牛を介して精神障がい者と関わり始めた.1980年代末には,専門職や企業経営者らの先導を背景として,ボランティア主体の精神障がい者支援組織が発足し,イベントの開催や就労支援の活動を精神障がい者と共に進めてきた.当初それぞれの主体が有していた精神障がい者への「負のまなざし」は,特定の精神障がい者と相互に顔の見える関係を築いていく中で,精神障がい者を受容する方向へと徐々に変容していった.しかしながら,近年は支援者間の意識のずれや,人口減少や高齢化に伴う活動の担い手不足も顕在化する.
著者
金 玉実
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.88, no.5, pp.514-530, 2015-09-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数
32
被引用文献数
1 1

『狙った恋の落とし方』は,中国人が北海道道東の存在と魅力を認知し,ひいては中国人の北海道道東観光が成立するきっかけとなった中国の映画である.本研究は,この映画によって初めて中国人の団体パッケージツアーに含まれるようになった道東におけるロケ地観光の成立過程,観光客の行動の特徴,受入れ地の対応を分析することにより,地方におけるフィルムツーリズムとインバウンド観光振興の実態を明らかにした.ロケ地ツアー商品の分析からみれば,これら道東のロケ地は道東ツアーの重要な構成部分をなし,ツアーのセールスポイントでもある.しかし,アクセス条件の悪さや中国人観光客の目的地としては後進地であるなどの要因から,実際のツアー訪問者数は多くはない.斜里町を事例に行った地方の受け入れ態勢に関する調査により,中国人ツアーが地方にもたらす経済的利益は限られており,国と地方,ゲストとホストの思惑には温度差があることが明らかになった.
著者
林崎 涼 白井 正明
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.88, no.4, pp.327-340, 2015-07-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数
50
被引用文献数
2 3

石英や長石などの鉱物粒子は,光を浴びることで自身も発光する光ルミネッセンス(OSL)という性質をもつ.OSLの発光強度は放射線の被曝量に比例して増加し,露光により急減する.本研究では,アルカリ長石粒子の露光状態の違いに起因する残存OSL強度と,残存OSL強度がほぼ0,すなわち最近露光した粒子の含有率を示す露光率の変化傾向から,信濃川大河津分水路河口周辺の海岸における砂質粒子の運搬過程を推定した.その結果,分水路河口付近の野積海岸から北東に約17kmの角田浜まで,残存OSL強度の減少および露光率の増加が見られることから,この区間で北東方向へ砂質粒子が運搬されていることが推定された.一方で,野積海岸周辺では単純な変化傾向は見られず,近年の海岸侵食による残存OSL強度の大きい粒子の混入が示唆された.ごく最近の砂質粒子の運搬過程を推定する手法として,残存OSL強度と露光率は有効であり,より正確な運搬過程を把握できる可能性がある.
著者
福本 拓 藤本 久司 江成 幸 長尾 直洋
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.88, no.4, pp.341-362, 2015-07-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数
42
被引用文献数
1

本稿では,三重県四日市市を事例に,日本人住民の外国人受入れ意識について,地域内の住民構成や両者の接触などの要因に加え,ブラジル人の集住する郊外空間の変容との関連を明らかにするために,新たに集合的消費の観点を加味した分析を行った.これらの要因を比較検討する意味で,住居種別(一戸建て・UR住宅・県営住宅)間の差異に着目して検討した結果,外国人増加への認識や受入れの方向性について住宅種別間の差異は見出せなかった.しかし,ブラジル人に関連して問題視される具体的内容をみると,UR・県営では日常生活に関わる項目が中心であった一方,一戸建てでは過去の良好なコミュニティ像との対比から,特に教育環境の変化に焦点が当てられていた.これらの結果から,ブラジル人の存在が問題化される背景には,日常生活上の軋轢だけでなく,再生産される労働力の質に関わる,郊外空間における集合的消費の変質があることを指摘した.
著者
近藤 祐磨
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.88, no.4, pp.386-399, 2015-07-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数
31
被引用文献数
1

本稿では福岡県糸島市の二つの地区における海岸林保全団体を取り上げ,人工的に作られて維持・管理されてきた海岸林において,保全活動がどのように始まり展開してきたのかを,主体間ネットワークや活動理念に注目しながら比較検討した.地域行政の事業を契機として保全活動を始めた団体は,既存の地域共同体を基盤とした体制的な性質を持続させ,地域内の主体との連携を強めながら属地的な理念で活動している.一方,行政のマツ枯れ対策事業に対して懐疑的な立場の人々が始めたオルタナティブな保全活動の団体は,地域外の理念の近い主体と人的な連携を強め,普遍的な理念に基づいて活動している.しかし,かつての対抗的な運動とは異なり,問題意識を共有できる部分では理念の異なる行政などの主体とも連携する戦略的な行動を選択する点では,体制的な活動が支配的な今日の環境保全活動の状況において注目される.