著者

西山 一郎

出版者

尾道大学

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.27-62, 2007-06

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1888年度から2003年度における香川県の行財政の歴史は『香川県財政の百年の歩み』(2006年、香川県)(非売品)として出版した。しかし、市町村の行財政の歩みは課題として残された。そのような課題のうち、資料が少なく、しかも散逸の可能性が高い戦前の香川県下の市町村の行財政の歩みは早急にまとめる必要がある。そこで、先年、その手始めに「1880年代の香川県における町村財政の実態」と題した小稿(『尾道大学経済情報論集』第4巻第1号、2004年6月)を発表して第3次の香川県が成立する以前の明治10年代における町村財政について概観した。小稿は、その後の時代、特に明治期おける市町村の行財政を取り上げる。(1)においては明治期の県下の市町村の行財政を教育費まで概観し、続編においては、(b)衛生費、(2)歳入、(3)税収入、そして、富田村と松尾村の未刊行の資料を使って両村の明治期の行財政を解明する予定である。

著者

下野 由貴

出版者

尾道大学

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.251-266, 2008-06

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日本には、全国各地にさまざまなご当地ラーメンが存在しているが、尾道ラーメンもそのひとつであり、観光産業の核としての期待も大きい。本研究は、尾道ラーメンが全国的なブランドへと発展していった要因について考察することを目的としている。ラーメン産業の発展は、伝統の味を受け継ぐ老舗ラーメン店や、全国への広告・宣伝に貢献した土産物メーカーの存在に加えて、産業発展の基盤を形成し、全国的展開の契機をつくった製麺会社の役割によって、実現したといえる。製麺業に特化し、ノウハウの伝達などによるサポートによって、自らの顧客であるラーメン店を開業・育成していくという製麺会社の事業の仕組み(事業システム)は、今日の尾道におけるラーメン産業に多大な影響を与えている。

著者

平松 携

出版者

尾道大学経済情報学部

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.75-120, 2009-12

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1 戦前の運動活動 戦前に開校したのは、尾道商業学校、尾道高等女学校、尾道中学の3校である。運動会は、3 校とも創立後の早い時期に開催している。このことから運動会は学校教育の範疇で重要な行事の一つであった。寒中稽古は、3 校とも1 月の寒期に武道の寒稽古を10 日間程実施している。寒中稽古は、心身の鍛練を目的にしたもので3校とも学校教育で価値ある行事の一つであった。3 校の運動の特長ある行事をみると、尾道商業学校は大遠泳であった。尾道高等女学校の運動は女性らしいバレーボールとテニスに人気があった。尾道中学校は、毎週、尾道中学から千光寺まで3キロメートルのマラソン、月に1度の10 キロメートルのマラソン、年に1度の18 キロメートルのマラソンであった。2 戦前から体操・体練から今日の保健体育へ尾道高等女学校の教科をみると、開学からの昭和17 年まで体操科、昭和18 から21 年まで3年間の教練、戦後の昭和22 年から23 年の2年間の体育、24 年から今日までの保健体育と変遷してきた。3 戦後の運動部の活躍広島県高等学校総合体育大会の団体優勝、総合優勝を学校別にみると、各校が運動部の隆盛が読み取れた。昭和20 年代は尾道北高等学校の独占から、昭和30 年代は尾道商業高等学校の独壇場と移った。昭和40 年代以降は尾道高等学校の黄金時代となっていった。広島県高等学校野球連盟で甲子園に尾道商業高等学校が7回出場し、準優勝2回を数えた。また、尾道高校の水泳男子は全国大会、国際大会で優秀な成績を残した。昭和20 年代と30 年代において、好成績をあげた運動部指導教員は、母校に赴任し指導した教員が多かった。Ⅰ 学校の開校と研究目的Ⅱ 戦前中等教育の身体活動から1 戦前における各校の運動会(1)尾道商業学校の運動会(2)尾道高等女学校の運動会(3)尾道中学校の運動会2 寒中稽古(1)尾道商業学校の寒稽古(2)尾道高等女学校の寒稽古(弓道)(3)尾道中学校の寒稽古(柔道、剣道)3 尾道商業学校の大遠泳4 尾道高等女学校のバレーボール5 尾道中学校のマラソン・中国駅伝Ⅲ 戦前の体操から戦後の保健体育へ1 尾道高等女学校から今日の尾道東高等学校の教科の変遷 2 尾道高等女学校の開校から100 年間の保健体育担当教員Ⅳ 戦後の運動部活動1 広島県総合体育大会優勝校の変遷2 尾道商業高等学校の野球部の活躍3 尾道高等学校の水泳部の活躍4 各高等学校の運動部の活躍Ⅴ 終わりに

著者

安井 修二

出版者

尾道大学経済情報学部

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.1-14, 2002-12

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バブル崩壊のあと日本経済は1990年代から現在まで10年余りにわたる長期不況を経験してきた。途中、景気の立ち直りかと思わせる局面が3度ほどあったが、その都度「失速」を繰り返し、安定上昇軌道に戻れなかった。この間、マクロ経済政策としての財政政策と金融政策が大規模に実行されたにもかかわらずである。こうした長期停滞の経験は第2次大戦後の日本で初めてであり、また1929年の株価暴落に始まる米合衆国の大不況とも違ったものである。本稿は生産物市場、資産市場、労働市場の状況の過去の不況と比較しての違った様相を概観しつつ、大蔵省(現、財務省)、日本銀行、金融庁(大蔵省から銀行部門が分離)、与党議員間の相互不信と際限のない批判のやり取りが市場の期待を冷やし続けてきたことを最も重要な要因として指摘した。問題そのものの難しさは認めつつも、日本の政治システムの混迷に根ざす政策策定・実行能力の無さが顕著であったことを強調した。尾道大学経済情報学部論文

著者

溝淵 裕

出版者

尾道大学

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.85-100, 2006-06

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本稿は、日本国憲法のいう日本国民が、日本民族という一定の感情を共有する人間集団を前提として構築されるのではなく、国家の統治権に服するゆえにその意思決定に参加するべき人々によって構築されていくべきものであることを主張するために善かれている。未来の日本国民は、未来の日本国民によって定義される人々なのである。

著者

小谷 範人

出版者

尾道大学経済情報学部

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.145-160, 2007-12

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わが国では、シンジケートローンについての理論的な研究はあまりなされておらず、特に「情報の経済学」の視点での分析はほとんど行われていない。本稿では、情報の非対称性の問題がシンジケーションも含めシンジケートローン市場において、貸し手と借り手の間のシンジケートローン構造にどのような影響を与えるかについて、海外の先行研究論文を中心に整理する。

著者

田崎 三郎

出版者

尾道大学経済情報学部

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.1-26, 2007-06

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『情報倫理』教育の必要性が社会的に大きな話題を呼ぶようになってきており、大学でも高校の「情報」教員免許を取得する場合、必修科目となっている。ただ世の中の現状を見てみると、これだけ情報社会が進展しているにも拘わらず、一般人だけでなく、政治家やマスコミですら『情報とは何か』、『情報社会の特徴は』、『デジタルとアナログの違いは』など情報社会の基本的な事柄が依然としてよく分かっていないように見受けられる。そのことが、従来から行われてきている『倫理』教育の不備と相まって、『情報倫理』も単なる教養として知っておけばよく、それほど力を入れて学ぶ必要はないだろうという誤解につながっているようである。本論文は、このような風潮に対して改めて警告を発するために、『情報とは何か』、『情報社会の特徴は』、『デジタルとアナログの違いは』などから説き起こす。そして、これまでの『倫理』教育についての反省と、『情報倫理』と情報セキュリティとの関連を示し、今後『情報倫理』教育において配慮すべき事柄について考察を行っている。尾道大学経済情報学部論文

著者

田崎 三郎

出版者

尾道大学

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.85-111, 2005-12

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ニューメディア・フィーバーで始まった情報化社会のその後の経過を、情報通信技術(ICT)の進展に関係付けて述べてゆく。ついで、現在政府やNHKが全力を挙げてその普及を図っている地上デジタル放送に関する政府見解と、これに対する民放労連(日本民間放送労働組合連合会)の反論、さらにこの反論に対してICT専門家としての立場から考察した我々の見解を述べる。また、デジタル放送でなければできないことも明らかにする。最後に、デジタル・デバイドやラスト・ワンマイル問題などを解消し、u-Japan政策を実りあるものとするための方策を検討し、それを基に情報通信行政の一元化を早急になすべきであることを提案している。

著者

荒井 貴史

出版者

尾道大学

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.21-36, 2005-07

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規制改革・民間開放推進会議が求めていた「混合診療の全面解禁」は、「金持ち優遇」「国民皆保険制度が壊れる」などの反対によって実現せずに、特定療貸費制度の拡充といった形にまとまった。本稿では、「混合診療」問題とは何かを説明した後、最近の「混合診療」問題に関する議論を整理し、さらに「混合診療」問題を経済学の視点から考察する。最後に、規制改革・民間開放推進会議が求める「混合診療」の全面解禁の是非と公的医療保険給付における今後の課題を述べる。

著者

小川 長

出版者

尾道大学経済情報学部

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.111-151, 2011-12

著者

岡本 人志 桑田 万紀子 松若 郁子 槇原 清隆

出版者

尾道大学

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.133-144, 2005-12

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企業行動のモラル化に関する取り組みのなかで、化学工業とそれに属する個々の企業のレスポンシブル・ケアが新聞等においても取り上げられるようになり、広く注目を集めるようになった。日本化学工業協会のなかに設けられた日本レスポンシブル・ケア協議会によって後押しされ、支援されて、この協会の会員である個々の企業のレスポンシブル・ケアが推進されている。経営学、特に企業倫理の研究にとって、レスポンシブル・ケアは、もっと取り上げられるべき、重要なテーマである。協議会および個々の企業が毎年発行しているレスポンシブル・ケア報告書は、貴重な資料であり、整理することなしに放置し、忘れ去られてしまうには惜しい内容をもっている。この研究ノートにおいて意図するところは、毎年発行されるフロー情報を、企業と社会との対話という側面に焦点を合わせながら、私たちにとってのストンク情報へと転換し、同一企業の継続的な比較検討および企業間の比較検討を行っていくための基礎とする点にある。

著者

岡本 人志

出版者

尾道大学

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.51-79, 2006-12

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モラルに反する企業行動を防止するために、誰あるいはどこが貢献することができるか。具体的には、法令、業界のレベル、個別の企業レベル、さちに企業内の諸レベル等のうち、どのレベルに、どのような責任が割り当てられるか。モラルに反する問題が発生したとき、その解決のために、どのレベルが動員され、それぞれ、どのように機能することができるか。私は、これらに関する議論を体系的に整理しておくことが、企業行動のモラル化の意欲と努力を実効力あるものにするために必須であると考えている。この作業を、私は数年前から、ドイツにおける関連する領域の文献史を整理することを通じて試みている。本稿は、その成果の一部分である。緊急の問題解決に追われるなかで、企業行動のモラル化に関する文献史の整理は遅れが目立つ分野である。

著者

岡本 人志 桑田 万紀子 松若 郁子 槇原 清隆

出版者

尾道大学経済情報学部

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.133-143, 2005-12

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企業行動のモラル化に関する取り組みのなかで、化学工業とそれに属する個々の企業のレスポンシブル・ケアが新聞等においても取り上げられるようになり、広く注目を集めるようになった。日本化学工業協会のなかに設けられた日本レスポンシブル・ケア協議会によって後押しされ、支援されて、この協会の会員である個々の企業のレスポンシブル・ケアが推進されている。経営学、特に企業倫理の研究にとって、レスポンシブル・ケアは、もっと取り上げられるべき、重要なテーマである。協議会および個々の企業が毎年発行しているレスポンシブル・ケア報告書は、貴重な資料であり、整理することなしに放置し、忘れ去られてしまうには惜しい内容をもっている。この研究ノートにおいて意図するところは、毎年発行されるフロー情報を、企業と社会との対話という側面に焦点を合わせながら、私たちにとってのストンク情報へと転換し、同一企業の継続的な比較検討および企業間の比較検討を行っていくための基礎とする点にある。

著者

佐藤 滋正

出版者

尾道大学

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.47-72, 2004-06

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本稿は、リカードウ『原理』第20章「価値と富、その示差的な特性」におけるセイ批判を、『原理』初・2版と第3版、リカードウとセイの「書簡」、セイの『経済学概論』第2、4、5版、およびスミス『国富論』、を素材として研究したものである。論旨を一言で述べるならば、リカードウは、セイの「効用」概念を媒介にした「価値」の「交換価値」への横滑り論を批判し、また、セイの富の絶対的増大論は評価しつつも、そこに前提されてしまっている「土地所有」への無自覚を批判した、ということになるだろう。(二)(三)では『原理』第3版の概観が。(四)では「書簡」を通して第3版の改訂に至る経緯がそれぞれ示され、また、(五)では『原理』初・2版と第3版の対比的吟味が、(六)では第3版出版後のリカードウとセイの「書簡」に見られる両者の理論的対立点の析出が、そして(七)ではリカードウ第20章の資本蓄積論的総括が、それぞれ試みられている。

著者

山口 三十四 貴戸 崇能

出版者

尾道大学

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.81-104, 2008-06

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これまでの東京重視、地方軽視の政策により、地方の疲弊が急進し、眼界集落がうなぎのぼりに増加している。その意味で、地域振興を担う地銀は非常に重要な役割を担っている。本稿ではこの点を考慮し、その計量的分析を行っている。すなわち、地方銀行の収益強化対策についての計量的研究が行われている。そして、歴史、モデル作成、二段階最小二乗法、推定、政策的インプリケーションとして論文を構成している。周知のように、地方銀行は地域密着型経営の推進に欠かせない存在である。しかし、自己資本比率と中小企業への積極的な貸出とはトレードオフ関係にあり、地方銀行は中小企業への積極的な貸出と自己資本比率の維持を両立しなければならないという困難がある。そのため、次の3つの提案、高い付加価値を持った金融サービスの提供に力を入れ、低付加価値事業の効率化を行い、強力なリスク管理を行うという3方向で、収益力向上を図らねばならないことがわかった。

著者

平松 携 山崎 昌廣 塚本 真紀

出版者

尾道大学経済情報学部

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.113-124, 2005-12

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高所において、中・高年者のトレッカーがトレッキング中にどのような心理的変化を示すかについて、トレッキング前とトレッキング後の心理的変化も含めて検討することを目的とした。方法としては、男性3名(60歳代2名、50歳代1名)を被験者として、標高1,440mを出発点として標高3,650m、標高5,000mの3地点で心理検査を行った。検査には、ダウニー意志気質検査8を使用し、その拡散度から下記のような結果を得た。1 被験者2名の開眼時の拡散度を100とした時の閉眼時の拡散度は、標高1,440m、標高3,650mおよび標高5,000mにおいて被験者2名は100を越えた。他1名の被験者の拡散度は、標高1,440m、標高3,650mおよび標高5,000mとも80台で低値であった。2 標高1,440mの拡散度を基準にすると、被験者2名の拡散度は標高5,000mになると高くなり、他1名の被験者の拡散度は、標高5,000mで逆に低くなった。3 トレッキング前とトレッキング後の拡散度は、被験者3名ともトレッキング後が高かった。特に1名は開眼、閉眼ともトレッキング前を拡散度100とするとトレッキング後の拡散度が200を越えた。

著者

平松 携

出版者

尾道大学

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.105-121, 2008-06

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歩行による健康づくりの基礎資料を得るため、男性を対象に1988年(44歳)から2007年(63歳)まで20年間の万歩計で測定した結果は、次のようになった。1.20年間の歩行数は、93,553,052歩であった。1年間平均歩行数4,577,652歩で、1年間で最も歩行数が多かった年は5,920,020歩(1992年)であった。最も歩行数が少なかった年は3,434,702歩(1995年)であった。1ヶ月で歩行数の多かった月は、四国遍路をした1992年3月の1,209,190歩になった。1日平均歩行数をみると、1992年の16,175歩、1993年の15,246歩で多かった。また、20年間の1日の平均歩行数は12,993歩であった。季節の歩行数をみると、春期、秋季、冬季、夏季の順に多かった。2.登山の歩行数をみると、2000m以上の登山は、八ヶ岳縦走(2泊3日)が97,615歩で多かった。1000m以上の登山は、石鎚山縦走(2泊3日)が84,941歩で多かった。里山は、六甲山縦走が46,080歩で多かった。3.トレッキングの歩行数をみると、ネパールのエベレスト街道の1日当たりの平均歩行数は14,443歩であった。一方、チベットのエベレスト(チョモランマ)BCの1日当たりの平均歩行数は、ラウンドクルーザでの移動のため、3,810歩に過ぎなかった。このように、20年間で健康づくりの目標である1日に1万歩の歩行数は確保している結果を得た。

著者

平松 携 Hiramatsu Sugaru ヒラマツ スガル

出版者

尾道大学経済情報学部

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.75-120, 2009-12

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1 戦前の運動活動 戦前に開校したのは、尾道商業学校、尾道高等女学校、尾道中学の3校である。運動会は、3 校とも創立後の早い時期に開催している。このことから運動会は学校教育の範疇で重要な行事の一つであった。寒中稽古は、3 校とも1 月の寒期に武道の寒稽古を10 日間程実施している。寒中稽古は、心身の鍛練を目的にしたもので3校とも学校教育で価値ある行事の一つであった。3 校の運動の特長ある行事をみると、尾道商業学校は大遠泳であった。尾道高等女学校の運動は女性らしいバレーボールとテニスに人気があった。尾道中学校は、毎週、尾道中学から千光寺まで3キロメートルのマラソン、月に1度の10 キロメートルのマラソン、年に1度の18 キロメートルのマラソンであった。2 戦前から体操・体練から今日の保健体育へ尾道高等女学校の教科をみると、開学からの昭和17 年まで体操科、昭和18 から21 年まで3年間の教練、戦後の昭和22 年から23 年の2年間の体育、24 年から今日までの保健体育と変遷してきた。3 戦後の運動部の活躍広島県高等学校総合体育大会の団体優勝、総合優勝を学校別にみると、各校が運動部の隆盛が読み取れた。昭和20 年代は尾道北高等学校の独占から、昭和30 年代は尾道商業高等学校の独壇場と移った。昭和40 年代以降は尾道高等学校の黄金時代となっていった。広島県高等学校野球連盟で甲子園に尾道商業高等学校が7回出場し、準優勝2回を数えた。また、尾道高校の水泳男子は全国大会、国際大会で優秀な成績を残した。昭和20 年代と30 年代において、好成績をあげた運動部指導教員は、母校に赴任し指導した教員が多かった。Ⅰ 学校の開校と研究目的Ⅱ 戦前中等教育の身体活動から1 戦前における各校の運動会(1)尾道商業学校の運動会(2)尾道高等女学校の運動会(3)尾道中学校の運動会2 寒中稽古(1)尾道商業学校の寒稽古(2)尾道高等女学校の寒稽古(弓道)(3)尾道中学校の寒稽古(柔道、剣道)3 尾道商業学校の大遠泳4 尾道高等女学校のバレーボール5 尾道中学校のマラソン・中国駅伝Ⅲ 戦前の体操から戦後の保健体育へ1 尾道高等女学校から今日の尾道東高等学校の教科の変遷 2 尾道高等女学校の開校から100 年間の保健体育担当教員Ⅳ 戦後の運動部活動1 広島県総合体育大会優勝校の変遷2 尾道商業高等学校の野球部の活躍3 尾道高等学校の水泳部の活躍4 各高等学校の運動部の活躍Ⅴ 終わりに

著者

川田 一義

出版者

尾道大学

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.91-105, 2004-12-31

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この小論は、平成16年5月27日に、尾道市内のテアトロシェルネ(しまなみ交流館)の大会議室にて開催された、『2004年度尾道大学公開講座』(瀬戸内しまなみ大学共催)での講演(演題:「税金の話」)の原稿をその後、補正・加筆の上、再編成したものである。市民の皆さんに税というものを身近に感じてもらうと共に、興味を抱いてもらうように税の対象となる課税標準についてやさしく論述した。

著者

川田 一義

出版者

尾道大学

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.63-83, 2005-12

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青色申告とは、一定の帳簿書類を備え付け、それに基づいて正確な所得を計算し申告する納税者に対して、税制上の特典を認める制度である。この特典を受けようとする場合には、税務署長より確定申告を青色の特別な申告書で提出することの承認を受けなければならない。青色申告の普及・育成を通じて、正しい申告り内税と企業経営の合理化を図ることを目的として、個人事業主によって組織されている団体が青色申告会(Blue Return Association)である。現在、全国で3000会以上、会員は100万人を超えている。ここでは、尾道の青色申告会の変遷を例に取りながら、青色申告制度の創設、推移、及び、今後のあり方等を考える。