著者
長内,國臣
出版者
日本産科婦人科学会
雑誌
日本産科婦人科學會雜誌
巻号頁・発行日
vol.1, no.6, 1949-12-01
著者
秦 利之 秦 幸吉 村尾 文規 北尾 学
出版者
日本産科婦人科学会
雑誌
日本産科婦人科學會雜誌
巻号頁・発行日
vol.38, no.5, pp.678-684, 1986

胎児心エコー図、胎児心電図、超音波パルスドップラー法を用い、先天性心疾患及び胎児不整脈の出生前診断を行い、その周産期管理及び予後について検討した。昭和55年4月より昭和60年3月までに、出生前診断が可能であつた症例は、上室性期外収縮(Premature atrial contraction;PAC)5例、PAC及びblockedPAC2例、PAC及び心室性期外収縮(Premature ventricular Contraction ; PVC)1例、PAC、blocked PAC及びPV01例洞性徐脈1例、完全房室ブ弓ツク1例、PAC及びPVCを伴つた心房中隔欠損1例、PAC及びPVCを伴つた胎児水腎症1例、大腸拡張症を伴つた複雑心奇形1例、食道閉鎖・鎖肛を伴つた単心房・単心室1例、単一膀帯動脈及びehcephaloceleを伴つた複雑心奇形1例、糖尿病妊婦に於けるAsymmetrical septalhypertrophy 1例であつた。15例の胎児不整脈のうち9例が生後1ヵ月以内に自然消失した。生後1ヵ月以上持続した胎児不整脈は、洞性徐脈、完全房室ブロック、PAC及びPVCを伴つた心房中隔欠損の3例であつた。完全房室ブロックの1例は、生後48日目にpacemakerを植え込み、順調に発育している。胎児不整脈の3例に於いてCoenzyme Q10による胎内治療を試み、抗不整脈作用を認めた。19例中、複雑心奇形を伴つた3例が生後死亡した。以上のように、胎児心奇形及び不整脈の出生前診断に、胎児心エコー図、胎児心電図、超音波パルスドップラー法を用いることによりその診断能力が向上し∫周産期管理を容易に行い得ることが示された。
著者
太田 典礼
出版者
日本産科婦人科学会
雑誌
日本産科婦人科學會雜誌
巻号頁・発行日
vol.18, no.7, pp.745-746, 1966
著者
吉川 光夫
出版者
社団法人日本産科婦人科学会
雑誌
日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)
巻号頁・発行日
vol.18, no.11, pp.1283-1292, 1966-11-01

排卵は性ステロイドホルモンによつて抑制をうけるが, その本体については異論があり見解の一致がえられない. 筆者はそれらのもつEstrogenecityを重視し, これをその本質的な作用の一つとみなす立場を主張し Estrogenを用いてその実験的な裏付を行なつた. Estrogenの発情作用についてはDD系去勢成熟マウスを用いEstradioldipropionate, Estriol, Estriol tripropionateの比は40:2:1の割合であることを認めた. Estrogenの性腺抑制作用を検討しEstriolは従来Estrogen of vaginaといわれ, その性腺抑制作用についてはうたがわしいとみなされたが投与量の如何によつて性腺抑制作用を有することを認め, これをもとに排卵性周期を確認した婦人5名にEstriol tripropionate 5mgを月経周期の第3〜15日に投与し全例に排卵抑制を認めた. Ethinylestradiol-3 methyletherを用い, ラットにこれを連続して服用させた実験群と周期的に服用させた実験群とに分け, 卵巣の組織学的所見及び下垂体PAS陽性細胞出現率より周期的投与群が連続投与群に比べ著明な性腺抑制作用のみられぬことを認めた. 以上の結果よりEthinylestradiol-3 methyletherを人の排卵抑制には20日間服用法で, 月経周期5日目より1日当り60〜80γ服用させ, そのいずれにおいても排卵抑制が認められる結果をえた. 同時に尿中Total Gonadotropinを測定し軽度の減少を認め, 長期に亘る服用例でも重篤な性器出血その他の副作用を認めなかつた.
著者
黒石 哲生
出版者
社団法人日本産科婦人科学会
雑誌
日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)
巻号頁・発行日
vol.55, no.8, pp.944-951, 2003-08-01
被引用文献数
1

わが国の婦人料系がんの予防対策のための基礎資料を得る目的で,厚生労働省の人口動態統計と国勢調査人口に基づいて,乳がん,子宮がん,卵巣がんの1950年以降の死亡数・率の動向を調べた.また,今後現在のような死亡動向かいましばらく続くとして,これらのがん死亡数・率の将来予測を行った(2000年〜2020年).2000年におけるわが国の全がん死亡数は,女で116,344人であり,そのうち乳がん,子宮がん,卵巣がんはそれぞれ9,171人,5,216人,3,993人で全部位のうち7.9%,4.5%,3.4%を占め,部位別では第5位,8位,11位にあった.またそれぞれ年齢調整死亡率は人口10万人当たり10.6,5.3,4.3であった.1950年以降,乳がん,卵巣がん死亡数(年齢調整死亡率)は増加(上昇)し,子宮がん死亡数は減少(低下)してきた.この傾向が続くとして2020年の死亡数を予測すると,それぞれ13,700人(2020年/1999年の比は1.54),7,600入(1.87),3,500人(0.68)ほどと推計された.ただし,子宮がんでは最近下げ止まりの傾向がみられ,上記の推計は過小評価の可能性があると思われる.卵巣がんにも最近低下の兆しがみられるが,真かどうか数年見守る必要がある.年齢階級別に乳がん死亡数の将来予測をみると40歳以上のどの年齢層でも増加することがみられた.年齢階級別に卵巣がん死亡数の予測を行うと増加の激しいのは80歳以上および70〜79歳の年齢層であった.年齢階級別に子宮がん死亡数の予測では80歳以上の高齢者では増加がみられたが,80歳以下の各年齢階級では減少がみられた.